日本で子育てするためにかかる費用はどれくらい？　子どもの成長ごとにチェック

執筆者 : 飯田道子

子どものいる家庭において、大きな心配事となっているのが、子育てにかかる費用はどれくらいになるのかということです。

かかる費用は、子どもの成長とともに変化をしますし、家庭の教育方針や本人の希望などによっても変わってきます。

では、日本で子育てをする場合、どれくらいの費用がかかるのでしょうか？　確認してみましょう。

執筆者：飯田道子（いいだみちこ）

ファイナンシャル・プランナー(CFP)、海外生活ジャーナリスト

金融機関勤務を経て９６年ＦＰ資格を取得。各種相談業務やセミナー講師、執筆活動などをおこなっています。
どの金融機関にも属さない独立系ＦＰです。

https://paradisewave.jimdo.com/

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1 年収が高い家庭ほど、子育てにかける費用は高くなる！？
2 どんな費用が含まれているの？
3 自分の子どもにかかる費用を確認する

年収が高い家庭ほど、子育てにかける費用は高くなる！？

内閣府が発表した平成21年度の「インターネットによる子育て費用に関する調査」によると、世帯年収が高くなるほど、年間の子育てにかける費用総額が多くなることが分かりました。

このアンケートは、全国を対象に行い、調査対象の平均世帯年収は 608.3 万円という結果になりました。回答者の居住地の内訳は、関東38.9％、近畿18.4％、中部17.1％。実に3大都市圏のみで7割強を占めています。また、地域区分別では東京 23 区のみで 8.4％、政令指定都市では 25.9％を占めています。

また、「35～39 歳」の割合が最も高く、平均年齢は「男性」39.04 歳、「女性」36.08 歳。世帯年収は、「500 万～600 万円未満」の世帯が全体の18.1％を占めて最多となっています。

子どもの成長ごとにかかる年間の平均金額と最低金額および最高金額、ボリュームゾーンをまとめていますので、確認してください。

この表からも分かるように、子どもが成長するほど、かかる費用は高くなる傾向にあります。

また、ボリュームゾーンは、未就園児500万～600万円未満の世帯であるのに対し、保育所・幼稚園児600万～700万円未満世帯、小学生および中学生700万～800万円未満の世帯という結果になりました。子どもの年齢が上がるほど、ボリュームゾーンの世帯年収も上昇しています。

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どんな費用が含まれているの？

データを見て「うちの子どもはこんなにお金はかかっていない」と疑問に思うかもしれませんが、このデータに含まれているのは、養育費、教育費関連費、養育関連費です。

その内訳は、下記のとおりです。

●養育費に含まれる費用

・衣料・服飾雑貨費、食費、生活用品費、医療費、保育費など

基本的に生活費がこの費用に含まれます。

●教育関連費

・学校教育費、学校外教育費、学校外活動費など

授業料や教材費、制服代の他、塾の費用や家庭教師代、学習塾以外の習いごとの費用です。

●養育費関連

・お小遣い、子どもの携帯電話代金、お祝い行事費用、レジャー費、預貯金・保険など

上記、養育費以外で生活に関わる費用がこれらの項目になります。

これら3つの費用の合計が、1年にかかる費用です。

自分の子どもにかかる費用を確認する

中学生にかかる費用は平均で年間約155万円にもおよびます。つまり、中学生が同時に2人いる場合には、子どもだけで年間約310万円かかることになります。

ただし、この金額は、あくまでも平均値に過ぎません。子どもにかけるお金は家庭によって違いますし、子どもがどのような勉強をするのか、お稽古事をするのかを考えて、費用を算出するようにしてください。

データの集め方としては、進学したい学校の費用を確認する。塾や家庭教師、お稽古では、子どもが通う・利用するところでは、どれくらいの費用はかかるのかを確認します。それらの金額を合計して、予算を立てておきましょう。

あらかじめかかる費用が分かれば、準備することは可能でしょう。面倒に思うかもしれませんが、平均値ではなく、皆さんそれぞれのご家庭でオリジナルデータを作成し、準備しておくようにしてください。

このデータの調査結果は、中学生までの費用となっていました。高校生の場合、国公私立問わず、高等学校等に通う所得等の要件を満たす世帯の生徒に対して、授業料に充てるための高等学校等就学支援金が支給されることになっています。

高校の費用は、基本的に養育費や養育関連費などを中心に考慮して準備しておくとよいでしょう。