本記事では、文部科学省が行った調査の結果をもとに、子育て中に塾代がいくらかかるのかを試算してみます。また、塾代を節約するときのポイントも解説しますので、ぜひ参考にしてください。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
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幼稚園から高校3年生までにかかる学習塾費用の平均
幼稚園に入園してから高校を卒業するまでに、塾代はどれくらい必要なのでしょうか。文部科学省が実施した「令和3年度子供の学習費調査」の結果によると、幼稚園、小学校、中学校、高校の子ども1人当たりの学習塾費用の平均は図表1のとおりです。
【図表1】
| 学校等の種別 | 公立 | 私立 |
|---|---|---|
| 幼稚園 | 1万1621円 | 1万7636円 |
| 小学校 | 8万1158円 | 27万3629円 |
| 中学校 | 25万196円 | 17万5435円 |
| 高校 | 12万397円 | 17万1149円 |
文部科学省「令和3年度子供の学習費調査」より筆者作成
在学中ずっと平均的な学習塾費用を負担する場合、一貫して公立に通う場合はトータル160万円以上、私立に通う場合はトータル270万円以上必要です。また、中学校から私立の場合の学習塾費用は合計約156万円、高校だけ私立の場合は合計約179万円となります。
塾代のピークは私立：小学生時代、公立：中学生時代
【図表2】
| 学年 | 公立 | 私立 |
|---|---|---|
| 幼稚園年少 | 7823円 | 1万1142円 |
| 〃年中 | 9502円 | 1万8103円 |
| 〃年長 | 1万5023円 | 2万2800円 |
| 小学校1年生 | 3万1181円 | 17万1797円 |
| 〃2年生 | 3万3365円 | 12万7924円 |
| 〃3年生 | 5万4172円 | 20万8636円 |
| 〃4年生 | 8万1635円 | 30万3449円 |
| 〃5年生 | 12万5821円 | 43万3441円 |
| 〃6年生 | 15万5013円 | 40万5057円 |
| 中学校1年生 | 15万6032円 | 12万6795円 |
| 〃2年生 | 20万3859円 | 18万1436円 |
| 〃3年生 | 38万9861円 | 21万9276円 |
| 高校1年生 | 8万674円 | 11万807円 |
| 〃2年生 | 10万7774円 | 17万9923円 |
| 〃3年生 | 17万790円 | 22万5035円 |
文部科学省「令和3年度子供の学習費調査」より筆者作成
図表2は、学年別の学習塾費用をまとめた表です。公立では小学校高学年から中学校にかけて塾代が高くなり、ピークの中学2年生では約39万円となっています。私立の場合は小学校中学年から高学年の金額が高く、最も高い小学校5年生では、約43万円にものぼります。
いずれも、受験や進学を控える時期に塾代が上がる傾向が見てとれます。
塾代節約のために塾なしで通すのはあり？
塾にかかる費用のデータを見ると、教育費を節約するうえで、塾代は大きく費用を削れるポイントに思えます。しかし、教育費を節約する目的だけで子どもを塾に行かせない選択をすることは、あまりおすすめできません。
塾に行かないメリット・デメリットを知り、よく検討したうえで、子ども自身と家計にとって最適なプランを検討しましょう。
塾に行かないメリット・デメリット
子どもが塾に通わない場合、次のようなメリットがあります。
●塾代がかからない
●自分のペースで勉強できる
●遊びや部活に時間を割ける
子どもの性格上マイペースに学習するほうが向いている場合や、勉強以外に打ち込みたいことがある場合は、節約も兼ねて塾に行かない選択をするのもアリでしょう。
一方、塾に通わないことで次のようなデメリットが生じる可能性があります。
●私立や難関校を目指すのにノウハウを得にくい
●やる気が続かなかったりペース配分ができなかったりする子は学校の勉強についていけない、受験対策が思うようにできないなどの危険がある
入試問題にクセがある学校を受験する場合は、ノウハウを持つ塾に対策を任せるほうが成果を上げやすい場合があります。また、決まったカリキュラムや監視の目がなければうまく勉強できない子にとっても、塾に通うほうが本人に取って良い選択です。
塾代を節約するポイント
塾代をうまく節約するには、必要な科目や講座だけに絞って受講するのがおすすめです。また「学校の勉強が難しくなってから」「受験対策が必要になってから」など塾通いを始める時期を見極めることも、トータルの費用をおさえることにつながります。
塾代は必要性を見極めて上手に節約しよう
幼稚園から高校までの期間の塾代はトータルで300万円近くかかるケースもあり、教育費の中でも大きな出費です。しかし、費用をおさえたいからといって、子ども自身が必要性を感じている塾に一切行かない選択を押し付けるのはおすすめできません。
負担が重い場合は、教科や講座を絞る、家庭学習でついていけなくなるまでは休止するなどの方法で費用をおさえることを検討しましょう。
出典
文部科学省 結果の概要-令和3年度子供の学習費調査
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
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