老後で年金以外の収入を得る方法。不労所得ってどうなの？
配信日: 2022.07.17
現在は人生100年時代ともいわれており、年金以外の収入がないと満足のいく老後生活を送れない可能性があります。そこで、本記事では、年金以外の収入を得る方法や不労所得について解説します。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
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年金以外の収入を得る方法
年金以外の収入を得る方法には、再雇用・再就職やポイ活、株式や不動産の投資などがあります。それぞれの方法で特徴が異なりますので、事前に把握しておくことが大切です。また、それに併せてリスクについても理解しておく必要があります。ほかにも、「個人年金保険」や「確定拠出年金」もありますが、ここではこれらに加入していなかったとし、年金以外の収入を得る方法について紹介します。
再雇用・再就職をする
年金以外の収入を得る方法として、再雇用や再就職があります。再雇用とは、それまで勤務していた会社で働くことです。一方、再就職は新しい職場に就職することです。
再雇用は、慣れ親しんだ職場で働くことができ、人間関係が構築されているので心理的な負担が少なくすみます。再就職は、新たな仕事にチャレンジでき、人間関係を一新できます。そして、なにより再雇用・再就職することで、収入を得られるのが最大のメリットでしょう。
パート・アルバイトをする
パート・アルバイトをすることで、年金以外の収入を得ることが可能です。パート・アルバイトは正社員よりも入社のハードルが低く、「1日4時間勤務」「週2〜3日勤務」など、さまざまな働き方があります。
高齢になると、体力的な問題からフルタイムの仕事がつらいと感じる方も多いです。そのため、パート・アルバイトの仕事も人気があります。
ポイ活をする
ポイ活とはポイントサイトなどを利用してポイントを貯める活動のことで、そこから収入を得る方法もあります。アンケートやクイズ、動画視聴、ゲームなどでポイントが貯まり、貯まったポイントは現金や電子マネー、他社ポイントなどへ交換できます。
ポイ活はすきま時間を活用でき、パソコンやスマホの操作ができれば専門知識やスキルは不要です。得られる収入は限られますが、楽しみながら取り組めます。
株式投資をする
株式投資をして年金以外の収入を得る方法もあります。短期で利益を得られるだけでなく、中長期で株を保有して、配当金や株主優待を受け取ることが可能です。
ただし、株式投資はハイリスク・ハイリターンといわれるだけリスクはつきものなので、損をする可能性が十分にあります。始めは生活資金以外の余剰金を用い、少額から投資することをおすすめします。
不動産投資をする
老後に不動産投資を始める方も多いです。マンションなどを購入し、運用・管理して賃料収入を得ます。購入した物件の入居率が高ければ、長期にわたって安定した収入を得ることが可能です。また、所有している不動産を購入時よりも価値が高いタイミングで売却し、その利益で収入を得る方法もあります。
ただし、不動産投資は不動産の購入と購入後の運用・管理費用で多額の資金が必要になります。また、ミドルリスク・ミドルリターンな投資といわれていますが、株式投資と同様に損をするリスクがあります。空室リスクや家賃下落リスクなどがありますので、物件選びは慎重に行いましょう。
不労所得を得るメリット・デメリット
働かずに株式投資や不動産投資などで不労所得を得られれば、自由に使える時間を増やせます。しかし、すぐに一定の収入を得られるわけではなく、損失が出るリスクもあるので注意が必要です。不労所得のメリット・デメリットを知ることで、自分に合う方法か判断がしやすくなります。
ここでは、不労所得のメリット・デメリットについて見ていきましょう。
メリット
不労所得のメリットは、働かなくても一定の収入を得られることです。「収入を得るために仕事をしないといけない」という考えから解放されるため、好きなことや趣味などに時間を充てることができます。
自由に使える時間が増えるため、老後にさまざまなことにチャレンジしやすくなります。
デメリット
不労所得のデメリットは、安定した収入やまとまった収入を得るまでに時間と労力、資金が必要なことです。資産運用を始めてすぐに、長期にわたって安定した収入を得られるわけではありません。また、損失が生じるなどして元本割れするリスクもあります。
このように、誰でもまとまった不労所得をつくれるわけではありませんので注意してください。
さまざまな方法で年金以外の収入を得られる。不労所得はリスクもある
年金以外の収入を得る方法には、再雇用・再就職、株式投資、不動産投資など、ほかにもさまざまな方法があります。不労所得を得ることは理想ですが、損失が出るなどのリスクがあるため注意が必要です。不労所得に取り組むのであれば、まずは生活資金ではなく余剰資金を使うようにしましょう。
執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部
