銀行で口座開設したら「デジタル通帳」をすすめられました。紙の通帳に比べてメリットはあるのでしょうか？

配信日: 2024.07.09 更新日: 2025.09.26

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銀行で口座開設したら「デジタル通帳」をすすめられました。紙の通帳に比べてメリットはあるのでしょうか？

大手銀行を中心に、紙通帳からデジタル通帳へ移行する動きが出てきています。紙通帳を新規発行する場合は、手数料がかかることも。口座開設の際にデジタル通帳をすすめられると、紙通帳と比べてどういったメリットがあるのか疑問に思う方もいるでしょう。

そこで今回は、デジタル通帳のコスト面およびそのほかのメリットについて調べてみました。デジタル通帳を利用する際の注意点についてもご紹介しますので、参考にしてみてください。

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部 ▼

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1 デジタル通帳にはコスト面のメリットが！紙通帳の新規発行は手数料がかかる
2 デジタル通帳に切り替えるとコスト面以外にもメリットがある
3 デジタル通帳を利用する際の注意点
4 デジタル通帳は手数料なし！さまざまな銀行取引をネット上で気軽にできるメリットあり

デジタル通帳にはコスト面のメリットが！紙通帳の新規発行は手数料がかかる

大手銀行を中心に、紙通帳を新たに発行する際には「発行手数料」「年間手数料」がかかるようになりました。

しかし、デジタル通帳を利用する場合は、手数料はかかりません。つまり、デジタル通帳にはコスト面でのメリットがあることが分かります。紙通帳の手数料は銀行によって異なりますが、大手3社を比較してみると以下の通りです。

【A銀行】

・紙通帳利用手数料：年間550円（税込み）
・対象口座：口座開設日が2022年4月1日以降（毎年1月31日時点で18歳未満および70歳以上は対象外）

【B銀行】

・紙通帳利用手数料：年間550円（税込み）
・対象口座：口座開設日が2021年4月1日以降（18歳未満および75歳以上は対象外）

【C銀行】

・紙通帳発行手数料：通帳発行・繰越ごとに1冊1100円（税込み）
・対象口座：口座開設日が2021年1月18日以降（通帳発行・繰越時70歳以上は対象外）

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更新日:2025.12.05

デジタル通帳に切り替えるとコスト面以外にもメリットがある

紙通帳からデジタル通帳へ切り替えることには、コスト面以外にも以下のようなメリットがあります。

・ネット上で銀行取引ができるようになる

デジタル通帳に切り替えると、インターネットバンキングを利用することになります。残高・取引明細の確認を始め、各種振り込みや税金・公共料金の支払いなど、さまざまな銀行サービスをネット上で利用できるようになり便利です。ATMや銀行へ足を運ぶ時間も節約できます。

・盗難や紛失の心配がなくなる

紙通帳の場合、保管方法によっては盗難や紛失のリスクがあります。デジタル通帳であれば、保管場所に頭を悩ませる必要はありません。また、デジタル通帳であれば長期間の照会ができ、データのダウンロードやプリントアウトが可能な場合もあります。

・ペーパーレスで環境にやさしい

デジタル通帳に切り替えることで紙資源の消費を減らせ、地球環境への配慮につながります。ある銀行では、紙通帳の発行が年間400万冊にもおよび、積み上げると富士山2個分を超えるとのことです。

デジタル通帳を利用する際の注意点

デジタル通帳に切り替える際は、以下の点に注意が必要です。

・IDやパスワードの管理が必要

デジタル通帳に切り替えるということは、インターネットバンキングを利用することになり、銀行サービスを利用する際はIDやパスワードの入力が必要です。パスワードを忘れないための対策や「書き留めたまま放置しない」「第三者に教えない」などパスワードの盗難対策を行わなければなりません。

・閲覧期間が過ぎると取引履歴が確認できなくなる

紙通帳の場合、紛失しない限り取引履歴は確認できますが、デジタル通帳の場合は銀行によって閲覧期間が定められている点に注意が必要です。「数十年前の古い記録を保存したい」「大量の記録を保存したい」といった場合は、閲覧期間を確認して、一定の期間で記録をダウンロードするなどの対策が求められるでしょう。

デジタル通帳は手数料なし！さまざまな銀行取引をネット上で気軽にできるメリットあり

紙通帳からデジタル通帳に切り替えることで、紙通帳利用手数料を節約できます。コスト面だけでなく、銀行のさまざまなサービスを、スマホやパソコンを使ってネット上で行えるようになるメリットもあります。紙資源の消費を減らすことにもなり、地球環境にやさしいことも特徴です。

デジタル通帳に切り替えるということは、インターネットバンキングを利用することになるため、IDやパスワードの管理に注意が必要です。また、銀行によって取引履歴の閲覧期間が設けられているケースがあるため、古い記録が必要な場合はダウンロードやプリントアウトをしておくなどの対策を考えておくようにしましょう。

執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー