更新日: 2023.05.10 その他暮らし
車の買い替えを検討するには？「電気自動車」のメリット・デメリットを解説
原因のひとつと言われているのが、地球の温暖化です。温暖化を止めるためには、温室効果ガスの削減が必要だとされ、世界中で二酸化炭素を排出しないEV（電気自動車）の普及が急がれています。日本政府は「2035年までに新車販売で電動車100％を実現する」との方針を発表しました。
この記事では、電気自動車への買い替えを検討し始めている方へ向け、メリット・デメリットを解説していきます。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
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EVとガソリン車の根本的な違いとは？
ガソリン車は、ガソリンを燃やして発生するエネルギーで、エンジンを動かして走行します。それに対し、バッテリーに蓄えられた電気が、モーターを動かすことによって走行するのがEVです。
買い替えのメリット・デメリットは、この駆動の違いによって発生します。
EVのメリット
EVに乗るメリットは、大きく分けて以下の5つです。
地球や人体にやさしい
一番のメリットは化石燃料を使わないため、CO2（二酸化炭素）だけでなく、CO（一酸化炭素）、HC（炭化水素）、NOx（窒素化合物）、PM（粒子化合物）などの大気汚染物質を排出しない点です。地球にやさしいのはもちろんのこと、人体への影響も抑えられます。
ガソリン車より維持費が安い
同じ走行距離の場合、燃料費はガソリン代よりも電気代の方が安くなります。
例えば、ガソリン車が1Lの燃料で走れる走行距離を15.0km/L、EVが1kWhの電力量で走れる走行距離を6.5km/kWh（世界的な燃費テスト方法をもとに国土交通省が定めるWLTCモードにて概算）として、1万kmを走行する燃料代を計算します。
ガソリン車 1万km÷15.0km/L＝約666L 約666L×163円/L＝約10万8558円
EV 1万km÷6.5km/kWh＝約1538kWh 約1538kWh×31円/kWh＝約4万7678円
※2023年4月現在日
およそ2.28倍の燃料費のコスト差が出ることが分かりました。また、エンジンオイルが不要で、ブレーキパッドの減りも少ないので、消耗品代やメンテナンス代が安いのも魅力です。
地震大国の強い味方！ 停電時に非常電源になる
車載コンセントや「V2H（Vehicle to Home）」と呼ばれる充放電システムを自宅に設置することで、EVを停電時に非常電源として活用できます。車種にもよりますが、4人世帯で3〜4日過ごせる程の電力が賄えます。
高級車の走りを実現！ パワフルなのに静かな走行
EVはモーターのみで走行するため、振動が少なく音も静かです。モーターは特性上、アクセルを踏み込むと同時に最大トルクを発揮できるため、スムーズで力強い加速が可能になります。
これらは、ガソリン車でいうところの高級車の特徴に当てはまります。
新車購入の際に、補助金や減税が受けられる
EVを新車で購入する際は、国からの補助金である経済産業省の「CEV補助金（クリーンエネルギー自動車導入事業費補助金）」を受けられます。最大85万円の補助金ですが、それぞれの自治体の補助金も重複して申請可能です。
また、エコカーとして各種減税の対象にもなります。「自動車取得税」から名称が変わった「環境性能割」は、EVだと非課税です。購入時、初回車検時にかかる重量税は免税、自動車税も登録翌年度分は約75％減税されます。
経済産業省が「4月1日以降に新規登録した車両を対象に、車両価格が税別840万円以上の高級車の補助額を通常の0.8倍に減額する」と発表するなど、購入する車種によって補助金の金額や減税率は違ってきます。車選びは慎重にしなければならないことが分かります。
EVのデメリット
多くのメリットがあるEVですが、もちろんデメリットもあります。
車種の選択肢が少なく、高価
普及途上のため車種の選択肢が少なく、また新車の価格相場がスタンダードなものでも300万円～600万円と、ガソリン車と比べてかなり高価格になっています。
充電に時間がかかる
ガソリン車は数分で燃料を満タンにできますが、EVを家庭や充電スポットの普通充電器でフル充電するためには、40kWhのバッテリーの場合、6kwの充電器でも約8時間かかります。
航続可能距離が比較的短い
航続可能距離（搭載している燃料で航行できる距離）が約200～600kmと、長距離の移動には少し不安が残るかもしれません。
EVへ買い替えて「エコライフ」を始めよう
EVへの買い替えは、ガソリン車と比べて全般的に価格が高いことが一番の難点ですが、燃料費やメンテナンス代などの維持費、税金はかなり安くなります。
何よりも、地球温暖化は先送りにできない問題です。国や自治体の補助金を上手に利用して、家計にも地球にもやさしい「エコライフ」を始めてみましょう。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
