更新日: 2024.07.09 その他暮らし

「080」から始まる電話に出たら大手電力会社からの自動アンケートでした。怪しかったのですぐ切ったけど恐いです…。後で何かあるのでしょうか?

「080」から始まる電話に出たら大手電力会社からの自動アンケートでした。怪しかったのですぐ切ったけど恐いです…。後で何かあるのでしょうか?
「080」から始まる電話番号のなかに、うっかり出てしまうと危険な電話があるようです。本記事では、「080」から始まる、かかってくる覚えのない電話の正体や対処法について解説します。また、自動アンケートの安全性や個人情報の保護について、詐欺電話の見分け方と今後の対策についても解説します。
FINANCIAL FIELD編集部

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080から始まる番号の見分け方と対処法とは?

「080」から始まる番号に出て自動アンケートにつながった場合、不審に思って切ってしまっても不思議ではありません。なぜ覚えのない電話に出てしまうのかといえば、「080」は個人の携帯電話番号に割り当てられていますが、「0120」と同じフリーダイヤルで、「080」によく似た番号の「0800」が存在するからです。
 
「0800」は着信課金サービスと呼ばれ、発信者側には通話料金がかからないサービスです。主に企業が契約して使用する番号で通話料も負担しています。
 
企業が着信課金サービスを使用する理由には、コールセンターやカスタマーセンターなどオペレーターとつながるまでに時間を要することが多いためです。待ち時間が発生しても通話料金がかからない番号を使用することで、お問い合わせが解決するまでサポートができるなど、企業と顧客の信頼関係を保つことができます。
 
ちなみに「0800」は大手企業のカスタマーセンターなどで利用されています。そのため、企業の商品に関する営業や勧誘などの電話がかかってくることもあります。また、着信があったので折り返すと、インターネット回線の工事日の確認電話だったケースもあるようです。
 
「0120」と比べるとまだ知名度が低い番号ですが、今後フリーダイヤルの枯渇問題解消に役に立つとされています。
 

自動アンケートは安全なのか?

自動音声ガイダンスによるアンケートは、実在企業や行政を装った悪質な電話の場合があるため注意しましょう。例えば、行政が行っている電話調査のように装い、自動音声アンケートによって個人情報を聞きだすといった「かたり調査」の事例があります。
 
相手に個人情報を与えてしまうと、特殊詐欺や強盗などの犯罪被害につながってしまう危険性があります。企業が自動アンケートを利用して電話で個人的な情報を聞くことはありません。自動音声につながる電話や不審な電話には答えないようにしましょう。
 

詐欺電話を避けるには

では、どのようにして詐欺電話だと見分ければよいのでしょうか。詐欺電話は、かかってきてすぐ見分けるのは難しいときもあります。ただし、事前に対策を講じることで詐欺の被害を防ぐことができます。
 
必要な電話にしか出ないようにするのであれば、自分の電話帳に必要な電話番号を事前に登録しておくとよいでしょう。留守番電話や迷惑電話ブロックなどの対策は、携帯電話のプラン登録で設定が可能です。電話番号を見て不審に思った場合は、留守番電話のメッセージを確認してからかけなおす方法もおすすめです。
 

今後の対策

不審な電話の被害に遭わないようにするためには、携帯会社のプランや設定を利用する以外に、日頃の防犯対策を意識することが大切です。対策の例は以下のとおりです。

●不審な電話に出ない
●電話をかけなおさない
●危険な電話や不審に思ったら相談窓口に連絡する
●インターネット検索などで事前に調べてからかけなおす

電話番号を見ても思い当たらない場合は、不審に思った電話番号には出たり自分からかけなおしたりしないほうが安全です。大手企業のフリーダイヤルであれば、インターネット検索で調べることが可能な場合も多く、安全性が確認できた場合は自分からかけなおしても問題ありません。
 
万が一、危険な電話に出て個人情報などを誤って伝えてしまった場合は、警察相談専用電話や消費者ホットライン、お客様サービスセンターなどの相談窓口に連絡し、今後の対応について相談しましょう。
 

見覚えのない怪しい電話に注意しましょう

登録していない番号やフリーダイヤルから電話がきた場合でも、すべてが怪しい電話とは限らないので、落ち着いて対応することが大切です。また、かかってきたアンケートなどの電話には、そもそも個人情報を伝える必要はないと覚えておいてもよいでしょう。
 
まずは、可能な限り安全な電話番号なのかを確認しましょう。不用意に電話に出てしまって通話中に不安を感じた場合は、すぐに電話を切ってください。電話を切った後に不安が残っている場合は、行政や企業の相談窓口の利用をおすすめします。
 

出典

独立行政法人国民生活センター 消費者トラブル解説集 行政機関からアンケート調査の電話がかかってきた
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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