更新日: 2024.02.07 その他暮らし

坪単価「9万5000円」の土地を買って新築を建てたいです。「40坪」の土地と「72坪」の土地ではどれくらい金額に差が出ますか?

坪単価「9万5000円」の土地を買って新築を建てたいです。「40坪」の土地と「72坪」の土地ではどれくらい金額に差が出ますか?
坪単価が同じ場合、土地が広いほど購入費用はかさみます。具体的に40坪の土地と72坪の土地ではどのくらいの金額差があるのかを確認していきましょう。
 
また、新築を建てる際は、土地の購入以外にも建築費用が必要です。新築住宅を建てる際にかかる費用を抑えるポイントも紹介しますので、ぜひ参考にしてください。
FINANCIAL FIELD編集部

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土地の代金は広さが違うといくら変わる?

新築住宅を建てようと考えたとき、最初に手をつけるのは土地の購入です。土地の坪単価が同じ場合を考えて、購入する土地の広さの違いによりどのくらい購入費用に差が発生するかを見ていきましょう。今回は、坪単価を9万5000円に設定して、それぞれの広さでの購入費用を計算します。
 

坪単価9万5000円で40坪の場合

40坪の土地を購入する場合の費用は以下の通りです。
 
9万5000円/坪×40坪=380万円
 

坪単価9万5000円で72坪の場合

72坪の土地を購入する場合の費用は以下の通りです。
 
9万5000円/坪×72坪=684万円
 
坪の広さの違いで、約300万円の費用差が発生しました。
 

土地代とは別に住宅を建てる費用が必要

土地を購入しただけでその場所に住めるわけではありません。土地の上に住宅を建てる必要があります。住宅を建てる費用は、住宅の大きさや面積、間取り、設備などさまざまな要素によって大きく変動します。
 
そのため、新築住宅を建てるコストを抑えたい場合は、土地の坪単価だけではなく、その後に建てる住宅そのものの費用を抑える工夫が必要です。
 

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固定資産税は土地を持っているだけで発生する

土地を所有していると固定資産税が発生します。毎年1月1日に土地の所有者に対して課税される税金で税率は1.4%です。住宅そのものを建てる前でも、土地を所有していれば発生します。
 

土地の固定資産税を安くするポイント

土地に物件を建てることで固定資産税の軽減措置が適用されます。物件を建てると固定資産税は大幅に減額されるので、土地を購入したら早めに物件を建てられるよう計画を立てましょう。
 
物件を建てると土地と物件の両方が課税対象ですが、軽減措置が適用されるため、土地だけを所有している場合より固定資産税が安くなることを覚えておきましょう。
 

新築住宅のコストを抑えるポイント

新築住宅を建てる際、それぞれにこだわりたい部分があると思いますが、多くの方に共通しているのがあらかじめ予算を設定していることです。
 
予算内であることはもちろん、可能な限りコストを抑えて他のことに使いたい場合もあるでしょう。ここでは新築住宅を建てる際にコストを抑えるポイントを紹介します。
 

建物の形をシンプルにする

せっかく新築住宅を建てるなら、建物の形にもこだわりたいと考える人もいるでしょう。しかし、費用を抑えたいならシンプルな形の建物がおすすめです。
 
例えば、2階建ての住宅で同じ延べ床面積とした場合、部分的に2階建てにして1階を広くするよりも、住宅全体を2階建てにした方が1階の基礎工事面積を削減できます。要するに、人件費と材料費を抑えた分だけ見積もりが安くなる可能性があるということです。
 

シンプルな間取りにする

仕切りや廊下、部屋数を増やすとその分の材料費や工事費がかかります。そのため、同じ延べ床面積であれば、シンプルな間取りを採用して建築した方が費用は安くなります。
 
部屋数を必要最低限にすると費用を抑えられるだけではなく、一つひとつの部屋を広く使えて開放感も演出できておすすめです。
 

水回りをまとめる

水回りを住宅のあちこちに設置すると配管が複雑になり、工事費用がかさんでしまいます。そのため、費用を抑えるために水回りを近い場所でまとめることが大切です。
 
水回りには、キッチンやトイレ、洗面所、お風呂などが該当します。水回りをまとめると費用を抑えられるだけではなく、家事をする際の動線もスムーズになり、日々の生活も快適になるでしょう。
 

坪単価9万5000円では40坪と72坪で約300万円差が出る

新築住宅を建てるために土地を用意しようと考えたとき、坪単価9万5000円で土地の購入費用だけを比較すると、40坪と72坪で約300万円の差が出ると分かりました。しかし、新築住宅を建てるのであれば土地の購入費用だけではなく、建築費用の確保も重要です。
 
そのため、コストを抑えて住宅を建てたい方は、建築費用を抑えるためのポイントを参考にするといいでしょう。また、土地は所有しているだけで固定資産税が発生します。物件を建てると軽減措置が適用されるため、土地を購入したらすぐに物件を建てられるよう計画を立てておくことをおすすめします。
 

出典

東京都主税局 固定資産税・都市計画税(土地・家屋)都税Q&A
東京都主税局 固定資産税・都市計画税(土地・家屋)税金の種類
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー