更新日: 2023.09.18 その他暮らし

職場では週2回の「みんなでランチ」がお約束になっています。1回1000円程度の出費が正直痛いのですが、どう付き合うべきでしょうか…?

職場では週2回の「みんなでランチ」がお約束になっています。1回1000円程度の出費が正直痛いのですが、どう付き合うべきでしょうか…?
円満な人間関係を築くことは、会社などの組織に属する人にとって大きな課題です。そのためには、仕事中だけでなくお昼休みの付き合いも大事といえます。「みんなでランチ」がお約束になることもあるでしょう。
 
しかし、外食が続くと当然出費がかさみます。その結果、生活費へのしわ寄せが避けられないかもしれません。ここでは、そのような事態を避けるために欠かせない、職場での上手な付き合い方について解説します。 
FINANCIAL FIELD編集部

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まず職場でのランチ事情を把握しておこう

こちらのケースでは、職場仲間とのランチや出費を負担に感じています。ただ、組織の一員である以上「職場の和」を乱したくないとの思いもあるようです。そこで、マイボイスコム株式会社が実施した、昼食に関するアンケート調査(第7回)を紹介していきます。
 
まず、昼食は「自分ひとり」と答えた人が最も多く、全体の6割にも達しています。しかも、過去調査よりも増加傾向にあることもわかりました。また、予算平均は「100円~300円未満」「300円~500円未満」がボリュームゾーンになっています。
 
外食やお弁当の購入よりも、手作りのお弁当、自宅での食事のほうが費用を抑えられるようです。工夫次第によっては、質問にみられる昼食代1回1000円程度を半分以下にできるでしょう。
 

「ひとりランチ」のメリットとデメリット

ここでは、アンケート回答者の6割が実施している「ひとりランチ」のメリットとデメリットに触れていきます。
 

・メリット

ひとりランチの大きなメリットは、お昼時間を自分の好きなように使えることです。オン・オフの切り替えによって心身のリフレッシュにも役立ちます。趣味に興じたり散歩をしたりと、時間の使い方は自分次第です。人によっては職場のうわさ話を耳にしなくてもよいこともメリットといえるでしょう。
 

・デメリット

ひとりランチが多いと職場内で孤独を感じることも出てきます。ランチをともにすることで、職場仲間との心理的距離が近くなることがあるからです。趣味が同じなど思わぬ共通点が見つかるかもしれません。お互いの心が通い合うことで、仕事がスムーズに進むこともあるでしょう。このような機会を逃してしまうことが大きなデメリットといえます。
 

「みんなでランチ」の上手な断り方

同じ職場で働く以上、仲間の誘いを完全に断ることは、難しいかもしれません。やはり、組織の一員として空気を読むことも必要です。職場で孤立しないためにも「みんなでランチ」の上手な断り方を押さえておきましょう。
 

・お弁当を持っていく

お弁当持参を習慣付けていると、ランチの誘いを断りやすくなります。自席での食事が可能な職場なら、昼食時に移動しなくてもよいので、時間の有効活用にもつながるでしょう。
 

・正直な気持ちを伝える

1回1000円程度の「みんなでランチ」が週2回ほどの場合、月8回8000円程度を要します。その埋め合わせに生活費を見直した結果、体調を崩してしまうと本末転倒です。それを防ぐには「節約のために外食を控えたい」など、正直な気持ちを伝えましょう。
 

・自宅に戻って食べる

職場が近い人は自宅に戻って昼食をとることが十分可能です。こちらの理由なら納得できる人も多いでしょう。夕食の下準備をするなど退勤後の家事負担軽減にも役立ちます。
 

・役所などに用事があると言う

役所や金融機関窓口に用事がある場合、ランチの誘いを断りやすくなります。もちろん、毎回使える口実ではないので注意しましょう。
 

・自然な形で離れていく

「みんなでランチ」を苦痛に感じるのなら、一定の距離を置くことも大切です。そのためには、ランチへの参加を少しずつ減らしていくと自然な形で離れていけるでしょう。もちろん、職場の空気が悪くならないための心掛けが必要です。
 

組織の一員として「みんなでランチ」は大切! 無理のない範囲で参加しよう

組織に属する限り、ある程度の交流や協調は大切です。そのため、職場でのランチタイムは自由とはいえ、たまには「みんなでランチ」に参加したほうが良い場合もあるでしょう。
 
しかし、外食費がかさむと生活費のやりくりに窮することがでてきます。その結果、ランチへの参加回数を減らすのは仕方ないかもしれません。
 
もし、ランチの誘いを断るときは、相手の気持ちに配慮した言葉を選ぶようにしましょう。
 

出典

マイボイスコム株式会社 昼食に関するアンケート調査(第7回)
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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