更新日: 2022.08.25 その他暮らし
ガソリン代高騰!世間はどう見る?ガソリンや自動車回りの諸事情・費用をチェック
調査は、ドライバー300人を対象に行われたものです。
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)
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ガソリン代の高騰でクルマの利用を控えた人は多い? 少ない?
さまざまな用途に使われる原油。その原油のおよそ4割は飛行機やクルマの燃料として使われているということですから、原油価格の高騰はガソリン代にダイレクトに影響を与える事象といえます。
本調査によると、レギュラーガソリン1リットル当たりの平均価格はおよそ171円とのこと(6月13日時点))。これは原油高騰に対する経済活動への救済措置である「燃料油価格激変緩和補助金」が支給された上での金額です。すなわち、この措置がないと、優に200円を超えているということになるのですから恐ろしい話ですね。
図表1 都道府県別のガソリン事情に関する意識調査レポート(インフォグラフィック)
出典 株式会社キュービック「都道府県別のガソリン事情に関する意識調査レポート」より引用
さて、このような状況で世間はガソリン代についてどう考えているかというと、「高い」「やや高い」と答えた人が95%という圧倒的な結果が出ました。たまに乗る人にとってはそこまで痛手ではないかもしれませんが、毎日通勤で使う人や趣味で遠出をする人などにとってはかなり負担になる状況といえます。
実際、ガソリン代が高くて行き先を変えたりクルマを使うのを控えたりしたという人は、全体の51%とのこと(図表1)。ギリギリとはいえ半数を超えていますから、事態は深刻といえそうです。クルマを使ってレジャーや帰省をする人にとっても、ガソリン代が家計に与えるダメージはかなり気になるところではないでしょうか。
クルマの維持費、ネックになるのはやっぱり保険料?
ガソリン代以外にも、クルマの維持費はいろいろお金がかかるもの。ドライバー300人がキツいと考えている維持費については、「保険料」がもっとも多く137人(図表2)。次いで「税金」が135人。そして「ガソリン代」が130人とわずかな差で並びました(複数回答)。ドライバーにとって負担になる維持費は保険料・税金・ガソリン代の3つということになりそうです。
図表2 Q:自動車の維持費でネックに感じているものを教えてください
出典 株式会社キュービック「都道府県別のガソリン事情に関する意識調査レポート」より引用
なるべく安く済ませるために、「定期的に保険料を見直さなきゃ」とは思っていても、面倒でなかなかやる気にならない……という人も少なくないのではないでしょうか。クルマを買ったときから一度も見直していないという人や、ここ最近のクルマの利用頻度が変わったという人は、一度保険の内容を見直してみるといいかもしれません。
また、クルマの買い替えを考えている人は、エコカー減税の対象である電気自動車や燃料電池自動車、プラグインハイブリッド自動車などを検討するのもひとつの手。特に、購入から11年たったディーゼル車や13年たったガソリン車・LPG車に乗っている人は、翌年度から約15%税金が高くなるため、買い替えを検討するといいでしょう。
クルマのローン返済期間は5年が最多! 月の平均返済額は?
最後に、クルマのローンの返済事情を見てみます。調査によると、クルマを買う際に一括で支払ったという人が約8割。ローンで購入したという人は約2割でした(図表3)。ローンで購入した人のうち、返済期間は5年が45%で最多に。3年は約2割、10年が約1割でした。全体で見ると6年以上のローンを組んでいる人は2割強。多くの人は比較的短期間でローンを返済し終えたいと思っていることがわかります。
図表3 ローンの返済期間は?(「ローン購入」と回答した人のみ)
出典 株式会社キュービック「都道府県別のガソリン事情に関する意識調査レポート」より引用
ちなみに気になる毎月の返済額はというと、「2万~3万円未満」、「1万~2万円未満」、「3万~4万円未満」の3つだけ飛び抜けた割合になりました。毎月無理なく支払える金額ということで、1万~4万円未満を選ぶ人が多いということでしょうか。
図表4 ローンの毎月の返済額は?(「ローン購入」と回答した人のみ)
出典 株式会社キュービック「都道府県別のガソリン事情に関する意識調査レポート」より引用
このローンに加えて、保険料や税金、そしてガソリン代などの維持費がのしかかってくるとなると、毎月クルマにかかるお金は家計をかなり圧迫しているといえます。とはいえ、クルマがない生活を考えると不便も多いもの。できるところでしっかり節約し、便利に乗りこなしたいものですね。
出典
株式会社キュービック ロンたす「都道府県別のガソリン事情に関する意識調査レポート」(@Press)
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執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部