トイレ・浴室をリフォームしたいけれど…。知っておきたい悪徳業者に当たらないための対応策とは?

配信日: 2023.10.08

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トイレ・浴室をリフォームしたいけれど…。知っておきたい悪徳業者に当たらないための対応策とは?
生活感の出やすい水回りは、リフォームの際に気になる場所です。とくにトイレと浴室は汚れが目立つので、優先的にリフォームしたいとお考えの方も多いのではないでしょうか。
 
そこでこの記事では、リフォーム業者を選ぶときのポイントや、悪徳業者を見極める方法を解説します。
FINANCIAL FIELD編集部

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リフォーム工事はトイレと浴室が人気

一般社団法人住宅リフォーム推進協議会が実施した「住宅リフォームに関する消費者(検討者・実施者)実態調査」によると、実際におこなったリフォーム工事はトイレ(52.4%)と浴室(49.4%)に人気が集中していました。そしてキッチン(39.6%)と続き、水回りを重点的にリフォームしていることが分かります。
 
一戸建てとマンションの両方で同様の傾向が見られ、住んでいる物件の種別に関係なく、水回りのリフォームを検討・実施した方が多く見られました。
 

リフォーム業者選びで重視したポイント

では、実際に工事をするにあたってリフォーム業者を選ぶときには、どのようなポイントを重視したのでしょうか。同調査では、担当者の対応・人柄が30.2%と最も高く、工事価格が安いこと(21.1%)、工事の質・技術(21.0%)と続きました。
 
リフォーム工事は、何度も打ち合わせながら時間をかけて施工を進めていきます。そのときに連絡窓口となる担当者は、リフォーム業者選びにおいて重視されていることがわかりました。親身に相談に乗ってくれる担当者に出会えれば、満足度の高いリフォームになるでしょう。
 

リフォーム業者を見極めるときのポイント

古くなったり故障した設備を交換することだけがリフォームではありません。数あるリフォームプランの中から適切なものを提案するのも担当者の役割りです。相性のよい担当者を見極めるには、次のポイントに注目してみてください。

・しっかりと話を聞いてくれる
・デメリットも包み隠さず説明してくれる
・依頼側のいいなりばかりではない

リフォームを依頼する側は、さまざまな要望を抱えていますが、その通りの施工をおこなったからといって住み心地が改善するとは限りません。そのため依頼側の要望を丸のみするばかりではなく、プロの視点からよりよい提案をおこなってもらうことが大切です。そこで、積極的な聞きとりをしてくれる担当者は信頼度が高いといえるでしょう。
 
また、どのようなリフォームにもメリット・デメリットの両方が存在します。悪い面についてもきちんと説明してくれるかどうかも、担当者を見極めるときのポイントです。
 

悪徳業者を見極める方法は?

残念なことに、マイホームのトラブルに便乗する悪徳業者も少なからず存在します。まず、悪徳業者には大きく分けて2つのタイプがあります。

・詐欺タイプ:虚偽の見積もり提示や不要な工事をおこなう。施工放棄を行う。
・施工不良タイプ:利益を出すため安価な素材を用いたり、工法をはぶいて建築基準法を満たさない施工をする。

詐欺タイプは「このままだとすぐに故障してしまう」など、大げさに不安をあおったり、熟慮する時間を与えずにその場での契約を強くうながす傾向にあります。理由もなく相場よりまた、安価な見積もりを提示してくるときには、施工不良タイプであることも疑われます。
 
このほか、しつこい勧誘をくり返し、なかなか帰らず、1つの工事を依頼したのに他の箇所も勝手に工事をし始める、といったパターンにも注意が必要です。
 

悪徳業者に引っかからないための対策

あやしく感じるリフォーム業者に遭遇したときには、まずは担当者の名刺をもらいましょう。
 
名刺の情報から実在する業者なのかを調べ、実在すれば、さらに口コミなどをチェックすることをおすすめします。その場では契約しないことが重要です。通常のリフォーム業者であれば、まずは工事箇所の調査や説明をしたうえで、見積りを提示してくれます。
 
合わせて複数の会社から見積りをとり、妥当な金額であるかどうかを見極めるのが効果的です。それらのチェックをする際には、金額の内訳や支払いの流れも確認するようにしましょう。知らない間に料金が加算されていたり、あとから追加工事をむりやり入れられるといったリスクを減らせます。
 

まとめ

ほとんどのリフォーム業者は、適正価格で「請負契約書」に記載された工事をおこないます。
 
そのため、悪徳業者に引っかからない対策を知っておけば、自分に合ったよりよいリフォーム業者に出会えることでしょう。
 

出典

一般社団法人住宅リフォーム推進協議会 住宅リフォームに関する消費者(検討者・実施者)実態調査(P.20,24)
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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