更新日: 2022.05.06 老後

50代で貯金がほとんどありません…今日からできる老後の準備はどんなこと?

執筆者 : 堀江佳久

50代で貯金がほとんどありません…今日からできる老後の準備はどんなこと?
金融広報中央委員会「知るぽると」の「家計の金融行動に関する世論調査(令和3年)」によると、世帯主が50代で2人以上の世帯の平均金融資産は1386万円で中央値が400万円となっています(金融資産を保有していない世帯を含む)。一方で、金融資産がゼロである世帯の割合は、23.2%となっています。
 
老後資金が2000万円必要ということも話題になりましたが、50代といえば、60歳定年まで10年を切っていますので、老後へ向けた資金づくりを真剣に考える世代です。
 
今回は、50代で貯金がほとんどない方へ、今日からできる老後の準備について考えてみます。
 
堀江佳久

執筆者:堀江佳久(ほりえ よしひさ)

ファイナンシャル・プランナー

中小企業診断士
早稲田大学理工学部卒業。副業OKの会社に勤務する現役の理科系サラリーマン部長。趣味が貯金であり、株・FX・仮想通貨を運用し、毎年利益を上げている。サラリーマンの立場でお金に関することをアドバイスすることをライフワークにしている。

支出を減らす

老後の資金を準備するためには、貯蓄をすることが必要ですが、その貯蓄のために支出を減らす必要があります。
 
今までのように、収入-支出=貯蓄という考え方を改めて、収入-貯蓄=支出という発想へ転換する必要があります。
 
つまり、使って残ったお金を貯蓄するのではなく、あらかじめ貯蓄額を決めて、残ったお金の範囲内で支出をすることがとても大切です。
 
そして、簡単でよいので、家計簿をつけてどんなことにいくらお金を使っているか「見える化(可視化)」をします。
 
まずは家計における固定費を見直し、次に、食費や日用品費、外食費、小遣いなどの日常使う変動費を削減します。
 
もっとも効果があって、長続きするのが生命保険料や通信費、住宅ローン、自動車関連費用など固定費の削減です。固定費は、一度見直すと手間暇かけずに継続的に費用が抑えられるので、とても有効です。
 
具体的には、生命保険・医療保険などの見直し、格安携帯電話への切り替え、住宅ローンがある人は低金利のローンへの借り換えの検討や、自動車を保有している人はカーシェアリングの活用を検討することなどがこれにあたります。
 

収入を増やす

50代ともなると会社での立ち位置が見えてきて、一部の人を除いて、これ以上の昇給は望めないかもしれません。
 
また、転職をして収入を増やすこともできるかもしれませんが、年齢を考えると難しいこともあるかもしれません。
 
したがって、手っ取り早く収入を増やすには、配偶者が働いていないならパートやアルバイトをしてもらうことだと思います。また、ご自身が副業を行うのもよいと思います。
 
しかし、無理をして健康を害したり、家族との過ごす大切な時間や趣味の時間を削ってまでする必要はないかと思います。ご自身とご家庭のライフプランに合わせて無理のない範囲で行いましょう。
 

運用で資金を増やす

貯金がほとんどないと、今すぐに運用を開始することはできないので、税制面で優遇されるつみたてNISAやiDeCoを活用し、積み立てを開始することを推奨します。また、社内の財形制度や持株会などで積み立てを開始するのもよいでしょう。
 
持株会は、奨励金が会社から支給されるところもあるので、社内の制度をよく調べて活用しましょう。
 
また、銀行預金などは、少しでも金利が高いネット銀行に預けるなどちょっとした工夫も大切です。
 
もっとも避けなければならないことは、老後資金を貯めなければならないという焦りから、株やFXなどリスクの高い商品に手を出すことです。
 
大切な老後の資金ですので、コツコツと低リスクの商品で準備をすることを心がけましょう。もちろん、NISAやiDeCoにもリスクはありますので、じっくり調べて検討してみてください。
 

長く働けるように健康に気をつける

公的年金と蓄えだけでは、資金が不足するなら、もっともリスクが低く、簡単な方法としては長く働いて収入を得ることです。そのためには、50代の今から健康に気をつけ、長く働けるような体力づくりが重要です。
 
また、給料は下がりますが、再雇用制度を活用して今の会社で働くことも検討してもいいでしょう。65歳までの雇用確保は義務化されていますし、会社によっては70歳まで働けるところもあります。
 
ご自分の会社の制度をよく調べて、ご自身のライフプランに合わせて50代のうちから検討することをお勧めします。
 

出典

金融広報中央委員会 知るぽると 各種分類別データ(令和3年)より家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査]
 
執筆者:堀江佳久
ファイナンシャル・プランナー

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