更新日: 2022.05.17 住宅ローン

住宅ローンの頭金はいくら用意すればいい？多ければいいわけではない？

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住宅ローンを借りる際、頭金を用意する人は多いでしょう。しかし、頭金はいくら用意すべきか目安が分からないとお悩みの人もいます。また、頭金は多く用意すると得になるメリットがあれば、デメリットもある点には注意しなくてはなりません。

本記事では、住宅ローンの頭金についての基礎知識や用意すべき金額の目安について解説しました。ぜひ、参考にして住宅ローンの頭金の準備に役立ててください。

執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるどへんしゅうぶ）

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1 住宅ローンの頭金
2 住宅ローンの頭金は多ければよいわけではない
3 自分の生活に合った、無理のない範囲で

住宅ローンの頭金

　
住宅ローンの頭金は、住宅ローンを借りる際に必要なものです。しかし、そもそも頭金とは何か、頭金はいくら用意すべきか基本的な知識や目安が分からない人も多くいます。ここではまず、住宅ローンの頭金についての基礎情報や頭金として用意する金額の目安について解説します。頭金の基本的な情報を知り、お金を用意する際に役立てましょう。

住宅ローンの頭金とは

　
住宅ローンの頭金とは、住宅を購入する代金の一部として最初に支払う費用のことで、住宅購入価格から住宅ローンの借入額を引いた残りの金額を指します。つまり、住宅ローン以外に用意しなくてはならないお金で、手持ちの現金で支払うものです。

なお頭金を支払う時期は、家の売買契約をしてから引き渡しまでの間であるケースが多いです。頭金を多く支払うと、総返済額や利息額が少なくなり、返済期間が短くなるなどのメリットがあります。

住宅ローンの頭金の目安

　
住宅ローンを借りる際、用意すべき頭金の目安は20％とされています。例えば5000万円の住宅であれば、1000万円が頭金の目安です。

しかし、もし頭金が20%に満たない場合でもローン返済が可能であると判断されれば、頭金が少ない、またはゼロでも住宅の購入が可能なケースもあります。ただ、頭金がない、もしくは10%を切るような少額の場合は、住宅ローン借入額や返済利息などが増えます。

後々の負担を踏まえると、頭金は20%を目安に用意したほうがリスクは少ないと考えられるでしょう。

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※ただし、審査の結果金利プランが保証付金利プランとなる場合、ミックスはご利用いただけません。

住宅ローンの頭金は多ければよいわけではない

　
住宅ローンの頭金が多ければ、その分毎月の返済額を抑えられる・短期間で完済できるなどのメリットがあります。そのため、頭金の金額を増やしたいと考える人も多くいます。

しかし、頭金の割合を増やしたい人は、事前にデメリットについても知っておかなくてはなりません。以下では、頭金を多く用意するのはメリットばかりではない点について説明します。

頭金の準備に時間を取られる

　
多くの頭金を用意しようとすると、時間がかかってしまうケースが考えられます。自身の手持ちの現金以外に、親に援助を依頼するケースもあるでしょう。費用の工面に時間がかかり、住宅の購入が遅れる可能性があります。

住宅の追加費用が発生する恐れがある

　
住宅の建築の追加費用や引っ越し費用など、家の購入には多額のお金が発生します。そのほかに諸費用として多くのお金が必要になるケースもあるでしょう。手持ちのお金の多くを頭金に回してしまうと、追加の費用に対応できなくなる可能性があります。

臨時出費が発生する恐れがある

　
預金があるからといって頭金につぎ込んでしまうと、いざというときの生活費などの出費に対応できなくなります。

住宅にかかる費用のみならず、けがや病気といった不測の事態なども考えられます。けがや病気で治療費や入院費がかかったり休職したりした際、手持ちのお金でまかなわなくてはなりません。臨時の出費に耐えられるよう、預金があるからといって頭金に使いすぎるのは控えましょう。

自分の生活に合った、無理のない範囲で

　
住宅ローンの頭金が多いメリットはあるものの、自身の預金額を減らしすぎてしまうと今後の生活が成り立たなくなる可能性があります。しかし、頭金が少なすぎてしまうと借入額や返済利息の負担が増える点には注意が必要です。そこで、生活に必要な預金を残しつつ、20%を目安に頭金の額を決めるとよいでしょう。

しかし、住宅ローンは頭金よりも購入後の生活や将来のライフプランとのバランスを考えて返済計画を立てることが重要です。

多くの金融機関では、住宅ローンのシミュレーションサイトが用意されていますので、利用してみるのもよいでしょう。

住宅購入は人生最大の買い物といってもよいかもしれません。悔いのない買い物をするためにも、自分の生活に合った、無理のない範囲で頭金の金額や返済計画を考えていくようにしましょう。

執筆者：FINANCIAL FIELD編集部