更新日: 2023.05.30 その他暮らし
家計の節約のために洗濯を風呂の残り湯でしています。これって節約になりますか?
コロナ禍による在宅ワークの増加もあり、家事にかける時間を少しだけ増やせるようになった方のために、風呂の残り湯で洗濯をした場合の節約効果について、ご紹介します。
衛生面で不安を感じる方も多いと思いますので、その点も含めて、メリットとデメリットを確認しておきましょう。
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)
ファイナンシャルプランナー
FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。
編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。
FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。
このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。
私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。
年間6000円以上の節約になる可能性も
風呂の残り湯を使えば、本来、洗濯にかかるはずだった水道代が安く済むことは確かです。
実際にどのくらいの節約になるのかを、容量8キログラムのタテ型全自動洗濯機を例に挙げて考えてみると、1回の洗濯で18.8円以上の節約になることが分かりました。
1日1回洗濯すると考えて年間に当てはめて計算すると、6862円以上もの節約になります。1日1回でこの数字ですので、世帯人数が多くて、洗濯頻度が高い家庭ほど、優れた節約効果が期待できるのではないでしょうか。
残り湯を洗濯に回すデメリットもチェック
洗濯に風呂の残り湯を使えば、水道代の節約にはなりますが、残り湯を洗濯機に移す際に手間がかかることや、入浴剤を入れていると洗濯に使えない場合もあることなど、デメリットも少なくありません。
また、夜に風呂に入り、翌日、その残り湯を使って洗濯する場合は、一晩、お湯を浴槽にためたままにしておく必要があります。
浴槽の壁に汚れや菌がこびりつき、風呂掃除が大変になることも、デメリットの一つです。
もちろん、入浴後の汚れたお湯を洗濯に使うことは、衛生面でも不安があるはずです。そこで次に、衛生面での不安を減らすためのポイントをご紹介します。
浴槽のお湯をできるだけ汚さない
実際に洗濯に残り湯を使う場合は、「洗い」のみで、「すすぎ」にはきれいな水を使います。とはいえ、汚れたお湯を使って洗濯をすることは、あまり気持ちのよいものではないため、入浴時には、なるべくお湯を汚さないように、気をつけなければなりません。
例えば、体や髪の毛を洗ってから浴槽につかることや、タオルを浴槽の中に入れないようにすることなどを意識しましょう。また、浴槽につかっていないときはふたをして、シャンプーの泡などが入らないようにすると、汚れを軽減できます。
時間がたたないうちに洗濯を行う
皮脂や角質などで汚れた残り湯を、一晩そのままにしておくと、雑菌が1000倍以上に増えるといわれています。そのため、残り湯を使うのであれば、翌日まで置かずに、入浴後すぐに洗濯に使うようにしましょう。
しかし、入浴後に洗濯をしなければならないと思うと、面倒になりがちですし、夜遅くに洗濯機を回すと、近所迷惑にならないかということも心配です。
水道代の節約にはなりますが、そういった点も考慮したうえで、洗濯に残り湯を使うかどうかを、検討したほうがよいでしょう。
風呂の残り湯で光熱費の節約を!
風呂の残り湯を洗濯に使うことは、光熱費を節約したいときには、効果的な方法の一つです。1日に2回、3回と洗濯されることが多いご家庭にとっては、特に大きな節約効果が期待できるでしょう。
衛生面での心配については、工夫しだいで解消できる可能性があります。自分のご家庭でも、お湯をなるべく汚さないように入浴して、入浴後すぐに洗濯することが、実現可能かどうかを考えてみるとよいでしょう。
洗濯に使う水道代が節約できれば、ほかのことに予算を回せる可能性も出てきますので、ぜひ参考にしてください。
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー