中2の娘のおこづかいは月3000円ですが、月6000円の友だちがいるようで「上げて」と言われます。わが家は少ないのでしょうか？

子どものおこづかいの額は、それぞれの家計の状況によって異なるものです。しかし、子どもは友だちがおこづかいをいくらもらっているのかを気にします。わが家では月に3000円と決まっていても、友だちが6000円もらっていると聞くと、我慢できず「上げて」と言ってくる子どももいるでしょう。
 
そこで本記事では、どれくらいの金額であれば、人並みのおこづかいをあげているといえるのか、中学生のおこづかいの平均金額をみていきます。

中学生のおこづかいの額は世帯主の年齢や年間収入などによって差がある

金融広報中央委員会が行った「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（令和3年以降）」には、「こどものこづかい額」という調査項目があります。ここには、小学生低学年から大学生等までのおこづかいの平均額が示されています。
 
また、世帯主の年齢別、就業先産業別、年間収入別のおこづかいの平均額や、日本全国を9ブロックに分けた地域別のおこづかい平均額も示されており、かなり細かく実態を把握できるデータです。
 
まず、中学生のおこづかいの全国平均額は3621円となっています。これはあくまでも平均額ですから、3000円が特別に少ない額だとはいえないことが分かるデータです。次に、世帯主の年齢別にみると、一番少ないのが50歳代の2912円、一番多いのが40歳代の4245円となっています。また、就業先産業別にみると、一番少ないのが「宿泊業、飲食サービス業」で2364円、一番多いのが「その他サービス業」で4548円です。
 
年齢層や就業先産業によって、おこづかいの額に大きな差があることが分かります。年齢や職業によって、3000円に満たないおこづかいとなっている家庭もあるのです。
 
さらに、年間収入別にみると、一番少ないのが「収入はない」の2319円、一番多いのが「1000～1200万円未満」の5955円でした。少し興味深いのは「1200万円以上」では5191円であり、最も収入が多いにもかかわらず、最もおこづかいが多いわけではないということです。
 
したがって、単純に収入が多ければおこづかいが多くなるとはいえません。しかし、全体的な傾向をみれば、家計の状況がおこづかいの額に影響を与えていることは明らかであり、収入が少ないとおこづかいの額が少なくなるということは事実です。
 
また、世帯のなかの就業者数によってもおこづかいの額は異なり、「就業者なし」だと2594円、「世帯主のみ就業」だと3092円であるのに対し、「その他就業者あり」だと4777円でかなり差があります。収入のある人が世帯に何人いるかによって、おこづかいの額が大きく左右されることを示すデータです。
 
このような調査結果をみると、6000円のおこづかいというのは中学生にとってはかなり多いほうであり、一方で3000円に満たないおこづかいをもらっている子どもがいることも分かります。したがって、3000円のおこづかいが「少なすぎる」ということはありませんし、6000円は「多すぎる」といってもよいと考えられます。
 

家計の状況によっておこづかいは異なるもの

金融広報中央委員会の調査結果をみると、それぞれの家庭が置かれている状況に合わせて、おこづかいの額を決めているということが分かります。特に、年間収入が多いのか少ないのか、収入のある人が何人いるのかというそれぞれの家庭の事情が、おこづかいの額に強く影響していることは明らかです。
 
どの家庭も、家計の状況や将来設計などによって、お金のやりくりの仕方は異なります。おこづかいの額に関する調査結果は、家庭の状況によっておこづかいの額は異なるものなのだという、いわば当たり前のことを示しているともいえます。
 
子どもが友だちのおこづかいの額を示して増額を求めてきても、すぐに応じる必要はなく、家計の状況をきちんと示して理解させることも必要です。そのことが子どもに対するお金の教育にもなります。しっかり話し合ってみましょう。
 

出典

金融広報中央委員会 知るぽると 家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（令和3年以降） 統計表の番号52
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー