更新日: 2022.03.24 暮らし

車を売りたい!高く売るための方法、おすすめの時期は?

執筆者 : 柘植輝

車を売りたい!高く売るための方法、おすすめの時期は?
2021年は中古自動車業界が大きな盛り上がりをみせ、市場規模が4兆1699億円と推計されるなど過去最大の規模を誇っているようです。どうせ車を売るならできるだけ高く売りたい、誰もがそう思うことでしょう。
 
そこで、今回は車を高く売るための方法と車を売るのにおすすめの時期について解説します。
 
柘植輝

執筆者:柘植輝(つげ ひかる)

行政書士
 
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2級ファイナンシャルプランナー
大学在学中から行政書士、2級FP技能士、宅建士の資格を活かして活動を始める。
現在では行政書士・ファイナンシャルプランナーとして活躍する傍ら、フリーライターとして精力的に活動中。広範な知識をもとに市民法務から企業法務まで幅広く手掛ける。

より高く売るなら、オークションに出品

驚かれる方もいらっしゃることでしょう。実は車もオークションに出品して売却することができます。車を1円でも高く売ることを考えると、オークションが最も適した方法になります。
 
車を売却できるオークションには業者向けのオートオークションと一般人も参加できるインターネットオークションとに大別されます。
 
業者向けのオークションに参加するには参加資格をもつ業者にオークション代行を頼む必要があるなど、ハードルが高めとなります。一般のオークションであっても出品の手続きには手間も時間もかかるため、初めての方にとっては難易度が高いでしょう。
 
オークションは高く売れる可能性がある一方で、車種や状態によっては入札がなく売れないということが起きたり、タイミングによっては想定よりも低い価格となったりする可能性もあります。
 
オークションはタイミングや場の空気も価格を左右するため、よほど中古車に対して知識と経験を有していないかぎり、高く売ることを目的にオークションを利用することはおすすめできません。
 
ちなみに業者向けオークションを実施している大手USSによれば、落札率は年間を通じて46.9~71%の間で推移しており、いかにオークションでの売却が確実性に欠けるかがよく分かります(2020年4月~2021年3月のデータ)。
 

確実かつ手軽なのは買い取り

車を確実かつ手軽に売るのであれば、やはり買い取り業者へ買い取り査定を依頼することです。よほど状態の悪い車でないかぎり最低限の値段はつきますし、オークションと違って手間がかかりません。
 
車に関する知識や売買の経験が豊富でないかぎり、買い取り業者に買い取り依頼をすることが最も手軽かつ確実に高値でお手持ちの車を売る方法になります。
 

高く売るのにおすすめの時期

車は1年を通して一定の価格というわけではありません。賃貸住宅の家賃相場などのように中古自動車の価格も時期により差があります。
 
一般的に1~3月、そして9~12月は車の売れ行きがよくなり、中古自動車の相場も全体的に高くなる傾向にあります。
 
その理由はボーナス時期と重なること、そして企業の決算期が集中する時期であり、車の売買が盛んに行われるからです。
 
ただ、だからといって無理やりこの時期に車を売ると、かえって損をすることもあります。それは走行距離です。
 
車は走行距離が短ければ短いほど高く売れるため、6月は相場が安いから売りたくないからと9月まで待ち、その間に車を使っていると走行距離が増え、9月に売っても6月に売るより安くなることもあります。
 
また、車は一部例外を除き基本的に年式の新しいほうが価格は高くなります。さらに、車のフルモデルチェンジが行われる前に売ることでも多少高く売ることができます。
 
車は売りたいときが売り時です。時期についてはこだわりすぎず、タイミングが合えば1~3月あるいは9~12月に売れたらいいなという程度の認識がよいでしょう。
 

時期と金額にこだわりすぎないことが重要

今お手元の愛車を少しでも高く、確実に売ろうと考えるのであれば、高値で売ることにこだわりすぎるのではなく自分に見合った方法で、売りたいと思ったときに売るというのがベストです。
 
無理にオークションを利用したり、高値で売れる時期まで引っ張ったりすると、そもそも売れなかったり、売れても低い値段で売却となったり、走行距離や年式などの問題から本来よりも低い値段で売ることになる可能性があります。
 
車を高く売りたいと考えるのであれば、自身の知識と経験に応じ、オークションと販売業者の買い取りとを使い分け、自身が売りたいと思った時期に売却すると、後悔なく愛車を手放すことができるでしょう。
 
出典
株式会社リクルート 中古車購入実態調査2021
USS 2021年3月期(2020年4月1日から2021年3月31日まで)
 
執筆者:柘植輝
行政書士

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