更新日: 2023.04.05 その他暮らし

「巻き爪」で歩くのがつらい…! 治療にはどれくらいかかる? 保険は適用される?

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部

「巻き爪」で歩くのがつらい…! 治療にはどれくらいかかる? 保険は適用される?
巻き爪で歩くのがつらいので治療しようか考えているものの、治療にはどのくらいの費用がかかるのか気になっている人もいるかもしれません。
 
本記事ではそのような人に向けて、巻き爪とはどのような爪の状態を指すのかをはじめ、その治療にかかる費用や、治療を受ける際は保険が適用されるのかどうかなどについて解説します。
FINANCIAL FIELD編集部

執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)

ファイナンシャルプランナー

FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。

編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。

FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。

このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。

私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。

巻き爪とは

巻き爪は、爪の端が内側に入り込んだ状態を指し、足の爪で起きることが多い症状です。巻き爪になると、その部分に重さがかかった際に痛みを感じやすくなるほかに、姿勢や歩き方が悪くなることで膝痛や腰痛まで発症してしまう可能性があります。
 
巻き爪になる原因としては、間違った爪切りをしている場合や、外反母趾や足に合わない靴を履き続けることによって指に過剰な負担がかかっている場合などが挙げられます。
 
前者については、特に深爪をしないように気を付けることが大切です。深爪になると歩行時など、足の指に力が入った際に、爪の先端の皮膚が持ち上がることで爪がまっすぐ生えることができなくなり、爪が内側に巻き込まれてしまいます。
 
後者についても歩行時に地面からの力が加わる以外に、人さし指が親指の上に乗ることで上下から力が加わり、巻き爪につながる可能性が高いです。なお、爪はそのままだと丸まっていく傾向があるため、足の指に力を入れずに歩いている人なども自然と巻き爪になる恐れがあります。
 
巻き爪にならないようにするためには、まず、正しい爪切りをする必要があるでしょう。深爪にならないように気を付けながら、爪の先は平らでまっすぐ、端は整える程度で切りすぎないことが大切です。また、足に合う靴のみを履くように心がけたり、外反母趾サポーターなどで指が重ならないように工夫したりするのもよいでしょう。
 

巻き爪の治療について

巻き爪になった場合は、皮膚科やフットケア外来などで専門家に診てもらいましょう。治療方法としてはVHO式矯正法・プレート法・フェノール法などがあります。
 
VHO式矯正法はワイヤーを使って爪の形を矯正し、巻き爪を改善する方法です。プレート法はワイヤーの代わりにプレートを使用して矯正します。フェノール法は爪を切除する手術です。保険が適用されるのはフェノール法のみで1本の指につき、8500円程度かかります。それ以外の治療方法は保険適用外で1本の指につき5000円~1万5000円程度の治療費が必要です。
 
これらの治療をおこなうことで巻き爪の改善が期待できるでしょう。ただし、どの治療をおこなっても巻き爪になる根本の原因が改善されなければ、再発する恐れがあるため注意しなくてはいけません。前述したように、自分に合う靴を履くなどのセルフケアを続けることが大切です。
 

巻き爪の治療方法はさまざまある

本記事で紹介したように、巻き爪の治療方法としてはVHO式矯正法・プレート法・フェノール法など、さまざまな選択肢があります。治療法は保険適用になるものとならないもの、それぞれがあるため、予算に応じて選ぶとよいでしょう。
 
ただし、治療をしても巻き爪になる原因を改善できなければ再発する可能性が高いため、セルフケアもおこなうことが大切です。
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部

ライターさん募集