高校生になる長男の進学費用で400万円貯めました。これで大学まで準備万端ですよね？
配信日: 2024.04.06
本記事では、高校から大学卒業までにかかる一般的な費用を解説し、教育資金が足りない場合の対処法についても紹介します。高校から大学にかけての教育費について詳細を知りたい方は、ぜひ参考にしてみてください。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
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高校の入学から卒業までにかかる費用
高校に入学してから卒業するまでの費用を把握することで、高校でかかる平均的な費用が分かります。高校の資金計画を立てるうえで、平均的な費用を把握しておきましょう。本項では、高校の入学から卒業までにかかる費用について詳しく見ていきましょう。
入学費用
日本政策金融公庫の「令和3年度 教育費負担の実態調査結果」によると、高校の入学にかかる費用は35万円でした。詳細は、図表1のとおりです。
【図表1】
| 項目 | 費用 |
|---|---|
| 学校納付金 | 5万円 |
| 受験費用 | 15万8000円 |
| 入学しなかった学校への納付金 | 14万2000円 |
| 合計 | 35万円 |
※日本政策金融公庫の「令和3年度 教育費負担の実態調査結果」より筆者作成
前年の調査では36万5000円でしたが、1万5000円減少しています。
在学中の費用
同調査によると、令和3年度の高校在学中（1年間）にかかる費用は75万6000円でした。詳細は、図表2のとおりです。
【図表2】
| 項目 | 費用 |
|---|---|
| 学校教育費 | 59万円 |
| 家庭教育費 | 16万6000円 |
| 合計 | 75万6000円 |
※日本政策金融公庫の「令和3年度 教育費負担の実態調査結果」より筆者作成
在学中にかかる費用は、前年の調査では69万9000円でしたが、5万7000円増加しています。「学校教育費」には、授業料や通学費、教科書代などが含まれ、「家庭教育費」には塾や習い事の費用が含まれます。高校3年間でかかる在学費用は、約226万8000円です。
大学の入学から卒業までにかかる費用
大学の入学費用や在学中の費用は、一般的に高校よりも高額です。また、国公立大学と私立大学では費用が異なり、私立大学内でも文系と理系で費用に差がある傾向です。大学は在学期間が高校よりも長いため、大学費用に関しては早い段階で把握し、資金計画を立てておく必要があります。
本項では、大学の入学から卒業までにかかる費用について詳しく見ていきましょう。
入学費用
同調査によると、国公立大学と私立大学（文系・理系）の入学にかかる費用（学校納付金、受験費用、入学しなかった学校への納付金）は、図表3のとおりです。
【図表3】
| 大学 | 費用 |
|---|---|
| 国公立大学 | 67万2000円 |
| 私立大学文系 | 81万8000円 |
| 私立大学理系 | 88万8000円 |
※日本政策金融公庫の「令和3年度 教育費負担の実態調査結果」より筆者作成
国公立大学と私立大学で、21万6000円の差があります。入学費用には、受験費用、学校納付金、入学しなかった学校への納付金などが含まれています。
在学中の費用
同調査によると、大学の在学中（1年間）にかかる費用（学校教育費、家庭教育費）は、図表4のとおりです。
【図表4】
| 大学 | 年間の費用 | 4年間の費用 |
|---|---|---|
| 国公立大学 | 103万5000円 | 414万円 |
| 私立大学文系 | 152万円 | 608万円 |
| 私立大学理系 | 183万2000円 | 732万8000円 |
※日本政策金融公庫の「令和3年度 教育費負担の実態調査結果」より筆者作成
※「4年間の費用」は「年間の費用×4年間」で算出
4年間の費用は、国公立大学と私立大学理系で、318万8000円も差があります。
教育資金が足りない場合の対処法
高校〜大学までの教育資金が足りない場合の主な対処法は、以下のとおりです。
・奨学金を利用する
・教育ローンを利用する
・親族に援助してもらう
奨学金や教育ローンを利用すれば、入学費用や在学中の費用を借りられます。奨学金に関しては、要件を満たせば返済が不要な給付型もあります。また、親族に教育資金を贈与してもらうことも可能です。例えば、祖父母など直系尊属から教育資金の一括贈与を受ける場合は、最大1500万円まで非課税となります。
高校から大学まで400万円では足りない可能性大。具体的な資金計画を立てよう
教育資金は高額な傾向があるため、高校卒業後に大学に進学する場合、400万円の資金では足りない可能性が大きいです。教育費が不足する場合の対策として、奨学金や教育ローン、親族からの援助などが挙げられます。
教育費は人生の3大資金の一つであり、早めの準備が重要です。小中学生の場合でも今のうちに、高校以降の教育費用について計画を立てましょう。
出典
日本政策金融公庫 令和3年度 教育費負担の実態調査結果
国税庁 直系尊属から教育資金の一括贈与を受けた場合の非課税
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
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