更新日: 2023.01.28 その他暮らし

【NPB選手のセカンドキャリア】「プロ引退後」も野球関係の仕事が7割超! やっぱり野球が好きだから!?

【NPB選手のセカンドキャリア】「プロ引退後」も野球関係の仕事が7割超! やっぱり野球が好きだから!?
子どものころ憧れた職業といえば、プロ野球選手を挙げる人も多いのではないでしょうか。人に夢を与えられる職業であることはもちろん、成功すればサラリーマンが一生で稼ぐ給料を1年で稼ぐことも可能です。
 
そんなプロ野球選手ですが、毎年100人以上が現役を退いています。本記事ではプロ野球(NPB)選手の年俸を確認した上で、引退後に何をしているのかについて解説しています。
FINANCIAL FIELD編集部

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プロ野球選手の平均年俸はいくら?

日本プロ野球選手会(一般社団法人と労働組合の2形態で運営)が調査、公開しているプロ野球選手の年俸についてみていきましょう。2022年5月の公開情報によると、外国人選手などを除いた721人について、「平均年俸」は過去最高の4312万円です。
 
これは一般のサラリーマンと比べるとかなり多いといえます。とはいえ、統計では平均だけではなく、「中央値」も確認することが大切です。平均ではどうしても突出して高い値の影響が強く作用してしまうため、値を順に並べて真ん中を示す中央値も見てみましょう。
 
中央値(721人中361番目)は1500万円でした。1500万円でもかなりの高給取りといえますが、平均年俸と比べると低くなります。
 

プロ野球選手でも引退後に働かなければならない理由

日本野球機構(NPB)によると、2021年に戦力外/現役を引退した選手の平均年齢は27.8歳で、平均在籍年数は7.3年です。仮に平均年俸の中央値を7年間稼いだとすると合計で約1億円、契約金はドラフト順位にもよりますが、合わせても1億数千万円程度となります。
 
サラリーマンなどの一般的な指標を見てみましょう。独立行政法人労働政策研究所・研修機構の調査によると、学校卒業後フルタイムの正社員を続けた場合の60歳までの生涯賃金の平均は、男性の高卒が約2億1000万円、大卒で約2億7000万円となっています。
 
平均的なプロ野球選手が7年あまりで1億数千万円稼いだとしても、高卒の正社員としてフルタイムで働いた人の生涯賃金にさえ及びません。また、引退するまでの年俸が平均値に届かない選手もいるでしょう。また、1年間に多くの給料をもらっている分、税金の支払いも多くなります。
 
引退時にそれなりに貯蓄があったとしても、働かなければ貯蓄を崩すしかなく、仕事がなければ精神的に不安があるでしょう。引退年齢の平均も27.8歳とまだまだ若いですので、プロ野球選手といえども、引退後は何らかの仕事をする必要がある場合が多そうです。
 

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2021年戦力外/現役引退選手の進路について

実際、プロ野球選手は引退後何をしているのでしょうか。実はNPBは毎年引退した選手の進路について調査しています。「2021年戦力外/現役引退選手の進路調査結果」を見てみましょう。
 
2021年に引退した選手は143人いて、そのうち約75%にあたる107人は野球関係に就職しています。もう少し詳しく見てみると、NPBの選手・育成選手として44人、監督・コーチが7人、球団職員・チームスタッフが28人と、NPB関係は合計79人です。
 
また、NPBではないものの、独立リーグや社会人野球、海外チーム、野球解説者などの野球関係の仕事に就く人も28人います。
 
NPBを引退したといっても、結局その後も野球関係の仕事に就く人が大半であることがわかりました。これまで野球に全力で取り組んできた分、就職しやすいという点もあるのかもしれません。しかし、それだけではなく、プロ野球選手となるほどの人はやはり野球が好きだからこそ、引退後も野球関係の仕事をしているのではないでしょうか。
 
ちなみに、引退後に野球関係以外の職に就いた人も22人、割合として約15%います。一般企業への就職や自営・起業、中には進学と、野球とは異なる道を選び、新たな人生を始めているようです。
 

プロ野球選手を引退した後の進路はさまざま

プロ野球選手の引退後の進路は人によってさまざまですが、野球関係の仕事に就く方が多いようです。ファンとしては引退後でも姿を見られたり、野球関係の仕事をしていると考えたりするとうれしいですね。
 
一方で違う道に進んだ選手についても、選手時代ファンだったからこそ、別の道での人生も応援したいものです。
 

出典

日本プロ野球選手会 年俸調査を発表しました
独立行政法人 労働政策研究所・研修機構 ユースフル労働統計2021 ―労働統計加工指標集― 21 生涯賃金など生涯に関する指標
一般社団法人日本野球機構(NPB) 2021年戦力外/現役引退選手の進路調査結果
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部

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