また、どんな住宅でも長く住んでいるとどうしても設備の故障や、汚れや破損などが生じます。その度に修理をしたり、場合によっては大規模なリフォームをしたりすることもあります。
リフォームをして設備や内装が新しくなれば古い住宅でも快適に過ごせます。今回は、株式会社 カシワバラ・コーポレーションが実施した「リフォームに関する実態調査」の結果から、みんなのリフォームに対する意識をみていきましょう。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
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中古住宅に住むならリフォームをしたいという人が8割以上
住宅を購入する場合、中古住宅でも構わないと思うか尋ねたところ、「とてもそう思う」（12.0％）、「ややそう思う」（48.0％）を合わせた60％が中古住宅でも構わないと回答しました。
その理由は、「新築住宅の価格高騰」が50.8％、「リフォームをすればきれいだから」（44.2％）、「物件の選択肢が増えるから」（39.2％）が上位となりました。
また、中古住宅に住むとしたら、リフォームをしたいと思うか聞いたところ、「とてもそう思う」（39.3％）、「ややそう思う」（45.8％）を合わせた85.1％がリフォームをしたいと回答しました。
やはり、他人が住んでいたため、水回りなどリフォームをしてから住みたいと考える人が多いようです。
現在の住宅をリフォームしたいという人は3割以上
現在の住宅をリフォームしたい、もしくはしたかったと思うか聞いたところ、「とても思う」（6％）、「ややそう思う」（29.0％）、合わせて35％がリフォームしたいと思っていることがわかりました。
その理由は、Z世代（1990年代中盤から2000年代後半生まれの世代）では「おうち時間・趣味の充実のため」が35.7％で最も多く、次いで「快適性・利便性の向上ため」（25.0％）となり、自宅で快適に過ごすためにリフォームをしたいと思っている人が多いようです。
ポスト団塊世代（団塊ジュニア世代の後に生まれた人たち・主に40代）は、「老後を見据えたリフォームのため」「建物の老朽化のため」が同率で45.5％となり、老後を見据え、今の住宅に長く住み続けるためにリフォームしたいと考えていることがわかりました。
リフォームした場所を聞くと、「トイレ」（55.0％）、「浴室」（46.0％）、「キッチン」（41.0％）といった水回りが上位を占めました。リフォームの理由は機能強化や老朽化、省エネ対策のほか、老後を見据えたバリアフリー化等が挙げられました。
リフォームする際の補助金制度を知っている人は少ない
国や地方自治体には、一定の要件を満たすリフォームを行う場合、所定の補助金額を交付する補助金や支援制度があります。
リフォームで、補助金や支援制度を利用できることを知っているか聞いたところ、これからリフォームをしたいという人では79.3％が「知らなかった」と回答。
また、リフォーム経験者でも、64.0％が知らなかったと回答しました。リフォームに関する補助金や支援制度を知らずにリフォームを行っている人が多いことがわかりました。それでは、補助金制度にはどんなものがあるのでしょうか。
例えば、東京都では「東京リフォームモデルハウス事業」を実施しています。リフォームモデルハウスを一定期間公開し、リフォームや建物状況調査、瑕疵（かし）保険等、既存住宅の流通促進にかかわる説明や情報発信を行うと、1ヶ月当たり100万円を上限に補助金が出ます。
また、「東京都既存住宅省エネ改修促進事業」では、省エネ診断や省エネ設計の対象経費について3分の2の補助が出ます。また、省エネ改修を行った場合、戸建て住宅を全体改修すると、省エネ基準に相当する場合は76万6000円、ZEH水準（※）に相当する場合は102万5000円の補助金が出ます。結構な金額がもらえますね。
※ZEH（ゼッチ）:「Net Zero Energy House（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）」の略語
また、国土交通省が実施している「こどもみらい住宅支援事業」による補助金制度もあります。
これは、子育て支援及び2050年カーボンニュートラルの実現の観点から、子育て世帯や若者夫婦世帯が省エネ性能の高い新築住宅を取得したり、住宅を省エネ改修したりする際、補助金を出すものです。リフォームの場合は、原則1戸当たり30万円を上限となりますが、条件が合えば、最高で60万円の補助がもらえます。
このほかにもリフォームの支援事業は各種ありますので、住宅のリフォームを考えている方は、国やお住まいの自治体のホームページでどんな補助金制度があるのか確認してみましょう。
出典
株式会社 カシワバラ・コーポレーション リフォームに関する実態調査（PR TIMES）
東京都住宅政策本部 東京リフォームモデルハウス事業
東京都住宅政策本部 東京都既存住宅省エネ改修促進事業
こどもみらい住宅支援事業 リフォーム
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
