更新日: 2019.06.13 その他暮らし
大学受験、3つの入試形態をおさらい!それぞれの特徴と合格時の納付金額とは
入試形態には、AO入試、推薦入試、一般入試があります。大学の一般入試の場合、入学手続き時納付金の支払時期は高校3年生(卒業年次)の2月~3月頃ですが、AO入試や推薦入試の場合は9月~12月頃となります。
執筆者:新美昌也(にいみ まさや)
ファイナンシャル・プランナー。
ライフプラン・キャッシュフロー分析に基づいた家計相談を得意とする。法人営業をしていた経験から経営者からの相談が多い。教育資金、住宅購入、年金、資産運用、保険、離婚のお金などをテーマとしたセミナーや個別相談も多数実施している。教育資金をテーマにした講演は延べ800校以上の高校で実施。
また、保険や介護のお金に詳しいファイナンシャル・プランナーとしてテレビや新聞、雑誌の取材にも多数協力している。共著に「これで安心!入院・介護のお金」(技術評論社)がある。
http://fp-trc.com/
AO入試
AO入試は、「知識・技能」よりも、受験生の意欲や適性、個性・能力など「入学後の可能性を評価」する入試形態です。学校長等の推薦は基本的に不要です。アドミッションポリシー(大学が、求める学生像を提示したもの)に合致するかどうかが大きな選考ポイントになります。
選考方法は、「論文重視タイプ」「自己推薦タイプ」「対話重視・予備面談タイプ」などさまざまです。
手続きの流れは、エントリー → 予備面談 → 出願許可 → 出願(8月1日以降)となります。合格の時期は9月以降となります。ただし、学校ごとに異なり時期の特定ができません。
このように、AO入試は、合格が早く決まりますが、それ以降の高校生活に張りと活気がなくなる(学習意欲の低下)という問題点が指摘されています。
ほとんどのAO入試が専願制です。専願制の場合は合格したら必ずその学校に進学するということが前提です。また、エントリーシートを提出した後は、結果が出るまで、他校への受験活動はできなくなります。合格後の辞退も原則認められません。
推薦入試
推薦入試には大きく、指定校推薦と公募推薦があります。
指定校推薦は、大学が指定する高校に限って出願できる入試形態です。推薦人数枠があり、1名というのも少なくありません。高校内での競争ということになります。
正当な理由がなく早退や遅刻が多いと推薦してもらえないことがあります。高校との信頼関係で成り立っていますので、合格の辞退は基本的にできません。入学後の成績の追跡調査もあります。
一般入試に比べ試験のハードルが低く、人気が高い入試形態ですが、「入学できればどこでも良い」など安易に妥協して受験しないことが大切です。
公募推薦は、大学が定めた出願条件を満たしていれば誰でも出願できる入試形態です。試験内容は、かなり難しい口頭試問を課すところや、単に面接のみのところまで、大学により試験内容が大きく異なります。早目に対策を立てることが大切です。
推薦入試の基本は、専願です。公募推薦では、他大学との併願を認める大学もあります。なお、推薦入試は、AO入試と違い、学校長の推薦が必要です。出願は1月1日以降、入試は11月以降、合格・入学手続きは、11月~1月中旬頃です。
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一般入試
一般入試では学科試験が課されます。私大では3教科受験が主流です。文科系学部では、国語、英語、選択科目(地歴・公民・数学から1科目)の3教科、理科系学部では、数学、理科、英語の3教科が主流です。
その他、2教科入試、1教科入試、得意科目重視型入試、全学部統一入試、試験日自由選択制入試など入試方法が多様化しており、受験の機会が増えています。
その分、受験料(1大学1学科あたり3~3.5万円)の総額が多くなる可能性があります。20万円以上支払うケースもあり、受験校を効果的に絞り込むことも大切です。
AO入試・推薦入試と違い、複数の学校を受験(併願)できる利点があります。ただし、受験の倍率はAO入試・推薦入試よりぐっと高くなります。出願は12月中旬~3月下旬、入試は1月下旬~3月下旬、合格・入学手続きは2月上旬~3月下旬頃です。
一般入試では併願が可能なため、第一志望校の合格発表前に、すでに合格している第二志望校の入学手続き時納付金の支払時期が締め切られているというケースがあります。
この場合、第二志望校に入学手続き時納付金を支払うという事態が起こり得ます。無駄な学費の納入を回避するために受験計画を綿密に立てる必要があります。
まとめ
AO入試・推薦入試は高校3年生(卒業年次)の秋には合格が決まり、入学手続き時納付金として、私大文科系は70万円程度、理科系は100万円程度必要になります。
合格発表後1~2週間以内が納付期限という私大が多いので、資金の準備ができているか確認しましょう。不足分は、奨学金が利用できないので、教育ローンなどで賄う必要があります。また、AO入試・推薦入試は基本的に専願制なので、よく考えて受験しましょう。
執筆者:新美昌也(にいみ まさや)
ファイナンシャル・プランナー