更新日: 2023.09.06 その他暮らし

家賃を安く抑えたいのでシェアハウスを検討中だけど、どんなデメリットがある？

この記事は約 3 分で読めます。

近年、独身の若い世代を中心に「シェアハウス」が注目を集めています。一人暮らしをするには家賃が高すぎるエリアでも、共同で複数人が住むことで1人あたりの家賃負担を抑えられるメリットがあります。しかし、その一方で気を付けておきたい点もあります。

本記事では、シェアハウスの生活費やデメリットについて解説します。

執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるどへんしゅうぶ）

ファイナンシャルプランナー

▼

FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。

編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。

FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。

このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。

私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。

1 シェアハウスなら家賃を抑えられる？
2 シェアハウスのデメリットとは
3 まとめ

シェアハウスなら家賃を抑えられる？

シェアハウスは、「共同居住型賃貸住宅」ともよばれています。通常の賃貸住宅と異なり、リビングやキッチン、浴室などを他の入居者と共有するのが大きな特徴です。

自分の空間は専有する個室1室だけになりますが、その分通常より家賃が安く、豪華な共有空間や他の入居者とのつながりなども楽しめるため人気があります。

シェアハウスの家賃はどれくらい？

国土交通省が平成29年に調査した、「共同居住型住宅の居住・運営実態調査報告書シェアハウスの運営事業者に対する運営実態等調査」によると、シェアハウスの一般向けの最も多い月額家賃帯は「4万円以上5万円未満」「5万円以上6万円未満」が同率で28.6％でした。

地域などによって差はありますが、この調査では4万～6万円がシェアハウスにおける家賃相場といえます。

シェアハウスでの暮らしの生活費

総務省の家計調査（2022年）の結果をもとに、単身の社会人がシェアハウス暮らしをしたときの支出をシミュレーションしてみましょう。

家賃は5万円とします。平均的な食費は約4万円、水道光熱費は約1万1000円、家具・家事用品費が約5000円、被服費が約7000円、保健医療費が約7000円、交通・通信費が約2万3000円、教養娯楽費が約2万1000円、その他の消費支出が約3万2000円です。

上記の合計額は約19万6000円です。あくまで単純計算ですが、シェアハウスでは月20万円で生活を成り立たせることができるといえます。