「新車購入はセレブの特権?」 新車で車を購入する際のポイントとメリットとは
配信日: 2023.10.12
そのようななか、本記事では新車を購入する際のポイントやメリットなどを解説します。「高くても新車が欲しい」と考えている方は、ぜひ参考にしてみてください。
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)
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原材料価格の高騰で新車の値上げが起きている
近年は、原材料価格やエネルギー資源、物流費などの高騰を受けて新車の価格も高騰しています。
報道によると、各自動車メーカーのおおまかな値上げ率は下記のとおりです(一部の車種)。
●ホンダ:2~4%
●日産自動車:最大10%程度
●三菱自動車:最大6%程度
仮に昨年の新車価格が200万円だった場合、今年に入ってから購入しようとすると204万~220万円程度に値上がりしていることになります。
給料がなかなか上がらないなかで、新車以外にもさまざまな品目の値上げが行われていることから、家計が苦しいと感じている方も多いでしょう。「新車の購入はあきらめるしかないかも」「新車を買えるのはセレブだけ」など、新車購入に対してあきらめの感情を持っている方も多くいるようです。
実際に、「おトクにマイカー 定額カルモくん」を提供するナイル株式会社(東京都品川区)2023年5月、全国の男女2194人を対象に行った「新車の値上げに関する意識調査」によると、「値上げを理由に新車を買うのは厳しいと感じますか?」という問いに対して「感じる」と回答した人の割合が75.3%でした。
また、「新車の価格高騰を不安に感じますか?」という問いに対して「感じる」と答えた人の割合は87.4%と、多くの人が新車購入に対して不安な感情を抱いています。
一方で、「ズバット」を中心とした比較サイトを展開する株式会社ウェブクルー(東京都世田谷区)が2022年2月、過去に自社サービスを利用したことがある1916人を対象とした「最新の“車購入事情”調査」によると、2021年1月~2022年2月に自動車を購入した人のなかで、新車を購入した人の割合は52%という結果でした。
このことから、経済的な不安を感じつつも、「最新の車に乗りたい」というニーズが高いことが分かります。
新車購入の負担を軽減する補助金
多くの人が「新車を購入したい」と考えつつも、同時に経済的不安を抱えています。しかし、新車を購入する際に経済的負担を軽減できる制度があるため、活用を検討しましょう。
例えば、車種によっては新車を購入した際に、以下のような補助金を受けることができます。
●CEV補助金:環境にやさしい新車を購入した際に受給できる
●自治体ごとの補助金:自治体ごとに新車購入に関する補助金が受給できる
CEV補助金は、EVやPHEV、FCVなど環境性能に優れ、災害時にも非常用電源として活用可能な車両を購入した際に利用できる補助金です。
受給できる金額は車種によって異なりますが、数万~数十万円の補助を受けることが可能です。値上がり分を補助金でカバーすることも可能なので、エコカーの購入は経済的負担を軽減する手段といえるでしょう。
また、自治体ごとに新車を購入した際に、補助金を支給しています。各自治体によって支給条件や金額は異なるため、自治体のホームページや広報で確認するといいでしょう。
新車を購入するメリット
アンケート調査からも新車に魅力を感じる人が多いことが分かりますが、新車は未使用のため故障のリスクが低いメリットがあります。
また、最新技術が搭載されており乗り心地も進化していることから、従来モデルよりも心地よくドライブを楽しめる点も新車の魅力でしょう。さらに、高い需要が見込まれる車種であればリセールバリューも高く、将来的に買値に近い金額で売却できる可能性もあります。
新車を購入した後は、ガソリン代などの維持費や保険料、税金などのコストも考慮する必要がありますが、適切な予算管理を行うことで新車を購入して快適なカーライフを楽しめるでしょう。
まとめ
新車は値上がりが続いており、なかなか手を出しづらい金額になっているのは事実です。しかし、車種によっては国や自治体から補助金を受け取れるため、新車を購入したいときは「補助金ありき」で購入を検討するのもアリかもしれません。
新車には多くのメリットがあるため、運転する機会が多い方やドライブが趣味な方にとって、「やっぱり中古車より新車のほうがいい」と考えるのは自然なことです。新車を購入する際は、価格だけでなくその後の維持費についてもきちんと把握することを意識してみてください。
出典
ナイル株式会社 新車の値上げに関する意識調査
株式会社ウェブクルー 最新の“車購入事情”調査
一般社団法人 次世代自動車振興センター 令和4年度補正・令和5年度 CEV補助金(車両)のご案内
一般社団法人 次世代自動車振興センター 全国の地方自治体の補助制度・融資制度・税制特例措置
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー