乾燥が気になる冬！加湿器を「使わずに」湿度を上げる方法がある!?

冬場では寒さだけではなく、乾燥が気になる方も多いでしょう。室内の湿度が低い状態だと、肌やのどが乾燥したり、髪の毛がパサついたりと、さまざまなトラブルが発生しやすくなります。
 
本記事では、乾燥対策として便利な加湿器の価格とメリットを紹介するとともに、お金をかけずに実践できる乾燥対策を紹介します。

乾燥を防ぐ加湿器の価格はどれくらい？

こちらではまず、市販されている加湿器の価格を紹介します。
 

アイリスオーヤマ	ハイブリッド加湿器 KHDK-35-TM	1万1880円（税込み）
象印マホービン	スチーム式加湿器 EE-RS50 WA	1万8480円（税込み）
ダイニチ工業	ハイブリッド式加湿器 RXT TYPE HD-RXT523(T)	2万7310円（税込み）
Panasonic	気化式加湿機 FE-KXU05ｰW	2万6180円（税込み）

※参考リンクをもとに筆者作成
 

のど・肌・髪の毛などを乾燥から守る

加湿器を使うと、室内の湿度が適正に保たれます。人間の体にとって最適な湿度は約60％といわれていますが、冬場は空気が乾燥しやすく、湿度が30％以下になることも珍しくありません。
 
空気が乾燥していると、肌や髪の毛からも水分が失われ、肌がカサカサになったり、髪の毛がパサパサになったりします。加湿器を利用すると適切な湿度を維持できるため、乾燥によるのどの違和感や乾燥肌、髪へのダメージがあまり気にならなくなるでしょう。
 

風邪やインフルエンザの予防

風邪を引き起こすウイルスは、湿度が低くなると活性化するといわれています。そのため、空気が乾燥して湿度が下がりやすい冬場は、ウイルスが活発に動き回り、風邪をひきやすくなります。
 
口や鼻の粘膜が乾燥すると防御機能が低下するため、よりウイルスが侵入しやすい状態になってしまいます。冬場も元気に過ごすためには、加湿器によって適切な湿度を保つことで、ウイルスの動きを弱めたり、体の防御機能を維持したりすることが大切です。
 

体感温度の上昇による節電

温度が同じでも、湿度が30％と60％の場合では、体感温度が1～2℃も違うといわれています。加湿器で室内の湿度を上げられれば、暖房の温度を高めに設定しなくとも、寒さを感じにくくなるでしょう。冬場は暖房器具を長時間使用することも多いため、加湿器を使用して体感温度を上げることは、節電をするうえで欠かせない取り組みです。
 

ドライアイ対策

ドライアイとは、涙の分泌量が減少したり質が低下したりして、目の潤いを維持できなくなる症状を指します。空気の乾燥だけではなく、長時間デジタル機器の画面を見続けることで、まばたきが減少してドライアイになることもあります。
 
また、コンタクトレンズを着用している方は、着用していない方よりも乾燥によるドライアイが発生しやすいため、注意が必要です。目を休めるとか、目薬を使うことも大切ですが、乾燥しにくい環境づくりのために、加湿器を利用するのもよいでしょう。
 

【節約術】加湿器を使わずに湿度を上げる方法

冬の大敵である乾燥を防ぐためには、加湿器を利用すると便利ですが、購入費用がかかってしまうため、なるべくコストを抑えて乾燥対策を行いたい方は、別の方法を試すとよいでしょう。こちらでは、加湿器を使わずに行える乾燥対策を3種類紹介します。すぐに実践できるものもありますので、ぜひ参考にしてください。
 

洗濯物を室内干しする

手軽に室内の湿度を上げる方法には、洗濯物の室内干しがあります。洗濯物に含まれている水分が蒸発することで、室内を加湿できます。リビングはもちろん、就寝前に寝室に干しておくのもよいでしょう。
 

お湯を入れたコップをテーブルに置く

リビングでちょっとした作業を行うとき、お湯の入ったコップをテーブルに置いておくだけでも、加湿ができます。温度が高いほど、加湿効果も高くなりますが、部屋全体を加湿するほどの効果はありません。一時的な作業環境の加湿に、おすすめの方法です。
 

入浴後の浴室のドアを開けておく

湯船にお湯をためてお風呂に入ったあとは、ドアを開けておくことで、浴室の熱気を利用して部屋の湿度を上げることが可能です。浴室側は湿度を下げられますので、カビ防止にも役立つでしょう。浴室と部屋に距離がある場合は、サーキュレーターや扇風機を使って風を送り込むと、効果的です。
 

すぐにできる乾燥対策で自宅の湿度を保ちましょう

加湿器を購入しなくても、ちょっとした工夫で、自宅の乾燥対策は可能です。洗濯物を室内で干してみたり、入浴後の浴室のドアを開けておいたりと、部屋全体を加湿する工夫から、お湯の入ったコップをテーブルに置いて自分の周囲だけの加湿対策まで、さまざまです。自分の生活スタイルに合った方法で乾燥対策を行いましょう。
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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