更新日: 2022.11.24 その他暮らし

コロナ前から「3倍」の伸び! フードデリバリーサービスを利用したことがある人は45%にも

コロナ前から「3倍」の伸び! フードデリバリーサービスを利用したことがある人は45%にも
コロナ禍で急速に拡大しているフードデリバリーサービス。これまで宅配をしていなかったレストランからもデリバリーができるようになり、便利に感じている人も多いでしょう。
 
総務省統計局「2021年家計消費状況調査 結果の概況 ネットショッピングの状況」では、食料のネットショッピングの内訳として「出前」の1ヶ月あたりの支出金額を公表しています。それによると、2020年では356円で前年比97.8%と大きく伸びています。さらに、2021年では526円と前年比47.8%増加しており、コロナ前の2019年と比べると、2021年に出前にかけるお金が2.9倍になっており、コロナ禍で出前の利用が増えていることがわかります。
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執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)

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45%がフードデリバリーを利用したことがある。若い世代ほど利用している

マーケティング・リサーチ会社のクロス・マーケティングが実施した「宅配に関する調査(2022年)」では、フードデリバリー(料理宅配)について分析しています。ここからは、フードデリバリーの利用状況について見ていきましょう。
 
フードデリバリーを利用したことがあるのは全体の45%で、直近3ヶ月で利用しているのは20%でした。若い世代ほど利用しており、20代での利用率が29%で最も高く、月1回以上利用する人も2割を超えています。最も利用率が低い60代では16%となりました。
 
直近3ヶ月以内にフードデリバリーを注文した人に、利用チャネルを聞いたところ、Uber Eatsや出前館といった「デリバリーサービス」が49%、「ピザ、お寿司など専門のお店」は48%がダントツで多い結果に。以下は「ファミリーレストラン」(20%)、「近くのお店に出前・仕出し」(13%)、「在宅配食・食事宅配サービス」(7%)となっています。
 
年代別に見ると、「デリバリーサービス」は20~30代が多く、「ピザ・お寿司など専門のお店」は50~60代の利用が多くなっています。また、「近くのお店に出前・仕出し」は60代が突出しています。
 
注文したメニューで最も多いのは「ピザ」が57%で、定番のデリバリーメニューであることがわかります。次いで「お弁当」(29%)、「お寿司」(27%)、「ハンバーガー・フライドチキン」(23%)となっています。
 

料理や外食するのが面倒なときにフードデリバリーを利用

直近3ヶ月のフードデリバリーの利用シーンについては、「料理・自炊するのが面倒・時間がないとき」(52%)、「外食をするのが面倒・時間がないとき」(49%)が最も多い結果に。仕事で帰りが遅くなった時や、休日に出掛けるのが面倒な時に利用したくなるようです。
 
次いで「自宅に食べるものがないとき」(25%)、「ぜいたくをしたいとき」(23%)が続きます。「料理・自炊するのが面倒・時間がない」は40代が高く、「誕生日や会合などのイベントがあるとき」は60代が最も高くなっています。また、「自分では作れない料理が食べたいとき」は30代が高くなっています。
 
フードデリバリーの不満点を聞いたところ、「配達料金がかかる/高い」(32%)、「配達エリアが限られる」(30%)、「少量を頼みにくい」(23%)が上位となりました。また、今までにフードデリバリーを利用したことのない人に利用しない理由を聞くと、「配達料金がかかる/高い」(35%)、「外食するよりも価格が高い」(22%)、「デリバリーをしてくれるお店が近くにない」(15%)等が挙げられました。
 

今後の利用意向は34%。若い年代ほど利用意向が高い?

今後フードデリバリーを利用したいという人は34%でした。若い年代ほど利用意向が高く、20代では41%となっています。60代では28%にとどまっています。
 
利用したい理由を見ると「仕事をしながらご飯の支度は大変なため」「普段行けないお店の料理が食べられる」「外食は控えているため、外食気分を味わいたい」といったコメントが並びました。仕事や育児で忙しいという場合は、たまに利用したいという人も多いかもしれません。
 
一方、利用したくない理由では、「配達やサービス料金が高い」「配達人を信用できない」「個人情報の取り扱いに安心感を持てない」などが挙げられました。
 
この冬は、新型コロナウイルスとインフルエンザの同時流行が懸念されています。その場合は、フードデリバリーを利用するのもいいでしょうね。
 

出典

総務省統計局 2021年家計消費状況調査 結果の概況 ネットショッピングの状況

株式会社クロス・マーケティング 宅配に関する調査(2022年)フードデリバリー編

 
執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部