更新日: 2022.02.01 老後

50代独身女性ですが老後資金はいつから準備するべきですか?

執筆者 : 柘植輝

50代独身女性ですが老後資金はいつから準備するべきですか?
老後が見えてきた独身女性の方にとって、老後資金は将来における懸念事項のうちの大きな一つといっても過言でないでしょう。特に50代に突入して、いやが応でも老後について考え出す年齢になると、老後資金の準備の悩みや不安はより大きくなることでしょう。
 
50代独身女性の老後資金はいつから準備を始めるべきなのでしょうか。そんな悩みにお答えします。
 
柘植輝

執筆者:柘植輝(つげ ひかる)

行政書士
 
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2級ファイナンシャルプランナー
大学在学中から行政書士、2級FP技能士、宅建士の資格を活かして活動を始める。
現在では行政書士・ファイナンシャルプランナーとして活躍する傍ら、フリーライターとして精力的に活動中。広範な知識をもとに市民法務から企業法務まで幅広く手掛ける。

老後資金の準備は今すぐにでも

早速結論から述べていきます。50代独身女性の方、老後資金について頭をよぎったのであれば、今すぐにでも準備を開始してください。基本的に老後資金への準備は早ければ早いほど有利だからです。
 
ただ、50代であってもそれが前半であるのか後半であるのか、それによって行うべき準備の内容は異なります。
 

50代前半から始める場合

50代前半から老後資金準備を開始する場合、まだ比較的時間はあります。年金の支給が始まる65歳までは、長期ではなくとも中期的な時間があり、時間を味方にしての老後資金の形成がギリギリ可能であるからです。
 
正社員などで収入が安定している場合は、生活に支障のない範囲で収支を見直してできるだけ余剰資金を生み出し、それを元手につみたてNISAやiDeCoで資産運用をして老後資金を準備する方法がおすすめです。
 
もし、貯金があるならば、最低限必要な生活資金の半年から2年分程度を残し、それらを毎月一定額ずつ、つみたてNISAやiDeCoで資産形成するのがよいでしょう。
 
逆に有期雇用の派遣社員やアルバイトなどで雇用が安定していないという場合、資産運用をつみたてNISAへの配分1に対し、貯蓄への配分を2とするなど堅実に貯蓄の比率を高めにしてリスクを軽減する必要があります。
 
なお、つみたてNISAは年間40万円まで、iDeCoには職業などにより毎月1万2000円から6万8000円までと拠出額には上限があります。もしも余裕があり、それ以上に老後資金を準備したい場合は、投資信託を購入するのもおすすめです。
 
ただし、資産運用には景気変動などの影響によって元本割れの恐れもあるため、50代から始める場合はFPなどと相談し、十分に実施内容のリスクとリターンを知って実行するべきです。
 

50代後半の場合

50代後半であっても基本的には50代前半とやることは変わりません。つみたてNISAなどを中心に資産運用で備えていきます。
 
ただ、50代後半から老後資金を準備する場合、時間を十分に取ることが難しいため、50代前半から始める場合よりも収支の見直しを重点的に行い、資産運用と貯金といったように、老後資金の準備に回す資金をできるだけ多く確保するようにしてください。
 
加えてiDeCoやつみたてNISAなどにおける資産運用においては、運用方針を堅実なものとし、リスクを取り過ぎないようにすることも重要です。
 
具体的には、最近流行の米国株一択の投資を避け、全世界分散型商品を中心に、3割程度から4割程度は値動きの少ない債券や有事に強い金などにするなどです。
 
老後までの時間がそう長くないからと、利益を狙って積極的な運用をしすぎてしまうと、株価の暴落などに巻き込まれ、いざ老後資金が必要となったときに資産が目減りしている可能性もあります。
 
特に50代後半から老後資金を準備する場合は、預金の比率を高めにしておくことが大切です。資産が元本以下に目減りしている状態で、老後資金として積み上げてきた資産の取り崩しをおこなうことは大きなマイナスです。
 
老後資金が必要なとき、景気動向が悪く資産が減少していても、資産が元本と同水準に回復するまで待てる程度の貯蓄として、年金と併せて5年から10年分の生活費を捻出できるだけの貯金の確保も、資産運用と並行してするようにしてください。
 

老後資金の準備は気づいた時点で始めること

老後資金の準備は早めにする方が有利です。かといって、自分が既に50代であるからと諦める必要もありません。ただ、50代から始める老後資金の準備は、老後までの時間が短いことから慎重に行わなければなりません。
 
50代の独身女性の方、少しでも老後資金について気になったのであれば、今すぐ自分の状況を整理し、無理なくできる部分から実行していくようにしてください。
 
執筆者:柘植輝
行政書士

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