更新日: 2023.01.20 暮らし

引っ越し費用を安くおさえたい! そのためのコツとは?

引っ越し費用を安くおさえたい! そのためのコツとは?
コロナ禍以降、リモートワークが定着したことで、居住費を節約できる郊外や地方への移住を検討されている方が増えているようです。そこで気になるのが引っ越し費用ですが、どうすれば費用を抑えられるでしょうか。本記事では、引っ越し費用を安く抑える方法や、引っ越し業者の選び方などを解説します。
 
FINANCIAL FIELD編集部

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引っ越しの繁忙期と閑散期

会社での異動や就職、進学シーズンに伴って賃貸契約が増える3~4月、また9~10月は、引っ越し業者の繁忙期となり、特に新年度・新学期と重なる3月、4月は最も予約が取りにくい時期です。
 
一方、閑散期となる5~8月などは予約も比較的取りやすく、費用面などから引っ越し業者を選べる余地があります。ぎりぎりに予約しようと思っていると費用を安くするどころか、引っ越し難民にもなりかねないので、引っ越し先が決まったら早め早めの行動が功を奏するといえます。
 
飛行機や宿泊施設のように、早期に予約をすると割引を受けられる「早割り」を用意している引っ越し業者もあるので、引っ越しのスケジュールに合わせて業者ごとの料金プランを確認してみましょう。
 

引っ越し時の荷物を減らす

引っ越し料金は距離や時期のほか、荷物の量によっても変わるため、費用を節約するためには新居に持っていく荷物の選定も大きなポイントです。現在の生活環境がそのまま新居でも必要となるのか、よく吟味しましょう。
 
取りあえず新居に引っ越して、しばらく暮らしてみてから要不要を判断しようと考えることもあると思いますが、少しでも費用を安く抑えたいのなら、荷物は事前にできるだけ減らしておく必要があります。
 
まずは大きな家電から、引っ越し後も必要かどうか考えてみましょう。例えば、引っ越し先が現在の住まいよりも築浅の場合、冷暖房効率がいい可能性が高いです。光熱費が上昇している昨今、不要な冷暖房器具を手放す絶好の機会と捉えることもできます。
 
また、冷蔵庫や洗濯機などの最新製品は、省エネ性能が高くなっています。もちろん、新たに買い替えると引っ越し費用以外の出費となりますが、引っ越しを機に光熱費について長い目で見て、費用対効果のために買い替えを検討してみるのもいいでしょう。
 
ただし、家電を買い替える場合は現在使っている製品の下取りが可能か購入時に確認してください。エアコンや冷蔵庫などのリサイクル家電は粗大ごみとして処分できないため、対象の家電・製品ごとに処分時にはリサイクル料のほか、引き取り業者の回収料・運搬料がかかります。なお、指定の引き取り場所に自身で持ち込む場合は回収料・運搬料を節約できます。
 
大きな家電の次は家具、衣類、生活雑貨など、かさばるものから順に処分するか、または新居に持っていくか検討していきましょう。
 

「おまかせパック」は頼まない

費用を抑えたいのであれば、引っ越し業者のスタッフが荷物の梱包(こんぽう)まで行う「おまかせパック」は頼まないようにしましょう。
 
こういったサービスを利用すると通常より引っ越し料金がかかりますが、事前に荷物を減らしておき、自ら梱包すれば費用の節約につながります。
 

荷物のボリュームによっては宅配便を利用

引っ越し時の荷物のボリュームが見えてきたら、一括比較サイトで複数の引っ越し業者から料金の見積もりを取り、その結果を参考に業者を選びます。
 
荷物の量がそれほど多くならない場合は、宅配便の利用も検討しましょう。宅配便もインターネットで送料を確認できますが、引っ越し業者を利用するよりトータルの費用が安くなることもあります。例えば、120サイズの段ボールを他県に送る場合の送料は2000円ほどで、集荷サービスも利用できます。
 
また、そこまで荷物が少なくないという場合でも、規定のコンテナボックスに入る量なら「単身パック」を利用することで費用を抑えられます。
 

「時間帯を指定」をしない

引っ越しを業者に頼む場合は日時を決めますが、時間については指定しないという方法もあります。
 
新居での荷物の開梱(かいこん)や設置などを考えると、午前中など早い時間帯で引っ越しを行いたいところですが、業者による作業の開始時間を指定しない「フリー便」であれば料金が安くなります。
 

まとめ

引っ越しは運搬する荷物を減らすことで、ある程度は費用を抑えられるため、あらかじめ荷物を整理してから複数の引っ越し業者の見積もりを取るようにしましょう。
 
また、近場への引っ越しで荷物も少なめというケーでは、例えばカーシェアなどを利用し、自身で運ぶことで費用を節約できます。ただし、大きな家電や家具がある、運搬時に破損させたくない荷物がある場合などでは、やはり専門の業者に依頼するのがいいでしょう。
 
執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部

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