「0円スマホ」「一括1円スマホ」は要注意!? 必要以上にお金がかかるリスクとは？

スマホを買い替えるときや、キャリアを変更するときに家電量販店などに行くと、「0円スマホ」「一括1円スマホ」などの文言を見ることも多いでしょう。
 
多くのキャリアが顧客を囲い込むために、さまざまなキャンペーンを実施していますが、「0円スマホ」「一括1円スマホ」もその一環です。一見すると非常にお得ですが、内容や仕組みを知らないと、結果的に損をしてしまうことがあります。
 
本記事では、「0円スマホ」「一括1円スマホ」などの格安でスマホを購入できる仕組みや注意点を解説します。

スマホの割引キャンペーンを実施している店舗は多い

「0円スマホ」「一括1円スマホ」など、格安でスマホを購入できる広告を見たことがある人も多いでしょう。この割引の仕組みは、回線契約と同時に端末本体を購入したときに、本体の割引が受けられるケースが一般的です。
 
例えば、本体代が7万2000円のスマホを2年の分割払いで購入すると、本体代は毎月3000円となります。しかし、キャリア契約と同時に端末を購入した人に対して「毎月3000円割引」（つまり本体代）を行えば、2年かけて実質0円で本体を購入できます。
 

消費者庁の注意喚起

「0円スマホ」「一括1円スマホ」など、スマホの割引は内容が複雑です。実際に、消費者庁も携帯電話業界における「頭金」の表示や端末販売価格に関する注意喚起を行っています。
 

・利用者が「頭金」を支払うことで割賦払いの額が減少する
・「頭金」の割引を「希望小売価格」からの割引であると誤認する
・「0円」が強調されることで携帯電話端末が非常に安価に販売されていると誤認する

 
上記のようなトラブル事例を問題視していることから、軽はずみで「0円スマホ」に契約しないよう注意しましょう。
 

よくあるスマホ販売のトラブル事例

前提として、「0円スマホ」「一括1円スマホ」などは合法的な割引方法です。しかし、これらの割引の仕組みやサービスを利用する際に、下記のようなトラブルに巻き込まれる恐れがある点には注意が必要です。
 

・契約途中で解約、機種変更すると違約金が発生する
・契約途中で解約、機種変更するとスマホ本体代の残価を一括で請求される
・有料オプションの契約が割引条件になっており、自然と組み込まれている場合がある
・当該店舗で端末を購入することが条件となっている
・2年後に端末を返却しなければならないことがある

 
スマホ購入後のトラブルを防ぐためには、スマホ割引の仕組みや内容を理解することが大切です。自分が理解できない内容で、軽はずみで契約しないように気を付けましょう。
 
もしスマホ販売に関するトラブルに巻き込まれてしまった場合は、総務省の「携帯電話販売代理店に関する情報提供窓口」に連絡するとよいでしょう。総務省もスマホ販売の不適正事案を問題視していることから、販売代理店とトラブルになったら、総務省に通報することをおすすめします。
 

まとめ

「0円スマホ」「一括1円スマホ」などの文言を見ると、お得にスマホを購入できると考えるのが自然です。しかし、解約したときにスマホ本体代の残価を一括返済されるなどのデメリットを被る可能性があるため、きちんと内容を確認することが欠かせません。
 
総務省も注意喚起している通り、きちんと理解したうえで契約しないと、思いもしないトラブルに巻き込まれる可能性がある点には注意しましょう。
 

出典

消費者庁 携帯電話業界における「頭金」の表示や端末販売価格に関する注意喚起
総務省 携帯電話販売代理店に関する情報提供窓口
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー