更新日: 2024.09.25 その他暮らし
近所のスーパーで「電子レシート」を導入! 使い方や電子化されるメリットとは?
この記事では、電子レシートの仕組みや店舗での使い方、電子化のメリットなどを解説します。ぜひ参考にしてください。
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)
ファイナンシャルプランナー
FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。
編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。
FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。
このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。
私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。
電子レシートとは
電子レシートとは、その名の通り従来紙で発行されていたレシートが電子化されたものです。会計時に、スマートフォンの専用アプリなどを通じてレシートを発行・受理できる仕組みで、経済産業省が支援するキャッシュレス化施策の1つです。
紙レシートと同様に、購入した商品や金額、購入日時、店舗などのデータが記載されており、利用者はスマートフォンで確認することができます。電子レシートを活用することで、レシートの管理がしやすくなり、日々の買い物がより快適になると考えられています。
電子レシートが導入されたスーパーでの使い方
あるスーパーにおける、電子レシートの利用方法やデータの確認方法をご紹介します。ただし、ご利用のスーパーによって使い方は異なる場合があるため、あくまで一例として参考にしてください。
1・専用アプリをダウンロードし、会員登録する
2・支払い時に会員コードを提示する
3・お支払い完了後、電子レシートが発行される
1・アプリの「お買い物履歴」から確認したい履歴を選択
2・電子レシートが表示される
電子レシートは紙のレシートと同様に、返品や領収書発行にも対応しているようです。
また、スーパーによっては、普及に向けて「電子レシートご利用キャンペーン」などを行っているケースもあるため、この機会に活用してみるとよいでしょう。詳しい内容は、お近くのスーパーのホームページなどでご確認ください。
電子レシート導入のメリット
電子レシートを導入することで、消費者と事業者の双方にメリットがあります。それぞれのメリットを正しく理解したうえで活用しましょう。
消費者においての電子レシートのメリット
消費者における電子レシートのメリットは、おもに以下の通りです。
・レシートを紛失するリスクを減らせる
・財布にレシートがたまらない
・レシートの内容を確認したいときに手軽に確認できる
レシートが電子データとしてアプリ内に保存されるため、手軽にペーパーレス化を実現できると考えられています。結果として、返品時にレシートをなくす・インクがかすれて読みにくくなるなどのトラブルも防げる可能性があります。
事業者においての電子レシートのメリット
事業者における電子レシートのメリットは、おもに以下の通りです。
・紙代やレシート代などのコストを削減できる
・紙レシート以上に広告効果を高められる
・蓄積した顧客データをマーケティングに活用できる
紙レシートにかかっていた費用を削減でき、レシートロールの交換頻度も減るため、費用と労力の両面でコスト削減につながると考えられています。また、蓄積されたデータを分析することで、消費者の購買履歴をより詳しく把握できるため、売り上げ向上につながる可能性もあるでしょう。
電子レシートは一般的に店舗の専用アプリにて使用でき、消費者・事業者の双方にとってメリットがある
電子レシートは一般的に、支払い時にスマートフォンの専用アプリを提示することで利用できます。電子レシートを活用することで、消費者はレシートの紛失を防げる、事業者はコストを削減できるなど、双方にとってメリットがあるようです。
電子レシートは今後さらに普及していくと予想されるため、あらかじめ利用方法やシステムを十分に理解し、ぜひ活用してみてください。
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー