定年退職後の生命保険、どうやって考える？想定すべきリスクとは

定年退職をしたら、ライフスタイルや収入などが大きく変化します。定年退職後に働く人も増えつつありますが、定年退職前に比べると収入が減少することは珍しくありません。

ライフスタイルや収入の変化に応じて、生命保険も定年退職後に合う内容に見直したいと考える人も多いでしょう。

本記事では、定年退職後に想定すべきリスクや、定年退職後に必要だと考えられる生命保険について説明します。定年退職後に支出を見直したいとお考えなら、ぜひご一読ください。

執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるどへんしゅうぶ）

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1 定年退職後に生命保険を見直すべき理由
2 定年退職後のリスクと必要となる生命保険の内容とは
3 定年退職後の生命保険は老後に必要な内容に見直そう

定年退職後に生命保険を見直すべき理由

　
定年退職後には、収入の減少や子どもの独立などライフスタイルが大きく変わります。また、年齢を重ねて健康面で変化を迎えるときでもありますので、これまでとは異なる生命保険で、健康面のリスクに備えておきたいものです。

ここでは、老後を迎える前に知っておきたい、定年退職後に生命保険を見直すべき理由について紹介します。

入院受療率が上がる

　
定年退職後は加齢によって体力が落ち、病気やけがのリスクが高いです。厚生労働省の「平成29年（2017）患者調査」によると、65歳から入院受療率が上がり、そのなかでも75歳からは急激に上がることが分かります。

入院によって金銭的負担が大きくなってしまうと、生活を圧迫してしまうこともあります。万が一のリスクに対応できるよう、老後の入院費などをカバーできる生命保険で備えておきましょう。

介護で公的保険を超える負担も想定される

　
定年退職後しばらくすると、介護が必要になることも想定しておいたほうがよいでしょう。

日本では40歳に達したときから介護保険への加入が義務付けられていて、必要に応じて給付を受けられます。しかし、公的介護保険は現物給付であり、介護の度合いによって負担割合や支給限度額が定められています。もし公的介護保険以外の介護サービスを平行して利用するならば、負担が高額になることも少なくありません。

そのような介護の負担に備えられるよう、介護への備えができる保険への加入を検討してみてください。

定年退職後のリスクと必要となる生命保険の内容とは

　
定年退職後には現役で働いていたころとは異なる内容の、さまざまな健康上のリスクが想定されます。老後に健康上のリスクとなりやすい内容に合わせて生命保険を見直して、対策するのが望ましいです。

ここでは、定年退職後に多くの人に起こることが想定されるリスクと、老後のリスクに対応できる生命保険について見ていきましょう。

入院や手術に備える生命保険

　
上記のとおり、厚生労働省の「平成29年（2017）患者調査」で、定年退職する年齢のころに入院受療率が上昇することから、病気やけがのリスクが上がることが分かります。

70歳以上になると健康保険の負担割合が下がりますが、入院が長引くなどの理由から、負担が大きくなることも多いでしょう。また、入院に必要な費用のなかには、差額ベッド代など健康保険の対象とならないものもあります。

このような公的保障で賄えない部分を補い負担を少なくするために、生命保険で備えておきましょう。

介護や認知症への補償を想定した生命保険

　
高齢になると介護が必要になることや認知症になってしまうリスクもあるでしょう。そうなった場合、想像以上に負担が大きくなることも多いので、介護が必要となるときのために備えておきましょう。

ただし介護や認知症に備える保険は、加入できる年齢の上限に気をつけてください。

死亡保障は死亡後に必要な金額を賄える金額に見直す

定年退職後には、子どもが就職して子育てが一段落している人も多いです。そのため、現役世代のような高額の死亡保障は必要ありません。そこで、死亡保障を下記の支出に対応できる金額に抑えられるよう見直しましょう。

●葬式代
●配偶者や家族の生活費
●相続対策（相続税など）

死亡保障の金額を下げれば、保険料の負担を抑えられるので、その分介護や医療への備えに回すということもできます。

定年退職後の生命保険は老後に必要な内容に見直そう

　
定年退職後に生命保険の見直しが必要な理由は2つあります。1つは高齢になると入院受療率が上がる点、もう1つは介護で負担が大きくなることが想定される点です。

どちらも公的な保険は利用できますが、カバーしきれない部分もあります。そこで、いざというときに備えられるよう、早めに生命保険を見直すとよいでしょう。

生命保険を見直す際、入院費の備え、介護や認知症への備えができるものを選ぶとともに、死亡保障の見直しも必要です。自身の葬式代や家族の生活費、相続対策に必要な支出をカバーできるよう、金額を見直してみましょう。