更新日: 2023.12.04 その他暮らし

結婚式を行う予定でしたが、先輩の挙式費用が500万と知り、腰が抜けました。内訳や節約のポイントを知りたいです。

結婚式を行う予定でしたが、先輩の挙式費用が500万と知り、腰が抜けました。内訳や節約のポイントを知りたいです。
人生の大きな節目の一つとして結婚式があります。一生の思い出にするために、挙式に力を注ぐ人も多いでしょう。ただし、結婚式を挙げるためにはそれ相応の費用が必要です。式の規模や内容にこだわるほど予算が増えるといっても過言ではありません。
 
ここでは、挙式費用に500万円を費やした例をもとに、その内訳や節約ポイントについても解説します。
FINANCIAL FIELD編集部

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挙式費用の平均や支払い方法は

Wedding Parkのデータ(2023年10月)によると、結婚式の費用は平均317万2000円かかるそうです。最も多いのは「結婚式に呼んだゲスト数100人以上:483万9000円」で、最も少ない「結婚式に呼んだゲスト数9人以下:99万6000円」の約5倍です。
 
こちらの質問者は、先輩の挙式でかかった500万円に驚き、結婚式を挙げるべきか迷っているようです。もちろん、500万円は平均より約100万円多いですが、ゲスト数や式の内容によっては高額ではないかもしれません。
 
次に、挙式費用の自己負担額について考えてみましょう。先述のデータによると、費用の自己負担額は「9人以下:81.6万円」に対して「100人以上:135万9000円」と、こちらは2倍にも満たない数値です。ただし、自己負担額で最も多いのは「70~79人:203万円」であり、ゲスト数とともに増えるとは限らないようです。
 
費用の支払いで見逃せないのが「ご祝儀」の存在です。こちらのデータでご祝儀(1人あたり3万円)を比較したところ、「100人以上:348万円」は「9人以下:18万円」の20倍近くになることが分かりました。
 
これまで紹介した数値から、ゲスト数が少ないほど自己負担額が大きいといえるでしょう。ちなみに、自己負担金は結婚式の費用からご祝儀(親族からの援助を含む)を引いて値を出しています。
 

気になる費用の内訳は

結婚式を挙げるためにはいろいろな費用が必要です。中でも大きいのが料理代で、60~69人規模では平均113万2000円かかることがわかりました。さらに、60~69人にかかる「飲料:30万8000円」「引出物:27万2000円」などの費用も見逃せません。しかも、ゲストをもてなすために欠かせない費用です。
 
一方、「衣装・美容:87万8000円」といった新郎新婦に関するもの、記録に残すための「写真・映像:42万2000円」などもあり、挙式内容にこだわるほど費用もかさんできます。また、それぞれの費用が数十万単位になることも少なくないのです。
 

費用を節約するポイント

挙式費用を抑えるためには、結婚式に使うお金に無駄がないかしっかり向き合うことが大切です。ただし、節約できるものばかりではないので、対象を間違わないようにしなければなりません。結婚式のプランを立てるときは、ゲストをもてなすことを優先しましょう。
 
そのためには、料理や飲み物、引き出物にもこだわる必要があります。ゲストの顔を思い浮かべながら満足してもらえるメニューを選ぶことが重要です。
 
一方、新郎新婦が身に着けるものには、それほどお金をかけなくてもよいでしょう。むしろ、費用を節約できるポイントです。自分たちの衣装をレンタルしたり、小物を手作りしたりする方法があります。式次第を見直したうえで、お色直しの回数を減らすのも一案です。
 
また、招待状などのペーパーアイテムや披露宴で流す映像を自分たちで作る、撮影が上手な友人に写真を依頼するなど、いろいろな方法があります。
 
なお、日にちや時間にこだわらなければ、リーズナブルな挙式にすることも十分可能です。ただし、ゲストの負担になると本末転倒になります。平日や夜間を選ぶと、仕事を休んだり翌日に支障が出たりする人もいるからです。もちろん、節約意識を持つことは大切です。しかし、ゲストに喜んでもらえるためには、節約を意識しすぎないほうがよいかもしれません。
 

費用の無駄と向き合って節約できるポイントを押さえよう

結婚式の費用は平均317万2000円で、支払いにはご祝儀と自己負担金を充当することがわかりました。リーズナブルな挙式をするためには、費用に無駄がないかしっかり向き合うことが重要です。
 
また、節約志向が大事とはいえ、料理や引き出物などゲストに関する費用は削らないほうが賢明です。その分、衣装代やペーパーアイテムなどで節約できないか検討してはいかがでしょうか。
 

出典

Wedding Park 平均費用の相場から節約術まで紹介! 結婚式の費用ガイド
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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