更新日: 2022.07.29 暮らし

値上げを感じる人は大幅にアップ。でも、愛用している商品は引き続き使い続けたい!

値上げを感じる人は大幅にアップ。でも、愛用している商品は引き続き使い続けたい!
5月の消費者物価指数の総合指数は前年同月比2.5%増で、「生鮮食品」は12.3%増、「光熱・水道」は14.4%増と大きく増加しています(※1)。物価が上昇している昨今、消費者は何を感じ、どう行動しているのでしょうか。
 
株式会社プラネットの実施した「値上げに関する意識調査」の結果を見ていきましょう(※2)。
 
FINANCIAL FIELD編集部

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値上げを感じている割合は1月の調査から20%以上と大幅アップ

この1年で、自分が使用している日用品・化粧品の値段に変化を感じるか聞いたところ、1月の調査では45.5%が「値上がりしていると感じる」と回答しましたが、今回の調査では、「とても値上がりしていると感じる」(30.0%)、「少し値上がりしていると感じる」(48.0%)と、「値上がりしていると感じる」と回答したのは78.0%にのぼりました。
 
特に、「とても値上がりしていると感じる」が、23.8ポイントもアップしており、値上げを強く感じている人が多いことがうかがえます。
 
この1年で値上げによって家計に影響のあったものを聞いたところ、「食料品」が62.7%で最も多く、「水光熱費」(51.0%)、「ガソリン」(50.5%)、「日用品・化粧品」(29.4%)と生活に必須のものが続きます。「ガソリン」は男性が7.4ポイント高く、「日用品・化粧品」は女性が3.4ポイント高くなりました。
 

値上がりしても愛用している商品は引き続き使いたい

いつも買う日用品・化粧品が値上がりした場合、許容できる値上げ幅を尋ねたところ、「3%未満」が34.5%と最も多く、「3%以上5%未満」(27.6%)、「5%以上10%未満」(25.8%)となりました。
 
1月調査と比較すると、「3%未満」が3.6ポイントアップし、「3%以上5%未満」は3.2ポイントダウン、「5%以上10%未満」も0.3%ダウンしており、許容できる値上げ幅が小さくなっていることがわかります。食品や電気代などの値上げが相次ぎ、徐々に生活に響いてきているようです。
 
しかしながら、愛用している日用品・化粧品が1割値上がりしても同じ商品を買い続けるか尋ねると、「消毒用アルコール」を除くすべての品目で「買い続ける」と回答した人が50%を超えています。
 
値上げしても「買い続ける」と回答した人が多いのは「シャンプー」(79.1%)、「トイレットペーパー」(78.4%)、「歯磨き粉」(78.3%)、「衣類用洗剤」(75.4%)となっており、愛用している商品、生活必需品であることがうかがえます。
 
男性より女性が高いのは「化粧品」(+33.3%)、「洗顔フォーム・化粧落とし」(+27.7%)、「リンス・トリートメント」(+19.8%)でした。1月の調査で、いつも買う日用品・化粧品を決めている理由を聞いたところ、「気に入っているから」(49.1%)、「機能がいいから」(33.1%)、「昔から使っているから」(30.7%)が上位になっており、値上がりしても愛用品は継続して使用したいということがわかります。
 

夏休みに遊びに行く予定があるのは2割。女性より男性の方が遊びに行く人が多い

物価上昇にともない、これまでよりも貯金を増やそうと思うか、節約しようと思うかを聞いたところ、「貯金を増やそうと思う」は57.5%、「節約しようと思う」は81.5%で、貯金を増やすより節約しようと考える人が多いことがわかりました。
 
「現在、家計が苦しいと感じている」と回答した人は51.3%で、半数をやや上回りました。年代別に見ると、家計が苦しいと感じている人が最も多いのは、男性では40代が63.1%、女性も40代が57.1%で、子どもの教育費など必須の支出が多いためと考えられます。一方、最も低いのは男女とも70代が40.2%、35.5%となっています。
 
今年の夏休み、遊びに行く予定があるかと聞いたところ、「行く予定がある」と答えたのは20.8%にとどまりました。男性20代では33.3%と突出して高く、男性40代が27.5%でそれに続きました。全体では男性22.6%、女性19.0%となっており、すべての年代で男性が女性を上回っています。家計を預かる主婦は、物価高騰の折、夏休みといえども財布のひもを固く締めているのかもしれませんね。
 
物価上昇により節約志向が高まっていますが、せっかくの夏休み、子どもがいる人は日帰りで近くの海や山に行くなど、お金を使わないよう工夫して思い出作りをしたいですね。
 

出典

※1:総務省「2020年基準 消費者物価指数 全国2022年(令和4年)5月分」

※2:株式会社プラネット「値上げに関する意識調査」

 
執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部

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