更新日: 2024.06.06 その他暮らし

レンタカーで旅行中、急に「運転したい」と言い出した友人。受付時に申請していなくても問題ないですか?

レンタカーで旅行中、急に「運転したい」と言い出した友人。受付時に申請していなくても問題ないですか?
レンタカーを予約する際、予約する人が運転することが一般的ですが、同乗者の人が「運転したい」と言うこともあるでしょう。
 
このとき「免許を持っていれば問題ないかな」「レンタカー会社に言っていないけど大丈夫かな」といろいろな考えが浮かんでくるはずです。
 
そこでこの記事では、レンタカーで旅行中、友人が急に「運転したい」と言い出した場合、運転させても問題ないのかについて解説します。
FINANCIAL FIELD編集部

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レンタカーの運転は運転免許証があれば友人と交代しても問題ない?

レンタカーの運転を友人と交代しても問題ないかは、受付時にレンタカー会社に申請したかどうかで異なります。
 
多くのレンタカー会社の場合、予約者以外がレンタカーを運転することは問題ないとされていますが、出発手続きの際に、全員の運転免許証を提示することが条件とされています。
 
また、万が一運転予定の人が来店できない場合は、運転免許証のコピーを準備すればよいとしているケースもあるようです。ただし、中には全員の運転免許証が不要なレンタカー会社もあるため、規約をよく確認し、ルールに従うようにしましょう。
 

複数人でレンタカーを借りる際に注意すべきこと

レンタカー会社のルールを守ったうえであれば、友人と運転を交代するのは問題ないでしょう。ただ、いくつか注意しておかなければならない点があります。
 
本章では、複数人でレンタカーを借りる際に注意すべきことをご紹介します。
 

運転免許証のコピーが必要な場合は鮮明に写っているものを準備する

出発当日に運転予定の人が来店できない場合、運転免許証のコピーを準備することがあります。このとき、必ず運転免許証のコピーははっきり写っているものを準備しましょう。
 
もし受付の際に「顔がぼやけている」「必要事項が見えにくい」など不鮮明なコピーを提示してしまうと、運転者として受け付けてもらえない可能性があります。そのため、必ずきれいに印刷されたものを準備しましょう。
 

追加料金が発生する場合がある

まれにですが、契約者以外が運転する場合に追加料金が必要な場合があります。
 
例えば、あるレンタカー会社では追加運転者の申請に料金が必要なほか、ある年齢以下の場合は年齢による追加料金が必要なケースもあります。どの程度の金額が発生するのかは、レンタカー会社の料金体系やレンタルする車種などによって異なるため、一概にはいえないようです。
 
思わぬ出費を避けるためにも、運転者の追加に料金がかかるか否かを確認しておきましょう。
 

ペーパードライバーは運転を控えたほうがいい

長距離のドライブや慣れない道の運転は疲れてしまうため、何名かで交代しながら運転したいものです。ただ、何年も運転していないペーパードライバーの方が運転するのは、非常にリスクが高いといえるでしょう。
 
なぜなら、そもそもレンタカーは慣れない車に乗ることが多くなるほか、ペーパードライバーの方は運転の感覚を忘れてしまっている可能性も高く、事故を起こしてしまう可能性が高いためです。
 
運転を交代する人を決める際は、念のために運転頻度を確認しておくとよいでしょう。
 

事故が起きてしまった場合は正しい情報を報告する

万が一事故を起こしてしまった場合には、レンタカー会社に正しい情報を報告しましょう。
 
消費者庁によると、借受人または運転者がレンタカーを利用中に第三者に対して損害を与えたり、けがをさせたりしてしまった際には、借受人が負担しなくてはなりません。
 
このとき、借主本人が運転していた場合や事前に運転手を申告していた場合は、賠償責任に対して一定の補償制度を受けられます。しかし、事前に申請をしていなかった場合は補償の対象外になる可能性があります。
 
あるいは、運転していた友人がその事故で免停や免許取消になるケースもあるでしょう。友人にとってのペナルティが課される可能性はあるものの、後々別のトラブルに発展してしまう可能性もゼロではないため、うその報告はしてはいけません。
 
誰が、いつ起こしてしまったのか、事実をそのまま伝えましょう。
 

本人以外がレンタカーを運転する場合は事前の申し込みが必要なケースが多い

レンタカーの運転を友人と交代しても問題ないかは、一般的に受付時にレンタカー会社に申請したかどうかで異なります。そのため、長距離ドライブなどで運転を交代して1人の負担を減らしたいとお考えであれば、レンタカー会社の規約を確認し、必要な申請をしておきましょう。
 
また、必要に応じて運転免許証の鮮明なコピーを準備する、それぞれの運転頻度を確認するなど、注意すべきことについても確認し、実行することをおすすめします。
 

出典

消費者庁 貸渡約款 第7章 賠償及び補償(14ページ)
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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