更新日: 2023.06.15 その他暮らし

「手取り17万」で健康的な自炊ができません。健康診断の結果「コレステロール値」が高めでしたがどうすれば良いですか?

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部

「手取り17万」で健康的な自炊ができません。健康診断の結果「コレステロール値」が高めでしたがどうすれば良いですか?
健康的な生活を維持することは、そう簡単ではありません。特に、1人暮らしだと外食やコンビニ弁当などが多くなり、健康とはかけ離れた食生活となってしまう可能性があります。実際に、健康診断の結果がかんばしくない1人暮らしの人もいるようです。
 
今回は、手取り17万円程度の1人暮らしの人が、健康的な食生活を送るために必要な考え方について紹介します。
FINANCIAL FIELD編集部

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1人暮らしの収入と支出

まずは、1人暮らしの人の収入と支出をみていきましょう。自分の置かれた環境と照らし合わせながら、健康への道筋をつけていくことが重要です。
 

・1人暮らしの給与と手取り

総務省統計局の「家計調査」の結果から、1人暮らしのうち勤労者世帯の収入をみます。2023年1~3月期の同調査結果によると、単身勤労者世帯1ヶ月あたりの実収入は、約30万8000円です。
 
税金や社会保険料などの非消費支出が約5万6000円となっているため、可処分所得、いわゆる手取りは約25万1000円~25万2000円となります。年齢や携わる産業などにもよりますが、手取り17万円は、平均と比べてもかなり低いといわざるを得ません。
 

・1人暮らしの食費

同調査結果によると、単身勤労者1ヶ月あたりの食費は、約4万円です。内訳をみると、1ヶ月あたりの消費額は、米やパンなどの穀類に2500円、肉類や魚介類に約3200円、野菜や海藻類に約2100円などとなっています。1人暮らしでお金を使いがちな菓子類には、毎月平均で3100円使われているようです。
 
また、調理食品には、毎月約8600円も消費されています。そのほか、飲料には約3100円、酒類には約1600円、外食には約1万2000円が、毎月平均で使われているという結果でした。
 

手取り17万円の人の妥当な食費は?

手取り17万円は平均よりも低い収入のため、平均と同等の食費をかけ続ければ、生活が苦しくなってしまうでしょう。食費は収入に合わせて調整する必要があります。家計調査の結果を参考にすれば、1人暮らしの人の手取りに対する食費の割合は、約17%です。この数字に照らし合わせた場合、手取り17万円の単身勤労者1ヶ月あたりの食費は、2万9000円程度が1つの目安として算出されます。
 
もちろん、単純に同じ割合で考えることが適切であるとは限りません。手取りと食費が、きれいな比例関係になるわけではないためです。ただし、手取りが少ない間は、毎月の食費をせめて3万円前後に抑える工夫と努力は不可欠となるでしょう。
 

手取りの少ない人が健康的な食事をとる方法

健康的な食事を目指すには、野菜や果物、豆類をしっかりととりながら、肉類や魚介類、穀物などもバランスよく取り入れる必要があるといえます。そうした食事へとつなげるための方法を、いくつか紹介します。
 

・外食・調理食品や菓子類・酒類を意図的に控える

まずは、自分の食費を項目ごとに見返し、無駄な出費がないかを確認します。健康的な食事へとつながらない点があれば、積極的に見直しましょう。特に、外食や菓子類、酒類、調理食品は、食費全体に対する割合が多いにもかかわらず、決して健康的な食品とはいえません。これらを意図的に控えるだけでも、食費を浮かせながら健康的な食生活へとつながる可能性が高まります。
 

・計画的にまとめ買いをする

野菜や、魚介類、果物など健康によいとされる食べ物は、まとめ買いしておきましょう。食品によっては保存が難しいものもありますが、冷凍などの方法も上手に活用すれば、ある程度の期間の保存は可能です。
 
まとめ買いは単品での購入よりも単価が抑えられる場合が多いため、積極的に活用しましょう。買い物の回数も減り、お菓子など健康や食費に悪影響をおよぼすものの買い控えにもつながります。
 

手取りが少なくても意識と行動次第で健康的な食生活は可能

収入と健康的な生活との間には、あまり大きな相関関係はないでしょう。手取りが少なければ、栄養の偏りをもたらしやすい外食やお菓子を控え、まとめ買いするだけでも食費の節約と健康へつなげられます。
 
一度、食費が手取りに対して多くないか確認してみましょう。その上で、健康への高い意識を持ち行動できれば、徐々に健康診断の結果も改善する可能性が高まります。まずは、自分の生活の見直しから始めることが重要です。
 

出典

総務省統計局 家計調査 家計収支編 単身世帯 2023年1~3月期

 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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