更新日: 2022.09.29 その他暮らし

多くの人がマイホーム購入後ローンや維持費で後悔している!? 購入前に知っておきたい、マイホームに必要なお金とは?

多くの人がマイホーム購入後ローンや維持費で後悔している!? 購入前に知っておきたい、マイホームに必要なお金とは?
マイホーム購入後に住宅ローンや税金、維持費の支払いなどで後悔する人が多いようです。後悔しないためには、事前にどのくらいお金がかかるのかを知ることが大切です。
 
そこでこの記事では、マイホーム購入後にかかる費用の目安を解説していきます。
FINANCIAL FIELD編集部

執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)

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マイホームの購入後に後悔する瞬間

株式会社アールピーネットが2021年10月に発表した「家なんて買わなければよかった…と思う瞬間」に関するアンケート(調査対象:家を購入したことのある男女457人)によると、「家なんて買わなければよかったと思う瞬間は?」という質問に対して、次の回答結果が出ています。
 

1位.ローン返済が苦しいとき
2位.メンテナンスが大変なとき
3位.近所付き合いが面倒なとき
4位.固定資産税を払うとき
5位.家族構成が変わったとき
6位.引越したいとき
7位.家が気に入らないとき
8位.立地に不満をもったとき

 
注目したいのが1位から4位以内にローン、メンテナンス、固定資産税というお金に関する悩みが含まれていることです。
 
具体的には、住宅ローンの主な悩みに「返済額が減らない、利息が高い」「住宅ローンの支払いが厳しい」などがあり、メンテナンスの悩みには「設備が壊れたときの費用負担」や「修繕費に予想以上の費用がかかる」などの回答が見られました。固定資産税の悩みで多いのは「思ったより高かった」という意見です。
 
このようなお金の悩みを防ぐには、マイホーム購入後にかかる費用の目安を、大まかに把握することが大切です。
 

マイホーム購入後に発生する費用

マイホーム購入後にかかる主な費用には以下があります。
 

●住宅ローン
●税金(固定資産税、都市計画税)
●メンテナンス代
●保険代

 
ざっくりとした概算で考えてみましょう。
 
まず住宅ローンですが、「フラット35」でシミュレーションしたところ、仮に3500万円を返済期間35年、固定金利1.5%、元利均等返済で返済する場合、毎月の返済額は10万8000円となりました。年間ベースで考えると129万6000円です。
 
次に税金ですが、固定資産税は基本的に「固定資産税評価額×1.4%」です。仮に公示価格が1500万円の土地に2000万円の建物を新築し、軽減措置を考えず、土地の係数を0.7、建物の係数を0.6とした場合の概算額は以下となります。
 

●土地にかかる固定資産税

1500万円×0.7×1.4%=14万7000円

 

●建物にかかる固定資産税

2000万円×0.6×1.4%=16万8000円

 
上記を合わせると31万5000円です。
 
次に、市街化区域の場合にかかる都市計画税ですが、税率は基本的に「固定資産税評価額×0.3%」です。
 

●土地にかかる都市計画税

1500万円×0.7×0.3%=3万1500円

 

●建物にかかる都市計画税

2000万円×0.6×0.3%=3万6000円

 
上記を合わせると6万7500円、固定資産税と都市計画税を合算すると、38万2500円になります(※繰り返しになりますが、軽減措置を考慮しない概算です)。
 
次にメンテナンス代として、新築から20年前後経過すると、外壁130万円程度、お風呂100万円程度、トイレ50万円程度の修繕費用がかかることがあります。
 
ほかにも、住宅ローンを組む場合は基本的に火災保険に加入するため、年間1万円から2万円の費用がかかるでしょう。
 
上記を考慮すると、修繕が必要ない年で170万円前後、修繕が必要な年は、さらに50万円から150万円ほど上乗せして費用が発生します。
 
このように、住宅ローンを組むと一定の費用が毎年かかるため、収支のバランスを考慮したうえで、「支払いを継続できるかどうか」を考えることが大切です。
 
あくまでもざっくりとした概算になりますが、ひとつの目安として参考にしてください。
 

まとめ

今回はマイホーム購入後にかかるお金の目安について解説しました。
 
マイホーム購入者の多くが、住宅ローン、メンテナンス、税金の支払いに負担を感じているため、事前に費用の目安を立ててから、購入を検討するとよいでしょう。
 

出典

株式会社アールピーネット 【家なんて買わなければよかった…と思う瞬間ランキング】男女457人アンケート調査(2021年)

住宅金融支援機構 フラット35 借入希望金額から返済額を計算

 
執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部

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