更新日: 2022.10.27 暮らし

持ち家のリフォーム費用の平均はいくら? 予算を抑えるコツをFPが解説

持ち家のリフォーム費用の平均はいくら? 予算を抑えるコツをFPが解説
老後の大きな出費のひとつとして「持ち家のリフォーム費用」があります。一般社団法人住宅リフォーム推進協議会の調査によると、持ち家をリフォームした際の費用の平均額は341.3万円でした。これに対してリフォーム検討時の予算は261.0万円と、80万円ほど予算をオーバーしている結果が出ています。
 
現役時代より収入が減ってしまう老後生活において、予想外の出費は避けたいもの。そこで今回はリフォーム費用を抑えるコツをご紹介します。
 
FINANCIAL FIELD編集部

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築年数やライフイベントをふまえて計画を立てる

リフォーム費用を安く抑えるためには、時期やリフォーム内容の計画を立てておくことが大切です。実際にご自宅のどこかが壊れたり使いづらくなってからでは、費用や工事の内容をじっくり検討する時間が取れないこともあります。
 
例えばトイレや洗面所・浴室などの水回りは、一般的に築10~20年くらいでリフォームが必要になると言われています。介護や介助のためにバリアフリー化が必要になるかもしれません。
 
このように築年数やライフイベントをふまえて具体的な計画を立てることで目的・優先順位が見えてくるので、業者に言われるままにリフォームをおこない追加費用がかさんでしまうことも防げるでしょう。
 
リフォーム費用は修繕箇所やその内容によって大きく異なります。前出の調査によると、リフォーム費用が予算を上回った理由の第1位は「予定よりリフォーム箇所が増えたから」となっています。この結果からも、予想外の出費を増やさないためにはリフォームの計画をしっかり立てておくことが必要です。
 
冒頭でお伝えしたようなリフォームの平均額を知っておくことも大切ですが、どのようなリフォームが必要になりそうか見当がついていれば、より具体的な金額を業者に見積もってもらうこともできます。
 

補助金制度を利用する

補助金制度を使ってリフォーム費用を抑えるという方法も有効です。代表的な例としては、国土交通省が実施する「こどもみらい住宅支援事業※」があります。
 
住宅の省エネ改修(断熱改修やエコ住宅設備の設置など)を含む複数か所・種類のリフォームに利用できます。リフォーム内容によってそれぞれ補助額が設けられており、合計5万円以上の補助額となるリフォームが対象です(1戸あたり30万円が上限)。
 
※「こどもみらい」という名称がついていますが、リフォームは全世代が利用できます。
 
また自治体ごとに、独自の補助金制度を設けているところもあります。例えば高齢者などの住宅をバリアフリー化した際に受けられる補助金制度は多くの自治体で設けられています。お住まいの自治体に問い合わせてみましょう。
 

まとめ

持ち家で長く快適に過ごすために、リフォームは欠かせないライフイベントです。前もって「いつ頃」「どのような」リフォームが必要か考えて計画を立てておくことで、予算を大きく超えたリフォームは避けられるかもしれません。
 
ご家族とも相談して、リフォームの目的・優先順位をふまえて予算を立てることをおすすめします。補助金制度なども活用して、リフォーム費用を抑える工夫をしましょう。
 
もちろん予算は老後生活に支障のない範囲で立てる必要があるので、無理のないリフォーム費用の金額や準備方法などをファイナンシャルプランナーに相談するのも一案です。
 

出典

一般社団法人住宅リフォーム推進協議会「2021年度住宅リフォームに関する消費者(検討者・実施者)実態調査 結果報告書」

こどもみらい住宅支援事業「リフォーム」

 
執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部

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