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更新日: 2021.11.10 老後

住宅ローンと教育費で毎月かつかつ…老後資金はどうやって貯めればいいの?

住宅ローンと教育費で毎月かつかつ…老後資金はどうやって貯めればいいの?
老後資金について「住宅ローンや教育費などもあるのに老後資金はどうやって貯めるのか知りたい」「老後資金を賢く貯める方法について教えてほしい」など、疑問や不安がある方は多いのではないでしょうか。年金以外の老後資金を用意することで、余裕のある老後生活を送れるようになります。
 
ここでは、老後資金を貯める方法について解説します。
 
 
FINANCIAL FIELD編集部

日々の生活における、お金にまつわる消費者の疑問や不安に対する解決策や知識、金融業界の最新トレンドを、解りやすく毎日配信しております。お金に関するコンシェルジュを目指し、快適で、より良い生活のアイディアを提供します。

新井智美

監修:

監修:新井智美(あらい ともみ)

CFP(R)認定者、一級ファイナンシャルプラン二ング技能士(資産運用)
DC(確定拠出年金)プランナー、住宅ローンアドバイザー、証券外務員

CFP(R)認定者、一級ファイナンシャルプラン二ング技能士(資産運用)
DC(確定拠出年金)プランナー、住宅ローンアドバイザー、証券外務員

聞くのは耳ではなく心です。
あなたの潜在意識を読み取り、問題解決へと導きます。
https://marron-financial.com

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新井智美

執筆者:

監修:新井智美(あらい ともみ)

CFP(R)認定者、一級ファイナンシャルプラン二ング技能士(資産運用)
DC(確定拠出年金)プランナー、住宅ローンアドバイザー、証券外務員

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年金だけでは足りない老後資金

総務省統計局「家計調査報告(家計収支編)2020年(令和2年)平均結果の概要」によると、65歳以上の「単身無職世帯(高齢単身無職世帯)」と「夫婦のみの無職世帯(夫婦高齢者無職世帯」の家計収支は図表1のとおりです。
 
図表1

1ヵ月の家計収支 65歳以上
単身無職世帯
65歳以上
夫婦のみの無職世帯
可処分所得
(実収入)
12万5423円
(13万6964円)
22万5501円
(25万6660円)
実収入に対する
年金収入額と割合
12万1942円(89.0%) 21万9976円(85.7%)
消費支出 13万3146円 22万4390円
▲7723円 1111円

※「65歳以上の無職世帯の家計収支(二人以上の世帯・単身世帯)」より
 
高齢単身無職世帯の1ヶ月収支は、7723円の赤字です。夫婦高齢者無職世帯は黒字ではありますが、プラス分は1111円なのでいつ赤字になってもおかしくありません。
 
図表1は平均となりますので、1ヶ月の収支にもっと余裕がある世帯もあれば、さらに厳しい世帯もあるでしょう。
 
余裕のある老後生活を送るには、年金とは別に老後資金を用意しておく必要があります。
 

老後資金を貯める方法

老後資金を貯める方法には、支出の見直しや先取り貯蓄、iDeCoやNISAなどがあります。支出の見直しをすれば、貯蓄や投資に使えるお金が増え、先取り貯蓄をすると確実に蓄えを増やせます。iDeCoやNISAを利用すると、税制上のメリットを受けながら老後資金を準備することが可能です。
 
ここでは、老後資金を貯める方法について見ていきましょう。

 

支出を見直し家計を改善する

老後資金を貯めるために、支出を見直し家計を改善しましょう。家計簿アプリを使えば、毎月の支出を簡単に把握できます。支出を把握したら、見直しを行いましょう。支出の削減方法には、次のようなものがあります。
 

・格安SIMにする
・生命保険や医療保険、自動車保険を見直す
・利用していない月額サービスを解約する

 
支出を削減できれば、貯蓄や投資に使えるお金を増やせます。

 

先取り貯蓄をする

老後資金を貯めるために先取り貯蓄を習慣化しましょう。先取り貯蓄とは「給料の手取りの2割」「月3万円」など、決めた一定額を先に貯蓄に充て、残った金額で生活費をやりくりする方法です。残ったお金を貯蓄するのではなく、先に貯蓄分を確保するのがポイントです。先取り貯蓄により、確実に老後資金を蓄えられます。

 

iDeCoを活用する

iDeCoは個人型確定拠出年金で、自分で掛け金を拠出して、選んだ商品で運用をしていく私的年金制度です。運用資産は、60歳以降に引き出すことができます。毎月の掛け金は全額所得控除の対象となるため、税金が軽減されます。
 
また、運用益も非課税です。iDeCoは受取方法を年金か一時金、もしくはその併用のいずれかで選択できますが、年金の場合は公的年金等控除、一時金の場合は退職所得控除の対象になります。このように、iDeCoなら税制上のメリットを受けながら資産運用ができ、老後資金を作ることが可能です。

 

一般NISA・つみたてNISAを利用する

一般NISAは、年間120万円まで最長5年間非課税になります。つみたてNISAであれば、年間40万円まで最長20年間は非課税です。通常は利益に対して20.315%の税金がかかりますが、一般NISAやつみたてNISAを利用することで、非課税で運用が可能です。税金がかからないので、より効率的に資産運用ができます。

 

計画を立て早めに行動することが大切

余裕のある老後生活を送るには、年金以外に十分な老後資金を用意する必要があります。
 
家計の見直しや先取り貯蓄、iDeCo、NISAなど、どの方法も手軽に始められるものばかりです。住宅ローンや教育費などの負担が大きい家庭も多いかもしれませんが、老後資金の準備は少しでも早く始めることが大切です。
 
早速、家計の見直しや先取り貯蓄の計画、iDeCoやNISAの口座開設を行いましょう。

 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
 
監修:新井智美
CFP(R)認定者、一級ファイナンシャルプラン二ング技能士(資産運用)
DC(確定拠出年金)プランナー、住宅ローンアドバイザー、証券外務員
 

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