更新日: 2024.03.14 子育て

世帯年収「600万円」の共働き夫婦です。子どもが欲しいけど金銭的に不安……。子どもを育てるのにはいくらの年収があれば安心ですか?

世帯年収「600万円」の共働き夫婦です。子どもが欲しいけど金銭的に不安……。子どもを育てるのにはいくらの年収があれば安心ですか?
子育ては、多くの親たちが経済的な見通しに頭を悩ませることでしょう。大学生になるまで、段階的な出費が家計に与える影響を把握し、賢明な計画を立てておく必要があります。
 
この文章では、子育てに必要な費用と、それを支える世帯の平均年収について、特に、世帯年収600万円の共働き夫婦についてフォーカスします。
FINANCIAL FIELD編集部

執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)

ファイナンシャルプランナー

FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。

編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。

FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。

このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。

私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。

子育てにはいくらかかる?

子どもの育成にかかわる経済的な負担は、親にとって重要な課題です。公立校を選択しても、子ども一人が成人するまでに約2600万円が必要という試算もあるのです。この額は、生活費や学業に関連する支出を含んでいます。
 
具体的には、食事や服装、健康管理にかかる費用が生活費に計上され、学校での学習や課外活動に必要な費用が学業関連費に含まれます。このような大きな支出を考えると、保護者はなるべく早いうちに計画を立てて、子どもの将来に向けた金銭的な支援体制を整えることが必要といえるでしょう。
 
たとえば、小学校入学時には制服や文房具、学校行事への参加費用などが初期費用として必要となります。また、子どもが成長するにつれ、趣味や特技を伸ばすための習い事などへの出費は、ほぼ必須項目です。
 
中学、高校と進学するごとに、教材費や部活動にかかる経費は増えます。高校卒業後、大学進学を選択した場合には、授業料や生活費、場合によっては住居費も加わり、さらなる経済的な負担が親に求められる場合もあります。
 
保護者としては、月々の収支を見直し、無駄な出費を削減しながら、子どもの教育費用に充てられる貯蓄を計画的に行うことが一般的です。また、教育資金の準備の一環として、学資保険や投資信託など、さまざまな金融商品を活用するのもよい方法です。
 
親が早期から資金計画を立て実行に移すことで、将来を見据えたサポートを子どもに提供できるでしょう。
 

子育て世帯の平均年収:世帯年収600万円の共働きでは子育ては難しいのか?

日本の子育て世帯の経済状況についての「第5回(2018)子育て世帯全国調査」の結果を踏まえると、ふたり親世帯の平均年収は734万7000円となっており、これは共働き夫婦の典型的な収入モデルを示しています。
 
このデータから考えると、世帯年収600万円程度の共働き夫婦であれば、子育てに関連する経済的負担は、それほど不安に思う必要はありません。この収入があれば、子どもの教育費、日常の生活費、そして余暇活動など、子育てに必要なさまざまな費用に対応できるはずです。
 
また、政府からの児童手当や教育支援、医療費補助などの公的支援を受けることで、さらに経済的な余裕を持って子育てが可能になります。したがって、年収600万円の共働き夫婦は、金銭的な観点から見ても、それほど困難なく子育てを進められると考えていいでしょう。
 

世帯年収600万円あれば子育てに挑戦してみよう

子育ては、親にとって経済的な挑戦を伴う長期プロジェクトといえます。必要な支出は多岐にわたり、家庭の平均年収だけでは不十分な場合も少なくありません。そのため、子どもの誕生前から計画を立て、教育費用に備えることが重要です。
 
とはいえ、世帯年収600万円の共働き夫婦であれば、一般的にはそれほど金銭的な不安をかかえる必要はありません。ぜひ、子育てに挑戦してみましょう。
 

出典

労働政策研究・研修機構(JILPT) 「第5回(2018)子育て世帯全国調査」結果速報
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

【PR】子どもの教育費はいくらかかるの?かんたん30秒でシミュレーション

ライターさん募集