更新日: 2022.07.15 セカンドライフ

人生100年時代!8割が老後資金2000万円では足りないと回答

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部

人生100年時代!8割が老後資金2000万円では足りないと回答
「令和2年簡易生命表」によれば、平均寿命は 男性で81.64 年、女性で 87.74 年となり、いずれも過去最高を更新しました(※1)。
 
平均寿命が延びるにつれ「人生100年時代」という言葉を耳にするようになりました。単純に寿命が延びているだけでなく、働き方やライフプランの立て方のほか、資産形成にも影響を与えています。
 
このような状況下、みんなはどう老後の資産形成について考えているのでしょうか? 株式会社Wizleapが行った「資産形成についての意識調査」を見てみましょう(※2)。
 
人生100年時代に不安があるか、資産形成は行っているかなどを聞いています。
FINANCIAL FIELD編集部

執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)

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9割が人生100年時代に不安があると回答。お金と健康について不安を感じている

人生100年時代に不安があるかと聞いたところ、「不安がある」とした人は約9割(88.2%)にも上りました。具体的には、収入・貯蓄・資産形成といった「お金」について不安だという人が91.4%、「健康・病気」が約88%となっており、最も不安に感じるのはお金と健康維持であることが分かりました。
 
お金について不安があると回答した人に、最も不安だと思うものを尋ねたところ、やはり「老後の生活資金・年金」(43.4%)でした。うち、約6割が女性で、男性より女性の方が老後の生活により不安を感じていることがうかがえます。
 
さらに、老後の生活資金に対する不安は、2位の「収入が増えないこと」(15.8%)を27.6ポイントも上回っています。
 

8割が老後資金は2000万円では足りないと回答

次に、老後2000万円問題に危機感を抱いているか尋ねたところ、78.4%が「危機感がある」と回答。また、70.6%が資産形成に取り組んでいることが分かりました。また、55.7%が自分なりの資産形成プランを持っているようです。
 
自分なりの資産形成プランを持っている人の割合は、「40代・50代」が41.7%であるのに対し、「20代・30代」では58.3%を占めており、若年層の方がより資産形成について考えていることが分かりました。銀行に預金していてもお金が増えない今、投資などで資産運用するのが普通になってきていると思われます。
 
老後(65~100歳)に必要な資金の総額イメージを聞いたところ、「2000万円〜3000万円未満」が25.8%で最多に。次いで、「3000万円〜4000万円未満」が20.1%となり、80.9%の人が「老後資金2000万円」では足りないと思っていることが分かりました。
 
平均寿命が延びていることや、年金問題、物価の上昇などから、2000万円で過ごすには余裕がないと思っている人が多いようです。
 

年収が高いほど、資産形成をしている

「老後のための資産形成」への危機感と、実際に「資産形成をしている人」の相関関係を見ると、世帯年収が「300万円未満」では資産形成に「危機感がある」と回答した人が86.9%と最も高いことが分かりました。
 
しかし、年収が高くなっても危機感がある人が少なくなるわけではなく、年収「700万円〜1000万円未満」でも85.3%が危機感があると回答しています。一方で、実際に「資産形成している」割合は年収が高いほど高くなっており、世帯年収「300万円未満」では50.5%であるのに対し、「1000万円〜1500万円未満」では82.3%となっています。
 
コロナ禍以降、資産形成への関心度はどのように変化したか尋ねると、67.0%が「関心度が高まった」と回答しました。自宅にいることが増えたり、コロナ禍における経済活動への不安から、投資など資産形成に関心が高まったりしたようです。
 
コロナ禍以降資産形成への関心度が高まったと回答した人のうち行動に移している割合を見ると、全体的に若い人ほど行動に移していることが分かりました。
 
特に「20代男性」では42.4%が行動に移しており、全ての性年代で最も高くなりました。次いで「20代女性・30代女性」がいずれも32.8%であり、最も低いのは「50代女性」(12.0%)でした。
 
コロナ禍はまだ収束のめど目途が立たないため、今後さらに資産形成に関心を持つ人が増えそうですね。老後資金2000万円をまずは目標に、資産形成を行いましょう。
 

出典

※1:厚生労働省 令和2年簡易生命表を公表します
※2:株式会社Wizleap 「資産形成についての意識調査」
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部

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