更新日: 2022.07.31 その他暮らし
新卒、手取り18万円で1人暮らしを始めるとしたら適正家賃はいくら?
しかし、利便性やセキュリティ面を考慮するのも重要なことです。そこで、今回は「新卒、手取り18万円で1人暮らしを始める」場合の適正家賃と物件の選び方について紹介します。
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)
ファイナンシャルプランナー
FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。
編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。
FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。
このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。
私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。
家賃は収入の30%程度に抑えるのが適切?
家賃は、収入の3分の1程度が適切であるといわれています。ここでいう収入とは「手取り額」のことです。
会社員なら、所得税の源泉徴収額や住民税、厚生年金保険料、健康保険料、雇用保険料などが差し引かれた最終的に受け取る額のことを指します。3分の1はあくまで目安であり、実際には手取り額の30%として計算するとわかりやすくなるでしょう。手取り18万円の場合なら、適正家賃は5万4000円です。
もちろん、ここで算出された5万4000円は上限として考えておかなければなりません。手取り18万円の場合でいえば、ボーナスを含まない年収は216万円です。年収が200~250万円の平均家賃は4万円ほどで、できるだけ安く抑えている人が多いといえます。
1人暮らしをするとなると、毎月の出費を自分の収入だけで払わなければなりません。そのため、できるだけ固定費は抑えておく必要があります。そして、万が一の事態が起こったときの備えとして預金できる余裕を残しておくことが理想的です。
固定費にはどのようなものが含まれる?
毎月余裕を持って生活するには、固定費を抑えておくといいでしょう。固定費とは家賃、水道・光熱費、通信費、携帯利用料金のような毎月必ず発生する費用のことをいいます。
1人暮らしをするうえで困るのは、毎月の出費に差が出ることです。これらの固定費を可能な限り変動が少ないプランを利用するだけでも無駄な出費を抑えることができます。
例えば、フリーWi-Fiが利用できる物件にすると、その分通信費や携帯利用料金の節約になります。水道料金などが家賃に含まれている物件を探すのも節約手段の1つです。
自分に合った家賃の物件を選ぶポイントは?
収入の30%といっても、そもそも家賃が高い地域になると探すこと自体難しいかもしれません。そこで、自分に合った物件選びのポイントをいくつか紹介します。
・通勤手段と会社との位置関係を考える
会社の近くに住まいがあるのは理想的です。徒歩圏内であれば電車やバスの時間を気にすることもありません。しかし、駅に近いなど利便性が高ければ家賃も高い傾向があります。適正家賃を超えるかギリギリの場合は、探す範囲を広げてみましょう。
多少距離があっても、公共交通機関が充実しているなら問題なく通勤できます。会社の家賃手当や交通費の上限を確認しておくのも、物件選びのポイントになります。
・自分にとって外せない条件を決めておく
家賃は、立地の他に築年数や広さ、間取り、設備、階数などの条件によっても差が出やすいものです。すべての条件を希望通りにすれば、家賃も相応に上がる可能性が出てきます。
自分の収入に見合った物件を選ぶには、まず外せない条件を事前に決めておきましょう。新しい物件を優先するときは利便性を捨てる、広い間取りにしたいなら郊外の築年数が古い物件にするといった具合です。ただし、治安を考慮することも忘れてはいけません。
・家賃以外の費用を把握する
賃貸物件を借りるときは、初期費用がかかるのが一般的です。仲介料や敷金、礼金、前家賃などで、通常は家賃を基準に計算されます。敷金は退去する際に精算されますが、礼金など戻ってこないお金もあります。初期費用をできるだけ抑えるのも、物件を借りるときには考えておきたいことです。
また、賃貸の場合は管理費なども必要になります。家賃だけでなく、何にいくらかかるのかしっかり把握して判断しましょう。
適正家賃を目安にポイントを押さえて決めることが大切
適正といわれる家賃の目安は、手取り額の30%程度です。これはあくまで上限であり、もっと低い額で決める必要があります。家賃は、立地や築年数、設備、間取りなどさまざまな要素で決まります。無理をすることがないよう、家賃以外の費用を正確に把握しておくことが大切です。
自分にとって必要な条件をあらかじめ絞っておき、ポイントを押さえて手ごろな物件を選びましょう。
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部