更新日: 2022.11.17 その他暮らし
電気代が高騰する2022年冬をどう乗り切る？ FPが気を付けるべき点や対策を紹介
このような状況下で、もともと家庭の電気代が高くなりやすいシーズンである冬が近づいている今、無理なく取り掛かれる対策についてチェックしておきましょう。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
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電気代が多くかかる家電から「無理なく」節約する
効率よく電気代を下げるためには、電気代が多くかかる電化製品を知り、節電することが大切です。もともとあまり電気代がかからない家電まで節電すると、労力をかけたわりに節約効果が出ず長続きしません。
家庭の中で電気代が多くかかる主な電化製品は以下のとおりです。
●冷蔵庫、冷凍庫
●照明
●テレビ
●エアコン
家庭によって使っている家電の種類や数は異なります。部屋数が多い家庭ではエアコンや照明の数も多くなる傾向があるため、その分だけ電気代は高くなるでしょう。
上記を参考に、自分の家庭ではどの家電で電気代がかかっていそうか見当をつけて、そこから節約することをおすすめします。
電気代を節約する方法は、電力会社や家電メーカーのサイトなどで公開されていますので、自分にとって無理のない方法で始めてみましょう。
例えば「こまめに照明を消す」「冷蔵庫の開け閉めの回数を減らす」というように、毎回の行動が必要になる方法は、人によって負担に感じるかもしれません。
一方で、「照明を変える」「設定温度を下げる」など1回の作業で効果が出る方法もあります。自分に合った節約方法を見つけましょう。
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【auじぶん銀行の注意事項】
※金利プランは「当初期間引下げプラン」「全期間引下げプラン」の２種類からお選びいただけます。
ただし、審査の結果保証会社をご利用いただく場合は「保証付金利プラン」となり、金利タイプをご選択いただけません。
※固定金利特約は2年、3年、5年、10年、15年、20年、30年、35年からお選びいただけます（保証付金利プランとなる場合は、3年、5年、10年に限定されます）。
金利タイプを組合わせてお借入れいただくことができるミックス（金利タイプ数2本）もご用意しています。 お申込みの際にご決定いただきます。
※ただし、審査の結果金利プランが保証付金利プランとなる場合、ミックスはご利用いただけません。
※審査の結果によっては保証付金利プランとなる場合があり、この場合には上記の金利とは異なる金利となります。金利プランが保証付金利プランとなる場合は、固定金利特約が3年、5年、10年に限定されます
・変動金利について
※2024年7月現在・本金利プランに住宅ローン金利優遇割を最大適用した金利です。
※J:COM NET優遇割・J:COM TV優遇割は戸建のみ対象
※ J:COM NET優遇割、J:COM TV優遇割、コミュファ光優遇割は適用条件充足後、3ヶ月後から適用開始となります。
古い家電の買い替え
古い家電は性能の劣化により、電気代が高くなることがあります。新しい家電は省エネ性能が高いものも多く発売されているので、買い替えにより電気代の節約につながります。
エアコンや全自動洗濯機なら、安全に使用できる期間の目安となる「標準使用期間」が買い替え時期の目安となります。2009年4月以降に製造・輸入された以下の電化製品に表示されているので、こちらの年数を目安に買い替えを検討してみましょう。
家電の買い替えは決して安いものではないので、一時的な出費が気になる人は多いかもしれません。そのような人は、一部の自治体で実施している省エネ家電の購入補助制度をチェックしてみましょう。
例えば東京都では、省エネ性能が高い家電（エアコン・冷蔵庫・給湯器）に買い替えた人へ商品券などに交換できる「東京ゼロエミポイント」を付与しています。また静岡市などでも省エネ性能が高い家電を購入した場合に補助金がもらえる制度を設けています。
電力会社を見直す
電力会社の見直しも、電気代を節約する方法としておすすめです。2016年4月の電力自由化以降、多くの事業者が新たな電力会社（小売電気事業者）を立ち上げています。
お住まいのエリアや世帯の人数、使用状況などを入力することで電力会社の料金を比較できるサイトもあるので、そうした情報を参考に見直すのもよいでしょう。
ただし、スマホやインターネットなどのサービスとセット割引される電力会社では、電気代だけでなく、セット割の対象となる料金を含めたトータルの金額でどれだけ安くなるか検討する必要があるので、注意しましょう。
まとめ
電気代に限った話ではなく、節約は無理なく続けることが基本。寒さや快適さを我慢したり無理な節約で疲れたりしてしまう前に、効率よく節約できる方法を見つけることが大切です。
今回紹介した方法を参考に電気代を節約して、今年の冬を乗り切りましょう。
出典
環境省 平成25年度家庭における電力消費量実測調査報告書（株式会社住環境計画研究所）
経済産業省 長期使用製品安全表示制度
東京都 家庭のゼロエミッション行動推進事業 「東京ゼロエミポイント」の申請受付期間を1年間延長します！
静岡市 静岡市省エネ家電製品購入事業補助金
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
