スマホ料金に1万円は高い！？スマホの費用見直し

最近はほとんどの人が持っているスマートフォン。
 
今はまだ、大手キャリアと言われるNTTドコモやソフトバンク、またはauの店舗で契約されている方が多いかと思います。
 
政府が2015年頃からスマートフォンの通信料を下げるべく、通信料とスマートフォン本体の購入価格の明確化や、SIMロックの解除に応じることを義務化しました。なぜ、政府がスマートフォンの通信料を問題視するのか？ それは、スマートフォンの支出が家計支出に大きな影響を与えているからです。
 
政府統計2018年度によりますと、全国の総世帯数平均で1万円を超えています。この金額は、生活インフラである水道やガス、電気代等の金額を上回っているのではないでしょうか？
 
そこで今回は、スマートフォンの費用見直しをテーマにしたいと思います。
 

オプションの見直し

最初にスマートフォン契約をした際に、「1ヶ月は無料なので、つけておきます」と言われて入ったオプションはないでしょうか？
 
1契約ごとに月々500円程度の負担ですが、この契約が2契約ある場合は月々1000円プラス、3契約ある場合は月々1500円プラスとなります。使用していないオプションはできるだけ早く解約の手続きをしましょう。
 
月で考えるとあまり負担はないかもしれませんが、1年に換算すれば1契約で6000円、2契約で1万2000円、3契約で1万8000円となります。ちょっと贅沢な外食ができるくらいの金額になります。ぜひ一度契約を見直してみてください。
 

通信料の見直し

スマートフォンのもっと大きなコストダウンは、通信料の見直しです。選択肢は大きく分けて2つあります。ひとつは、スーパーや家電量販店で格安スマホの契約に変更する方法。もうひとつは、スマートフォンを自分で手配し、通信に必要なSIMを自分で契約する方法です。
 
今回は、より大きなメリットがある後者の方法にスポットを当ててみたいと思います。
 
スマートフォンの大手キャリア（NTTドコモ、ソフトバンク、au）では、手厚いサポートを受けられると言われますが、自分でスマートフォンを購入し、SIM契約を行う際は、すべて自分で手配する必要があります。この「すべてを自分で手配しなくてはいけない」という点で、一般の消費者にはハードルが高いのではないでしょうか。しかし、その高いハードルを越えた先に、大きなコストダウンがあるのです。
 
スマートフォンの支出額は、全国の総世帯数平均で1万円を超えています。大手キャリアと契約する場合、特典を付与されて2年間契約する場合が多いかと思います。月1万円×24回で、2年間の支払いは約24万円ということになります。この24万円には、スマートフォン本体と分割払いにかかる費用、通信料が含まれています。
 
では、それに対して、スマートフォンを自分で手配し、SIMを契約した場合はどうなるのでしょうか。
 
まず、スマートフォンの手配ですが、すでに大手キャリアの2年契約を終了していて、SIM解除することができるものならば、保有しているスマートフォンをそのまま利用することができます。
 
しかし、現在保有しているスマートフォンがない場合、または現在保有しているスマートフォンではない別のスマートフォンを利用したい場合は、自分でスマートフォンを購入することになります。その際には、ネットなどでSIMが入っていない（SIMロック解除済み）スマートフォンを購入する必要があります。
 
その時にお勧めしたいのが、1機種前または2機種前のモデルを購入することです。最新モデルは売り出し価格が高く、割引もあまりないため、負担が大きくなります。それに対して、1機種前または2機種前のものは、すでに最新モデルがあるために割引率が大きく、負担が軽減されます。
 
最新モデルでは8～10万円するものが、1機種前または2機種前のものは2～5万円で購入できたりします。
 
MVNO（仮想移動体通信事業者）でSIMの申し込みをした場合の通信料は、1ヶ月1000円くらいからあります。
 
スマートフォン本体を3万円で購入し、SIM契約を自分で行った場合の2年間の費用を計算すると、3万円＋（1000円×24ヶ月）＝5万4000円となります。大手キャリア2年間の契約支払額24万円と比較して、19万円弱の差額が出てきます。いかにコストダウンできるか、お分かりいただけたでしょうか？
 
MVNOは大手キャリアから通信回線を借りているため、時間帯によっては通信速度が遅くなると言われることがあります。
 
SIMの申し込みをして1ヶ月はお試しができたりします。そこで、今使用しているスマートフォンのSIMロック解除をしてもらったうえで、新しく申し込みをしたSIMを使ってみてはいかがでしょうか。
1ヶ月あれば、大手キャリアとの契約継続や他のMVNOへの乗り換え、Wi-Fi利用などの対策を検討できるのではないでしょうか。
 
執筆者：高畑智子（たかばたけ ともこ）
1級ファイナンシャル・プランニング技能士、ＣＦＰ認定者