更新日: 2022.05.13 子育て

「子どもへのおこづかいは何円が相場?」「 毎月渡すべき?」子育て世代のおこづかい事情をチェック!

「子どもへのおこづかいは何円が相場?」「 毎月渡すべき?」子育て世代のおこづかい事情をチェック!
自分の子どもにいくらおこづかいを渡すべきなのか、悩む親御さんも多いと思います。「こうしなければならない」という決まりがあるわけでもないですし、お友だちに合わせるにしても家庭によって経済状況や考え方も違うので、なかなか難しいところです。
 
そこで今回は、そんな子育て世代のおこづかい事情を探るべく、株式会社ラボネットワーク(埼玉県川口市)が発表した「おこづかい事情2022」を見てみましょう。
FINANCIAL FIELD編集部

執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)

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子どもにおこづかいをあげている割合は?

この調査は、スクールフォト販売サイト「スナップスナップ」のサービス登録ユーザー4831名を対象に行われたものです。それでは、子どもにおこづかいをあげている割合がどのくらいなのかを見てみましょう。

【おこづかいをあげていますか?】

●あげている 30.4%
●あげていない 68.1%
●非回答 1.5%

この結果から、おこづかいをあげているのは3割ほどと分かりました。
 

何歳になったらおこづかいをあげるべき?

次に、子育て世代の家庭では子どもが何歳になったらおこづかいをあげ始めているのでしょうか。
 
以下の設問については、上記の「おこづかいをあげていますか?」の設問で「あげている」と回答した1434名の回答となります。早速、具体的な内容をチェックしてみましょう。

【おこづかいをいつからあげていますか?】

1位:小学1年生 7歳 30.5%
2位:小学4年生 10歳 13.0%
3位:中学1年生 13歳 12.9%
4位:小学5年生 11歳 8.5%
5位:小学3年生 9歳 8.4%

上位5つは上記の結果になりました。小学校にあがったタイミングでおこづかいをあげ始めたという人が、3割で1位でした。たしかに区切りとしてはちょうどいいのかもしれません。
 
次の波は小学4年生のタイミングでおこり、それを過ぎると今度は中学入学を機にあげ始めるという流れになっています。
 
家庭内でしっかりマネー教育ができる環境が整っているようであれば、小学1年生からあげ始めても大きなトラブルは避けられるかもしれません。不安が残るようであれば中学生まで待つか、小学校高学年頃から始めてみるのが安心といえそうです。
 

おこづかいをあげる頻度と金額は?

それでは、おこづかいをあげる頻度を見てみましょう。

【おこづかいをあげる頻度はどれくらいですか?】

1位:毎月 74.8%
2位:必要となった場合のみ都度 13.6%
3位:その他 7.0%

上位3つは上記のとおりです。およそ4人に3人は、毎月おこづかいをあげているという結果になりました。
 
また、「その他」では「お手伝いをしたとき」「テストの点数に応じて」というコメントが多かったようです。必要になったときに必要なだけ渡すという方法をとっている家庭も、1割強となっています。
 
さて、おこづかいをあげ始める年齢で上位3つの気になるおこづかいの平均金額は以下のとおりです。

●小学1年生(7歳)506円
●小学4年生(10歳)1020円
●中学1年生(13歳)1941円

年齢が上がるにつれ、おこづかいの平均金額も上がっていることが分かります。おこづかいの金額に悩んでいる人は、上記の結果をひとつの目安にして検討してみてもいいかもしれません。
 
ちなみに、「お金の渡し方はどのような方法ですか?」という質問に対しては、「現金」(93.2%)がほとんどを占めていました。「現金あるいは電子マネー」「電子マネー」と回答した人は、合わせて4.4%でした。
 
電子マネーを安全に扱えない年頃の子どもも多いですから、おこづかいといえばまだまだ現金が主流ということになりそうです。
 
これからキャッシュレス化がますます進むにつれ、子どもへのおこづかいの渡し方にも変化が見られるかもしれません。今後の調査結果にも注目したいところです。
 

まとめ

子どものおこづかいは、「いくら」なのか、「何歳から渡すのか」など、親御さんにとっては悩むところでしょう。そこで、今回の調査結果は参考になるかと思います。
 
おこづかいを渡す方法には「これが正解」というものがありません。家庭内でどのように子どもに育ってほしいか、マネー教育の方針をどうするかなどを話し合って、おこづかいの金額や渡し方を決めるとよいのではないでしょうか。
 

出典

※スナップスナップ調べ 【子育て世代】のママ/パパたちに聞いた! おこづかい事情2022
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部

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