更新日: 2023.12.09 その他暮らし
【体験談】車のスペアキー作製で「3万円」以上請求された! 車の鍵ってなんでこんなに高いの? 筆者の体験をもとに解説
では、なぜ車の鍵を作製するのに高額な費用が発生するのでしょうか。本記事では筆者の体験を基にその理由を詳しく解説します。
執筆者:山本峻(やまもと しゅん)
2級ファイナンシャル・プランニング技能士
車の鍵にはいくつかの種類がある
「車の鍵」と言ってもいくつかの種類があり、それぞれ特徴や作製費用も異なります。具体的には以下の3タイプが挙げられますので、詳しく見ていきましょう。
メカニカルキー
メカニカルキーは車の鍵穴に直接差し込んで、ドアの施錠・解錠ができる金属製の鍵です。最近では車の鍵をリモコン操作で開閉する場合が多いですが、リモコンが電池切れで使えなくなったときなどのために、スマートキーの中には非常用のメカニカルキーが内蔵されています。
メカニカルキーに電子系部品は内蔵されていないため、ディーラーに依頼した場合は2000円~5000円といった比較的安い金額で作製することが可能です。
キーレスキー
キーレスキー(キーレスエントリー)とは、ボタン操作でドアの施錠・解錠ができる鍵のことです。鍵の表面に操作ボタンが付いており、ボタンを押すことで離れた場所からでも鍵の開け閉めができます。なおエンジンの始動・停止に関しては、メカニカルキーと同様に鍵穴に鍵の差し込みが必要です。作製費用は1万2000円程度が相場とされています。
スマートキー
スマートキーは鍵の差し込みをせずに、車のドアやトランクの施錠・解錠、エンジンのオン・オフをできるのが特徴です。スマートキーの場合、所持していれば車のドアノブに触れるだけ(車種によってはドアに近付く、離れるだけ)でドアの開錠・施錠ができ、鍵を回さずともスタートボタンを押せばエンジンの始動も可能です。
最近ではスマートキーが広く普及するようになりましたが、スマートキーには後述するイモビライザー付きのものが多くなっています。イモビライザーなしの場合のスペアキー作製費用は5000円~1万円程度ですが、イモビライザー付きの場合の作製費用は3万円以上かかる場合が多くあります。
筆者が紛失したのもイモビライザー付きのスマートキータイプだったため、ディーラーで新しくスペアキーを作った際には3万2934円もの費用がかかりました。普段何気なく使っている車の鍵でも、いざ追加で作製となると費用の高さに驚く人も少なくないでしょう。
スマートキーの値段が高い理由
スマートキーの値段が他と比べてなぜ高額なのかというと、多くの場合は「イモビライザー」と呼ばれる、カーセキュリティーシステムが搭載されていることが理由の1つです。イモビライザーとは、物理的な鍵だけでなく、電子的なキー(ID)を照合することで、車両盗難や自動車の乗り逃げを防ぐ防犯装置のことです。
イモビライザーには小型のICチップが埋め込まれており、車と鍵のIDが一致しなければエンジンが始動しない仕組みになっています。そのため、スマートキーを紛失した場合は鍵を拾った人が悪用できないよう、データを初期化したり再登録したりする必要があるのです。
こうした高度な電子技術が組み込まれている点や、データの再設定といった手間がかかるため、作製費用が高額になると考えられます。
最近の車はスマートキーが主流だが、取り扱いには要注意
スマートキーは、鍵を差し込まずにドアの解錠・施錠やエンジンの始動などができるため、大変便利なものです。最近の車の鍵はスマートキーが主流となっていることから、多くのドライバーが使用しているでしょう。
とはいえ、機能性と防犯面に優れたスマートキーならではの注意点も存在します。例えば、スマートキーを持った人が車から離れても走行は続けられますが、ひとたびエンジンを切ってしまうと再起動できなくなります。つまり、運転者はスマートキーを常に必ず所持していなければなりません。
またスマートキーは電池式であるため、使い続けていれば電池切れを起こします。電池切れになった場合は、当然スマートキーの機能は使えなくなるため、内蔵されているメカニカルキーで施錠・解錠、エンジンの始動などを行いましょう。非常時に慌てないためにも、メカニカルキーの出し方や使い方を事前に確認しておくと安心です。
まとめ
スマートキーは電子的な防犯装置を搭載し、鍵を持っているだけでドアの施錠・解錠とエンジンのオン・オフができるため、利便性に優れています。しかし、いくら便利といえどもスマートキーも取り扱いを間違えればトラブルが生じる恐れがあるので注意が必要です。
さらに、鍵を失くしてしまうと作製費用が高額になるため、紛失しないように気を付けましょう。
出典
JAF(一般社団法人日本自動車連盟) [Q] 盗難を抑止するイモビライザーとはどんな装備ですか?
執筆者:山本峻
2級ファイナンシャル・プランニング技能士