更新日: 2023.12.04 その他暮らし

車の買い替えを考えています。ハイブリッド車が受けられる優遇はどんなものがある?

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部

車の買い替えを考えています。ハイブリッド車が受けられる優遇はどんなものがある?
自動車は車両本体価格も高いですが、購入後も維持費がかかります。特に自動車を通勤や仕事で毎日使う人にとって燃料代はバカになりません。そのため、ガソリン車に比べ低燃費のハイブリッド車に買い替えたいと考える人も多いでしょう。
 
本記事ではハイブリッド車にすることで受けられる税制優遇や自動車保険のメリットを解説します。ハイブリッド車に興味のある人は参考にしてください。
FINANCIAL FIELD編集部

執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)

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ハイブリッド車とは

ハイブリッドは本来「組み合わせ」という意味があり、自動車などの工業製品では複数の方式を組み合わせた製品のことを言います。ハイブリッド車は簡単に言うとガソリンエンジンと電気モーターを組み合わせて走行する自動車です。
 
ハイブリッド車には以下の2種類があります。
 

・ハイブリッド車(HEV)

一般的にハイブリッド車と言われているのはHEVと略された自動車のことで、エンジンと電気モーターを使用して走行します。エンジンとモーターのどちらをメインに使用するのかによって方式がいくつか存在します。しかし、いずれの方式もガソリン車に比べて燃費が大きく向上しています。
 

・プラグインハイブリッド車(PHEV)

HEVはモーターの充電は走行中にしかできませんが、プラグインハイブリッド車は電気自動車と同じように外部充電が可能です。そのため、近距離では電気自動車として使うこともでき、フル充電しておくことで走行距離を伸ばせるメリットもあります。
 

ハイブリッド車が受けられる優遇

ハイブリッド車はエンジンだけでなく電気モーターでも走行できるので、ガソリンの燃費がよく環境に優しい自動車と言えます。そのため政府の環境対策にも合致し、さまざまな税金の優遇を受けられます。
 
また、ハイブリッド車には税金だけではなく自動車保険でも優遇措置があるので、燃料費の節約以外でも恩恵が多いメリットがあります。
 

税金の優遇

ハイブリッド車(乗用車)の税金面での優遇措置を図表1にまとめたので参考にしてください。
 
【図表1】
 

自動車税(種別割)
グリーン化特例
自動車重量税
エコカー減税
自動車税(環境性能割)
(旧自動車取得税)
対象車両 ・ 電気自動車
・ 燃料電池自動車
・ 天然ガス自動車(条件付き)
・ プラグインハイブリッド車
・ 電気自動車
・ 燃料電池自動車
・ 天然ガス自動車(条件付き)
・ プラグインハイブリッド車
・ クリーンディーゼル車(ハイブリッド車を含む)
・ガソリン車・LPG車(同上)
・ 電気自動車
・ 燃料電池自動車
・ 天然ガス自動車(条件付き)
・ クリーンディーゼル車(同上)
・ プラグインハイブリッド車
優遇措置 約75%軽減 免税
ただし、ガソリン車・LPG車は燃費基準の到達度合いによって25%、50%軽減あるいは免税
燃費基準の到達度合いによって以下の税率を適用
◆自家用(通常3%)
2%、1%、非課税
◆営業用(通常2%)
1%、0・5%、非課税
適用期間 令和5年4月1日
~令和8年3月31日
令和5年5月1日
~令和8年4月30日
令和5年4月1日
~令和8年3月31日

 
国土交通省 エコカー減税の概要、グリーン化特例の概要、環境性能割の概要より著者作成
※ グリーン化特例以外の対象車両、優遇措置は令和5年12月31日までの場合
 

自動車保険の優遇

自動車保険には加入が義務付けられている自動車損害賠償責任保険(自賠責保険)と任意に加入できる自動車保険(任意保険)がありますが、ハイブリッド車が対象の場合、任意保険が割引になります。
 
保険会社によってエコカー割引や低公害車割引など名称も違い、割引内容も定額や定率といった違いがあります。自動車保険加入の場合は、割引があるかどうかも確認しましょう。
   

燃費のいいハイブリッド車は税金でも保険でも特典が豊富

ハイブリッド車の本体価格は高額ですが、各種税金や保険でも優遇されているため、購入後の維持費が安くなります。ハイブリッド車はそもそも低燃費なのでガソリン車に比べると維持費節約のメリットは大きいと言えます。
 
ハイブリッド車は長く利用することで、車両本体価格が高いデメリットを軽減できます。維持費をおさえたい人はハイブリッド車への買い替えを検討してみましょう。
 

出典

国土交通省 自動車:環境対策

国土交通省 自動車:自動車関係税制について(エコカー減税、グリーン化特例等)

 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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