本記事では、引っ越しかかるさまざまな費用の内訳から、費用を抑えるコツ、そして70万円の貯金があれば引っ越しが可能かどうかを考察します。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
ファイナンシャルプランナー
FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。
編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。
FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。
このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。
私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。
引っ越し費用の内訳と費用
引っ越しには多くの費用が必要になります。一般的に引っ越し費用の総額は新居の家賃の6ヶ月分程度が相場とされています。ここで主要な項目について詳しく見ていきましょう。
・運搬費
運搬費は引っ越しの主要な費用です。具体的な金額は、業者や移動距離、荷物の量などによって大きく変わります。
例えば、繁忙期である3月から4月に、500km以上移動する場合、1人暮らしで8万円程度となる業者があります。なお、500kmという距離は、東海道新幹線の東京から新大阪までの営業キロ数である552.6kmが目安になるでしょう。
運賃の他に作業員の人件費や高速道路代、特別な荷物（ピアノやエアコンなど）の取り扱い費用が加わる場合もあります。
・初期費用
新居では初期費用が掛かります。敷金や礼金などは家賃の1～2ヶ月分が一般的です。仲介手数料も発生し、不動産会社により異なりますが、家賃の1ヶ月分程度が目安です。
前家賃や賃貸保証料、管理費・共益費なども計算に入れる必要があります。
・その他の費用
火災保険料や新居でのクリーニング費、鍵交換費用などが掛かることがあります。これらは合わせて数万円程度と考えると良いでしょう。
さらに、新居で家具や家電を新規に購入する場合、その費用も考慮する必要があり、数万円から数十万円が一般的です。
・合計費用
以上の要素を考慮すると、家賃を8万円とすれば、40万円から50万円程度が全体の引っ越しにかかる費用として必要になると考えられます。
引っ越し費用は多くの要素によって構成されています。しっかりと計画を立て、必要な費用を事前に確認しておくことが重要です。
引っ越し代を安く抑えるコツとは？
引っ越し費用を抑えるためにはいくつかのコツがあります。まず、引っ越し業者をしっかりと比較し、見積もりを取ることが重要です。特に、繁忙期を外して引っ越しをすると、安くなる傾向があります。
不要な荷物は事前に処分するか、売却することで運搬費を減らすことが可能です。新居での家具・家電は中古品を探す、またはレンタルすると、初期費用を抑えられるでしょう。
敷金・礼金なし、または少ない物件を選ぶことで、費用を抑えられます。
26歳独身で70万円あれば大丈夫か？
26歳で70万円の資金があり、単身だとすると上記の内容で無理なく引っ越しをすることは十分可能です。特に、引っ越し代を抑えるコツを活用すれば、運搬費や新居の初期費用を合計しても40万円以下に収められる場合も考えられます。そうなると、残りの30万円は新生活のための準備に使えます。
ただし、これはあくまで一例なので、自分の生活環境や必要な家具・家電に応じて調整が必要です。
70万円の貯金でも効率的な引っ越しは十分可能
引っ越しは費用がかかるイベントですが、しっかりと計画を立て、いくつかのコツを活用すれば、70万円の貯金をなるべく減らさずに引っ越しができます。引っ越し業者の比較、不要物の処分、新居の選び方など、費用を抑える方法は多く存在します。
本記事を参考に、一つひとつ実行していけば、金銭的に無理のない新生活を始めることができるでしょう。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
