更新日: 2022.05.31 セカンドライフ
【イラストで解説！】「おひとりさま」の老後に必要な貯金額って？ 「食費」や「住居費」の目安はいくら？
2000万円という試算は夫婦世帯の家計をモデルケースにしているため、本記事ではおひとりさまの老後に必要な貯金額について解説します。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
ファイナンシャルプランナー
FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。
編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。
FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。
このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。
私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。
老後の生活費はどれくらい？
総務省統計局が2021年に実施した「家計調査（家計収支編）」によると、60歳以上の単身世帯の消費支出の平均は年間169万3506円です。内訳としては食費が年間49万5796円、住居費が年間16万6447円、保険医療費が10万6635円となっています。すべての世代の消費支出は186万557円であることから、老後は現役世帯と比べて生活費を抑えて過ごしていることがわかります。
年間169万3506円の消費支出を毎月の生活費に落とし込むと、約14万1125円です。つまり、年金や再雇用などの実収入が毎月約14万1125円を超えていれば、赤字にならず生活できることになります。
また、60歳以上の単身世帯は持ち家率が79.6%と非常に高い数値です。持ち家率は34歳以下が7.5％、35～59歳が46.4％なので、家賃・地代がかからない点が生活費が抑えられているポイントといえるでしょう。
老後資金に2000万円必要か？
年金や再雇用などで毎月約14万1125円以上の収入がある場合は、老後資金として2000万円を用意する必要はありません。ただし、いざというときの備えとしてある程度の貯蓄があると安心です。
たとえば、急な入院や持ち家の修繕などで思わぬ出費が発生するケースもあります。また、高齢者住宅や介護施設への入居を検討している場合は、まとまった費用が必要です。高齢社会に突入した日本においては、今後年金の減額や医療費負担の増加も想定されるため、支出以上の収入が見込める場合でも1000万円程度の蓄えがあると良いでしょう。
自営業者などの第1号被保険者、専業主婦（主夫）などの第3号被保険者は、会社員や公務員などの第2号被保険者と比べて将来受け取れる年金が少なくなります。さらに、自営業者や専業主婦（主夫）は退職金などもないため、老後に向けた資金計画をしっかりと立てることが重要です。
とくに注意したいのが専業主婦（主夫）だった方のおひとりさまの老後です。配偶者が先に亡くなった場合は、遺族年金を受け取ることができますが、10万円前後になることも珍しくありません。
収入より支出が増え、赤字が続くと貯金を切り崩して生活することになります。60歳から毎月2万円の赤字が発生した場合、80歳までで480万円、100歳までで960万円を自己資金として用意しなければなりません。豊かな老後を過ごすためには、健康な時期にしっかりと資金を積み立てていくことが大切です。
計画的に老後資金を用意しよう
おひとりさまの老後で必要な資金は、将来受け取れる年金額や60歳以降の働き方で変わってきます。老後は病気やケガなどもしやすくなるため、支出以上の収入が見込める場合でも、1000万円は用意しておけると安心です。
退職金などがない場合は、計画的に老後資金を準備することも大切です。毎月決まった金額を積み立てたり、投資を行ったりして、豊かな老後を迎えましょう。
出典
金融庁 金融審議会 市場ワーキング・グループ報告書
総務省統計局 家計調査（家計収支編）（2019年）
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
