更新日: 2022.07.24 セカンドライフ

定年後も働く! 老後を見据えたキャリアアップの方法とは?

定年後も働く! 老後を見据えたキャリアアップの方法とは?
世界の中でも超高齢化社会といわれている日本では、60歳を超えても元気に働く方々が増えてきています。
 
高齢者となっても働くことのメリットとは何か? 第二のキャリアを充実させるために、今からどんな準備をしたらいいのか?
 
今回は老後の仕事について考えていきましょう。
下中英恵

執筆者:下中英恵(したなかはなえ)

1級ファイナンシャル・プランニング技能士(資産設計提案業務)、第一種証券外務員、内部管理責任者

“東京都出身。2008年慶應義塾大学商学部卒業後、三菱UFJメリルリンチPB証券株式会社に入社。

富裕層向け資産運用業務に従事した後、米国ボストンにおいて、ファイナンシャルプランナーとして活動。現在は日本東京において、資産運用・保険・税制等、多様なテーマについて、金融記事の執筆活動を行っています
http://fp.shitanaka.com/”

高齢者の就業率はどのくらい?

内閣府が公表している「令和4年版高齢社会白書」によると、令和3年(2021年)の高齢者の就業率は以下のとおりとなっています。

【年齢階級別就業率】

60~64歳:71.5%
65~69歳:50.3%
70~74歳:32.6%
75歳以上:10.5%

平成23年(2011年)は、60~64歳の就業率は57.1%、65~69歳では36.2%だったので、ここ10年で高齢期での就業が大幅に増えていることが分かります。
 
日本は平均寿命が長いだけではなく、日常生活を制限なく送れる「健康寿命」が長いという特徴があります。60歳以上でもまだまだ健康な方は多く、引き続き仕事を続けている割合が高くなっています。
 

高齢者となっても働くことのメリット

老後も働くことには、以下のような多くのメリットがあります。

・収入を得ることができる
・生きがいを見つけることができる
・社会との接点が生まれる
・健康の維持や促進につながる

働くメリットとして最も大きいのは、やはり収入を得られることです。
 
老後資金は年金だけでは足りず、今まで貯めてきた貯蓄を切り崩して生活する方が多くなりますが、年金以外の収入を得ることができると、老後の生活に経済的な余裕が生まれます。収入があれば、万が一のときの備えにもなりますし、旅行や趣味などに使える分が増えるかもしれません。元気に働けるうちは、収入を得るために仕事を続けるのがおすすめです。
 
また、働くことによって家族以外の人との交流が生まれ、それが生きがいや仕事のやりがいとなり、精神的な安定や充足感を得られる場合もあるでしょう。
 
仕事で頭や体を使ったり、社会とつながりを持つことが老後の活力にもなり、仕事のために毎日同じ時間に寝起きするなど、規則正しい生活を送ることで、さらに健康寿命が延びることも考えられます。
 

老後の就労を見据えたキャリアアップの方法

定年退職後に老後も生き生きと働くためには、どんな準備をしておけばいいのでしょうか?
 
具体的な方法をいくつかご紹介します。

・専門的なスキルや知識を身に付ける
・人脈作りを行う
・市場の動向の把握や最新情報の収集を行う
・家族とライフプランについて話し合う
・健康な体作り

第二のキャリアプランとしては、今までの仕事の内容を生かして働く方法と、まったく別の分野で働く方法が考えられます。
 
現役時代の仕事を生かせる場合は、長年培った専門知識や経験に基づき、比較的スムーズに仕事を続けることができるでしょう。
 
一方、新しい分野に挑戦する場合、やはり基本的な知識やスキルの習得が必要になると考えられます。特に最初は大変だと感じるかもしれませんが、新しい仕事は新鮮な気分で働けることもあります。
 
また、収入のためだけではなく、老後の生きがいとして働く場合は、興味があっても今まではできなかった仕事にチャレンジしてみるのもいいでしょう。そして、どんな仕事でも、その分野の市場や最新の動向などの情報収集は大切です。専門分野での人脈もある場合は、老後に仕事を見つけやすくなるかもしれません。
 
さらに老後も仕事を続ける上では、家族の理解が必要となるケースもあるでしょう。老後資金やライフプランと照らし合わせて、どのくらい働いて、どの程度の収入があればいいのか、家族と話し合ってみることをおすすめします。
 

まとめ

定年後も人生はまだまだ続きます。老後をより豊かなものにするために、セカンドキャリアは重要なポイントです。
 
今回紹介した内容を参考にしながら、老後も働き続ける場合、自分はどんな仕事や働き方をしたいのか、ぜひ考えておきましょう。
 

出典

内閣府 令和4年版高齢社会白書(概要版)より 第2節 高齢期の暮らしの動向
 
執筆者:下中英恵
1級ファイナンシャル・プランニング技能士(資産設計提案業務)、第一種証券外務員、内部管理責任者

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