更新日: 2022.07.01 その他暮らし

毎日利用するスーパーで値上げを実感する人が多数! 1回の買い物の平均金額や値上げの影響をチェック

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部

毎日利用するスーパーで値上げを実感する人が多数! 1回の買い物の平均金額や値上げの影響をチェック
FINANCIAL FIELD編集部

執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)

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ここのところ、さまざまな商品の値上げが続いています。日頃から買ったものの金額をチェックしている人は、値上げの影響をひしひしと感じているのではないでしょうか。
 
先日、日銀総裁による「家計の値上げ許容」の発言も物議を醸したばかり。これからもしばらく値上げのニュースは続きそうです。
 
そこで今回は、日頃のスーパーでの買い物における金額や、消費者の値上げの実感などについて見てみましょう。
 

値上げを実感している人は8割超え! どんな製品が特に負担増?


 
株式会社mitorizが女性649人(平均年齢46歳)を対象に行ったアンケートとレシート調査の結果(※1)をチェックします。調査対象者は、主力チェーンであるイオン、業務スーパー、マックスバリュ、オーケー、ライフのいずれかをメインで利用している方々です。
 
調査によると、昨年の今頃と比べて食品の値上げを実感するという人は全体の8割を超えました。
 
週1〜2回の買い物でまとめ買いをする層については、昨年と比べて1回の買い物で増えた金額が500円以内、もしくは500円から1000円未満という人がおよそ4割ずつ。月に換算すると、少なくとも2000円以上は負担が増加しているということが分かります。
 
収入が上がっているわけでもないのに支出ばかりがかさむ……。これは家計が厳しいと感じる人が増えても仕方ない結果といえそうです。
 
ちなみに、特に値上げを感じる製品としては、野菜やフルーツ、小麦粉や片栗粉などの粉類、パンといった、毎日消費する食品類が上位に。
 
特に食べ盛りのお子さんがいる家庭は、食品の量を減らすわけにもいきませんから、買い物のたびに金額を確認して少しでも安くできるものを選ぶなど、苦労が絶えないのではないでしょうか。
 

1回の買い物の総額が昨年よりアップ! 節約意識の高まりも。

では、実際のレシート調査から1回の買い物金額の変化を見てみましょう。主力チェーンから、「ライフ」と「業務スーパー」に焦点を当ててみます。
 

【レシート1枚当たりの平均購入金額:2021年8月→2022年3月】

●ライフ: 1177円→1466円
●業務スーパー: 1024円→1408円

 
全体的に、安さを売りにしている業務スーパーのほうが金額が抑えられていることが分かります。しかし、いずれもこの半年で金額が増加していますね。特に業務スーパーはレシート1枚当たり400円ほど増加しており、ライフとの差がかなり縮まっているようです。
 
スーパーがどれだけがんばっても、商品の原材料の高騰などはどうにもならないもの。つくる側も、売る側も、買う側も、誰しもが苦しい思いをしているのが現状といえます。
 

 
このような状況下で、消費者の節約意識に変化はあるのでしょうか。アンケートによると、昨年より節約を意識しているという人はおよそ4割。昨年と同じくらいという人はおよそ3割でした。
 
一方で、逆に消費欲が高まっているという人は1割を切っている状況。基本的に皆さん節約傾向にあることが分かります。
 
気に入っている商品は値上げしてもそのまま買い続け、妥協できるものは思い切って安いものに切り替えるなど、割り切って考えないとなかなか厳しい部分もあるのかもしれません。
 
メインで利用しているスーパーが決まっているのであれば、特売日にまとめ買いをしたり、ポイントやクーポンを活用したりして、少しでもお得に済ませられるよう工夫できそうですね。
 
ちなみに、統計局が発表している東京都区部の小売価格(2022年5月)を見ると、食パン1kg当たりの価格は470円、ゆでうどん1kg当たり518円、シリアル1kg当たり997円、牛肉(輸入品)100g当たり301円、マヨネーズ1本450g当たり295円となっており、いずれも昨年の同月よりも値上げされています。
 
食品や日用品など目に見えるものだけでなく、電気代やガス代などの値上げも続き、家計簿を付けるのも憂鬱になりがちな今日この頃。できるところから節約をして、ストレスをためない程度に家計を守りたいものです。
 

出典

※1 株式会社mitoriz「『イオン、業務スーパー、オーケー』他、主力チェーン利用女性に聞く、『食品値上げ』による買い方と意識の変化」

※2 統計局「主要品目の東京都区部小売価格」

 
執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部

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