本記事では、年齢ごとにかかる医療費のデータと、病気になることで発生する金銭的デメリット、若い20代から健康に過ごすことの重要さを紹介します。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
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年齢階級における医療費は？
厚生労働省の「令和2年（2020）年度 国民医療費の概況」より、年齢階級別国民医療費の結果から、人口一人当たり国民医療費をみていきましょう。
●0～14歳：14万円100円
●15～44歳：12万2000円
●45～64歳：27万7000円
●65歳以上：73万3700円
●70歳以上：80万7100円
●75歳以上：90万2000円
この推計方法として、国民医療は医療保険制度による給付、後期高齢者医療制度、公費負担医療制度による給付、これに伴う患者の一部負担によって支払われた、医療費を合算したものとされており、実際にこの金額を支払うわけではありません。
しかしデータが示す通り、年齢を重ねるごとに医療費が膨らんでいくことが分かります。このことから、20代から健康に過ごすことで、将来出費が抑えられる可能性があることが伺えます。
病気になる金銭的デメリット
病気になることで発生する、金銭的デメリットをみていきましょう。
通院・薬代がかかる
診療、薬の保険点数は都度改定があるものの、定期的に通院を続けることで年々医療費が積み重なっていきます。例えば高血圧や脂質異常症にて継続した治療が必要になったとします。
診察料や薬代、通院にかかる交通費が月々1000～2000円程度だとしても、1年間では1万2000〜2万4000円にもなります。仮にこの状態が30歳から数十年と続いていき、仮に80歳に亡くなったとしても生涯の出費は100万円を超える可能性があります。
突如大病をしさらに大きな支出になる
若いうちに健康を損ね、基礎疾患があると、さらなる大病を招く恐れがあります。高額療養費制度など日本は頼りになる制度がありますが、やはり10万円程度の支出はみておく必要があります。これは通院していても起こり得ることですから注意が必要です。
早期退職による影響
大きな疾患にかかり早期退職になってしまった場合、労働収入が減り、退職金も減額、受給できる年金額の減少を招いてしまいます。これも大きなデメリットになるでしょう。
労働収入がなくなるケースも
特に、個人事業主の方に当てはまるケースといえるでしょう。個人事業主は有給がなく労働した分の収入が得られます。病気で働けなくなれば、収入がなくなってしまいます。会社員には有給があるものの健康を損ね、大病を繰り返していたら有給はなくなってしまいます。欠勤扱いとなったら、その分の給与は支払われないので損失は大きいです。
健康こそ最大の節約
健康で通院・入院することがなければ、前述した金銭的デメリットが発生せず、医療費を最大限節約できます。高齢になるほど病気になりやすくなりますから、20歳代から健康であることがいかに重要であるかお分かりいただけたかと思います。
誰もがいつ病気にかかるか分からず、病気になったからといって決して本人のせいではありません。しかし、健康こそが最大の節約になりますから、日ごろから積極的に運動したり生活習慣を整えたりして過ごしていくとよいでしょう。
出典
厚生労働省 令和2年（2020）年度 国民医療費の概況
執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部
