更新日: 2022.02.22 子育て

中学受験にかかった平均金額は? お金がかかっても質の高い教育を受けさせたい

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部

中学受験にかかった平均金額は? お金がかかっても質の高い教育を受けさせたい
1月から2月にかけては中学受験シーズンです。近年、中学受験を受ける子どもが増えており、東京都では平成30年では私立中学へ進学する割合が17.9%だったのが、令和元年では18.4%に伸びています(※1)。
 
株式会社POPER(本社:東京都中央区)は、2021年度の中学受験直前の子どもを持つ保護者300名を対象に「21年度の中学受験 実態調査」を実施しました(※2)。中学受験をする理由は何か、いくらかかるのかなど聞いています。
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中学受験にかかった平均金額は94万円。お金がかかっても質の高い教育を受けさせたい

子どもに中学受験を受けさせようと思った理由を聞いたところ、最も多い回答は「子どもに質の高い教育を受けさせたいから」(61.3%)でした。
 
次いで「子どもの個性に合った教育を受けさせたいから」(49.0%)、「学力や価値観が近い子がいると思ったから」(33.0%)、「高校・大学一貫校に入学させたいから」(24.0%)と続きました。
 
塾代、夏季・冬季講習、受験料など子どもの受験にかかったトータル費用の平均は「約94万円」。最高金額は「120万円」となっています。
 
コロナ禍の受験で子どもの志望校を選んだ基準を聞くと、トップは「校風」(21.7%)、次いで「自宅からの距離・エリア」(20.0%)となり、「偏差値」(13.3%)や「進学実績」(10.3%)を上回りました。
 
中学受験を決定する前に戻っても、また子どもに中学受験をさせたいか聞いたところ、94.3%が子どもの中学受験に賛成と回答。
 
理由を聞くと、「子どもに質の高い教育を受けさせたいから」が67.8%、「子どもの個性にあった教育を受けさせたいから」が55.5%と、お金がかかっても中学受験を経て私立校への進学することに価値を感じていることがわかりました。
 

塾選びのポイントはコミュニケーション

来年度受験の保護者におすすめする学習塾選びのポイントを尋ねたところ、「講師とのコミュニケーションが取りやすい」(50.0%)、「子どもに合うカリキュラムがある」(47.7%)が上位を占めました。合格実績より「コミュニケーション」を取りやすい学習塾への注目度が高いようです。
 
通っている学習塾を切り替えようと思ったことはあるか聞いたところ、「切り替えたことがある」(19.3%)、「切り替えようと思ったがやめた」(22.3%)と、コロナ禍で4割以上が学習塾の切り替えを行ったり検討したことがわかりました。
 
塾の切り替えを実施・検討する理由は、「成績が上がらないから」が35.2%と最も多く、次いで「授業外の質問対応・管理対応があまりないから」(24.8%)、「子どもの学習状況があまり共有されないから」(24.8%)など、コミュニケーションに関する課題が占めました。コロナ禍では、以前にも増して塾と家庭のコミュニケーションが重要視されているようです。
 
子どもを学習塾に通わせるうえで、デジタル化されていて欲しい項目を聞きました。最も多いのは「成績通知のお知らせ」(41.0%)で、「入退管理、出欠の管理」(38.0%)、「学習塾からの連絡が電話以外のLINEやアプリでできる」(36.3%)などコミュニケーション関連の項目が上位になっています。
 
コロナ禍で注目されている「授業がオンラインで行える」は32.7%で6位にとどまり、コミュニケーション部分のデジタル化が求められていることがわかりました。
 

中学受験では金銭面と精神面ともに負担が大きい

学習塾に対して不満・ストレスを感じた場面を聞くと、トップは「成績があがらず志望校の基準にとどかない」(35.7%)、「学習の進捗や得手不得手がわからない」(32.0%)という結果に。学習面や成績の向上について、不満に感じているようです。
 
親として中学受験に向き合う中で大変だったことを聞いたところ、「金銭的な負担」については61.3%が大変だったと回答しました。
 
次いで、「プレッシャーを持つ子どもとの向き合い方」(50.3%)、「親自身の緊張やストレス」(43.7%)と、金銭面だけでなく精神面でも苦労があったことがわかりました。
 
進学校では検定教科書以外の教材を使ったり、先取り学習や独自のカリキュラムなど魅力的な点が多くあります。お金や労力をかけても、子どもに質の高い教育を受けさせたい親が多いようです。
 
出典
※1:東京都教育委員会 令和2年度 公立学校統計調査報告書
※2:株式会社POPER 受験直前の子どもを持つ保護者に聞いた「2021年度の中学受験実態調査」
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
 

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